サステナビリティ経営の推進とマテリアリティの特定
FY2022に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-06-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-06-25再掲ガバナンス
「サステナビリティ推進委員会」
サステナビリティ推進委員会がガバナンス体制の各種委員会の一つとして再掲された。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「〔新中期経営計画「Vision2029」におけるマテリアリティの主要施策とＫＰＩ及び目標〕 ・ＧＨＧ削減比率（2025.3比） SCOPE1～2 13.2%減、19.8%減、26.4%減 SCOPE3 7.9%減、11.8%減、15.7%減 ・先端IT活用案件数 7件、24件、24件 ・クラウド利用案件数 60件、70件、80件」
サステナビリティ経営がVision2029のマテリアリティ、主要施策、2027～2029年3月期のKPI・目標へ拡張された。GHG削減、先端IT活用、クラウド案件、人材・ガバナンス等が数値目標化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「本委員会は、年２回以上開催され、サステナビリティに関する重要方針や推進活動計画に関する審議などを行っております。委員会開催後、その活動状況等については取締役会に報告しております。また、マテリアリティや環境、社会、ガバナンスの個別課題に着実に対応していくため、本委員会の下部組織として「Ｅ・Ｓ・Ｇ分科会」を設置し活動しております。」
サステナビリティ推進委員会の運用が、年2回以上の取締役会報告、E・S・G分科会、マテリアリティとの施策整合性検証、KPIモニタリングへ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「本委員会においては、サステナビリティに関する重要方針や推進活動計画に関する審議などを行い、その活動状況等について年２回以上取締役会に報告しています。」
サステナビリティ推進委員会の運用が、環境・社会・ガバナンスの3分科会、年2回以上の取締役会報告、KPIモニタリング、リスク管理委員会との連携として具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、サステナビリティ基本方針に基づきサステナビリティ推進活動をグループ横断的に実施するため、サステナビリティ推進委員会を設置しています。本委員会においては、サステナビリティに関する重要方針や推進活動計画に関する審議などを行い、その活動状況等について年２回以上取締役会に報告しています。」
サステナビリティ推進委員会に加え、環境・社会・ガバナンスの分科会、リスク管理委員会との連携、KPIモニタリング、人的資本・人権施策まで運用枠組みが具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の向上と持続可能な社会の実現を目指すため、サステナビリティ基本方針のもと、当社社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置し、グループ横断的に推進活動を実施しております。また、中長期的な視点で優先的に取り組むべき課題を環境・社会・経済の観点を含めて検討し、以下のとおりマテリアリティ（重点課題）を特定しております。」
サステナビリティを重要な経営戦略として位置づけ、社長を委員長とする推進委員会を設置し、環境・社会・経済の観点からマテリアリティを特定する枠組みが初めて独立して示された。