DX推進部の新設による顧客のビジネス変革支援
FY2022に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これまで注力してきたＤＸ人材育成は一部構成を変更し、さらなる高度化に向けて先端ＩＴ人材育成体系に組み替えております。特に生成ＡＩ、データ活用に関する全社員共通トレーニングから高度なトレーニングまで推進しています。」
DX推進が、先端IT人材育成体系、生成AI・データ活用の全社員共通から高度層までの訓練、ビジネスアナリスト養成へ具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは高度ＩＴ人材の育成、即戦力となる中途採用を推進するとともに、生成ＡＩ等のPoC実施、ニアショア活用、子会社とのシナジー創出などに注力することで、今後も顧客ニーズの多様化に柔軟に対応してまいります。」
DX対応が生成AI等のPoC実施という具体的な検証段階へ進み、高度IT人材育成、中途採用、ニアショア、子会社シナジーと組み合わせて推進されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＤＸ人材育成につきましては、グループ全社員を対象にＤＸリテラシー研修を継続的に実施しております。高度ＤＸ人材育成として、データサイエンティスト養成やＤＸ推進人材育成としてデジタルスキルとビジネスの専門性をバランスよく身に付けられる育成プログラムを展開しております。また、生成ＡＩを活用した業務効率化やサービス化に向けて、教育と実践を組み合わせた「実践トレーニング」を推進しております。」
DX推進が、全社員DXリテラシー研修、データサイエンティスト養成、DX推進人材育成、生成AIの実践トレーニングへ具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、クラウド関連の資格取得やデジタルテクノロジー研修の実施等を通じた人材育成、即戦力となる中途採用の強化、ニアショア活用、子会社化した株式会社ジャパンコンピューターサービス（以下、ＪＣＳ）とのシナジー創出などに注力することで、今後も多様化する顧客ニーズに柔軟に対応してまいります。」
DX・先端IT需要への対応策として、クラウド資格、デジタルテクノロジー研修、中途採用、ニアショア、JCSとのシナジー創出を引き続き進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、クラウド関連の資格取得やデジタルテクノロジー研修の実施等を通じた人材育成、即戦力となる中途採用の強化、ニアショア活用、子会社化したＪＣＳとのシナジー創出などに注力することで、今後も顧客ニーズの多様化に柔軟に対応してまいります。」
DX推進が、クラウド資格取得、デジタルテクノロジー研修、DXリテラシー研修、データサイエンティスト・DX推進人材育成、JCSとのシナジー創出へ具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の顧客企業においても、中長期の事業拡大を見据えた基幹システムの刷新や、セキュリティ意識の高まりなどを背景としたクラウドサービスの活用が進んでいます。また、ＩＴ人材不足の解消やＢＣＰ対策のためシステムの保守・運用業務等をアウトソーシングする動きが見られることなどから、今後もＩＴ投資の拡大を見込んでおります。」
DX関連需要について、基幹システム刷新、クラウドサービス活用、保守・運用業務のアウトソーシングという顧客ニーズが具体的に示され、IT投資拡大を見込んでいる。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス業界におきましては、ＤＸの進展に伴い、基幹システムのモダナイゼーション（※１）や、クラウドマイグレーション（※２）等への取り組みの加速が予想されます。」
DX推進の対象として、基幹システムのモダナイゼーションやクラウドマイグレーションが明示され、顧客のシステム刷新・クラウド活用需要への対応方向が再確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは 本中計の基本戦略として、ＩＴフルアウトソーシングの推進による既存顧客の領域拡大及び新規顧客の獲得などに取り組んでまいります。」
DX推進部の設置を基礎に、顧客のビジネス変革支援、ITフルアウトソーシング、サービスモデルの高付加価値化、リスキルによる人材育成を組み合わせる戦略へ進展した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス業界におきましては、ＤＸの進展に伴い、クラウドマイグレーション（※）や、情報セキュリティ対策の強化など、企業のＩＴ投資の重要性がより一層高まっています。当社グループでは、人材育成や採用活動の強化による人的資本の拡充、ビジネスモデルの転換による高付加価値サービスの提供、更なるサービス品質向上などに取り組み、顧客ビジネスの持続的成長に貢献するファーストコールカンパニーとなることを目指してまいります。」
DX推進の対象としてクラウドマイグレーションや情報セキュリティ対策が具体的に示され、人的資本拡充、高付加価値サービス、サービス品質向上を通じた顧客支援へ施策が広がった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループではこのようなニーズに対応すべく、人材育成や採用活動を積極的に実施するとともに、ＤＸ戦略の推進により業務プロセスやビジネスモデルの変革に取り組み、各領域でのファーストコールカンパニーとなることを目指してまいります。」
DX推進により業務プロセスやビジネスモデルを変革する方針が引き続き示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループではこのようなニーズに対応すべく、人材育成や採用活動を積極的に実施するとともに、ＤＸ戦略の推進により業務プロセスやビジネスモデルの変革に取り組み、各領域でのファーストコールカンパニーとなることを目指してまいります。」
DX推進部の新設から、DX戦略の推進、人材育成・採用、業務プロセスおよびビジネスモデルの変革へと施策の実行内容が具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「なお、当社は、今後も多様な顧客ニーズに対応し、顧客のビジネス変革の支援などを通じた当社グループの持続的成長を目指すため、2022年４月にＤＸ推進部を新設しております。」
顧客のビジネス変革支援とDX需要への対応を目的に、2022年4月のDX推進部新設が初めて明示された。