新型コロナウイルス感染症による店舗休業・イベント中止と業績影響
FY2020に初出。16回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
セントラルスポーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中24社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026回復基調・過去影響の記載継続有価証券報告書
「2020年には感染症の拡大により一定期間全国の店舗が休業、2022年にかけてイベントや宿泊を伴うツアー等も中止となりました。このように、震災やその他の自然災害、感染症等によって休業が長期にわたる場合、及びイベントやツアー等の催行中止を余儀なくされる場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症による過去の休業・イベント中止と将来の影響可能性は引き続き記載している。一方、当年度の業界環境は回復傾向とされ、イベント等の運営も実施している。 - FY2025感染症対応継続と事業回復の併存有価証券報告書
「当連結会計年度も感染症への対応を大きな課題と捉え、その環境下での経営基盤の構築、安定的に利益を確保できる体制づくりを進めました。」「宿泊を伴う野外ツアーや、競泳・体操・フィットネス等の大型有料イベントを再開することができました。」
感染症対応を引き続き課題としながら、野外ツアーや大型有料イベントを再開したと記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、積極的な個人消費の広がりや外出機会の増加により健康やスポーツへの取り組みも増えており、様々なサービス提供も広がりをみせ、全体として回復基調となりました。」
感染症による事業影響を直接記載してはいないが、個人消費・外出機会の増加に伴い業界全体が回復基調となったと説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、感染症による影響が徐々に減少し、積極的な個人消費が広がってきたことに伴い、健康やスポーツへのニーズの高まりもあり、施設利用者や入会者等が回復傾向となりました。」
感染症による施設利用・入会への影響が徐々に減少し、施設利用者・入会者が回復傾向となったため、感染症リスクの事業影響は緩和方向に変化している。 - FY2023感染症影響継続と再開の併存有価証券報告書
「2020年には感染症の拡大により一定期間全国の店舗が休業、2022年にかけてイベントや宿泊を伴うツアー等も中止となりました。」
感染症による休業・イベント中止の影響を引き続き記載する一方、当年度には宿泊ツアーや大型有料イベントを再開したと説明している。 - FY2023-Q3感染症影響継続と正常化・再開の併存有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、感染症や消費者心理の冷え込み等による入会者数及び利用者数の伸び悩みや、水道光熱費をはじめとした物価高騰等により厳しい経営環境が続いています。」「しかしながら健康への意識や運動ニーズは引き続き高まっており、社会的にも重要な役割を果たしていくことが期待されています。」
感染症や消費者心理による入会・利用の伸び悩みは続く一方、経済活動の正常化、イベント・ツアーの再開、健康・運動ニーズの高まりも記載されている。 - FY2023-Q2感染症影響継続と制約緩和有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、急激な感染症の広がりにより入会や利用の差し控え等の状況も見られました。しかしながら、健康への意識や運動ニーズは引き続き高まっており、社会的にも重要な役割を果たしていくことが期待されています。」「９月に入ると次第に感染状況も落ち着き制約も緩和され、今後の経済活発化が期待される状況となりました。」
感染症拡大による入会・利用の差し控えが続く一方、9月には感染状況の落ち着きと制約緩和も記載され、影響継続と回復要因が併存している。 - FY2023-Q1影響継続と制限緩和の併存有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、感染予防対策を充分に行い営業・運営を続けており、オンラインでのサービスも定着してまいりました。これに加え、行動制限の解除に伴って顕在化した健康ニーズの高まりに対応するサービスの提供にも努めております。」
感染症への対応は引き続き大きな課題である一方、活動制限の緩和、オンラインサービスの定着、健康ニーズの顕在化が記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては厳しい経営環境が続いておりましたが、人の移動や動きが徐々に増えたことにより、施設利用や入会について回復傾向がみられました。」
感染症による厳しい環境や行政措置の影響は残る一方、施設利用・入会の回復傾向と、売上高・経常利益の回復が記載されている。 - FY2022-Q3回復傾向と感染症影響継続の併存有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、長引く感染症の影響で厳しい経営環境が続いておりますが、人の移動や動きが増えたことにより、施設利用や入会に関して回復傾向がみられました。」
感染症による厳しい経営環境は続く一方、人の移動増加により施設利用・入会に回復傾向がみられたと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、感染症拡大不安による入会者の減少、会員の退会・休会、利用自粛等により厳しい状況が続いているものの、身体活動量が減少することによる健康二次被害も問題となり、健康・運動のニーズは高まりを見せ、適切な感染症対策を行ったうえでの新しい取り組みや様々な分野でのサービスが必要とされています。」
感染症による入会者減少、退会・休会、利用自粛が続き、厳しい経営環境が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、感染予防対策を充分に行い営業・運営しておりますが、感染症拡大不安による入会者の減少、会員の退会・休会、利用自粛等により厳しい経営環境が続いております。」
感染症による入会者減少、退会・休会、利用自粛が引き続き発生し、厳しい経営環境が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「感染症による社会経済活動へのダメージは計り知れず、当業界の事業への影響はしばらく続くものと予想しております。」
感染症の影響が年度を通じて継続し、厳しい事業環境、前年比81.1％の会員数、3,100百万円の感染症対応損失として実績化した。会計上の仮定でも影響が2022年3月期に及ぶとしている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当フィットネス業界におきましては、店舗運営において感染予防対策に十分な配慮をしているものの、感染症への不安による入会者の減少、会員の退会・休会、利用自粛等で厳しい経営環境が続いております。」
感染症による入会者減少、退会・休会、利用自粛が続き、厳しい経営環境が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言解除後、段階的に通常営業に戻しており一定の回復が見られておりますが、今後の収束時期や影響の程度を正確に予測するのは困難な状況にあり、今後も当社の事業活動に影響が及ぶことが想定されます。そのため、当第２四半期連結累計期間の状況等を踏まえ、新型コロナウイルス感染症の影響は当連結会計年度末にかけて徐々に収束・回復に向かうものとした第１四半期連結累計期間における会計上の見積りの仮定について、2022年３月期に及ぶと見直しを行いました。」
感染症の影響が当初想定より長期化し、会計上の見積りの仮定を2022年3月期まで及ぶものへ見直した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年には、新型コロナウイルス感染症の拡大により一定期間、全国の店舗が休業、ツアーやイベントなども中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症による全国店舗の休業、ツアー・イベント中止が実際に発生し、業績への影響可能性を新たなリスクとして明示している。