ビッグデータ・AI・IoTおよび金融機関の情報化投資の増加
FY2016-Q3に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
ICがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-08前進業績予想の修正
「売上高につきましては、継続的な IT 投資需要を背景に受注環境が好調に推移したほか、パートナー企業との連携による案件獲得が進んだことで、前回発表予想を上回りました。」
継続的なIT投資需要が好調な受注環境と中間期の売上高予想超過に結び付いたと記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、労働力人口の減少による人手不足への対応や、働き方改革関連法に基づく時間外労働の上限規制への対応などを背景に、生産性向上や業務効率化、さらには職場環境の改善を目的としたIT投資の需要が増加傾向にあります。さらに近年のデジタル技術の進展に加え、生成AIの急速な普及やDX推進を通じた社会課題の解決、企業競争力強化に向けたIT投資の需要は今後も拡大することが予想され、ソフトウェア業界及び情報サービス業界は、従来のビジネスモデルやサービスの枠を超えた新たな価値提供が求められています。」
従来のDX・先端技術関連需要の記載に、生成AIの急速な普及、人手不足・時間外労働規制対応、職場環境改善および従来の枠を超えた価値提供への要請が加わった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、クラウドシフトやAI、IoT、5G等の先端的技術を活用したDX推進の動きが活発化しており、企業の競争力強化や行政のデジタル化に向けたIT投資意欲が拡大すると見られています。」
先端技術を活用したDX需要について、企業の競争力強化に加え、行政のデジタル化に向けたIT投資意欲も成長機会として明示している。 - FY2024-Q25Gを成長機会の技術要素として追加有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、クラウドシフトやビッグデータ、AI、IoT、5Gなどの先端的技術を活用したDX推進の動きが活発化しており、企業の競争力強化のためのIT投資意欲が拡大すると見られています。」
従来のクラウドシフト、ビッグデータ、AI、IoTに加えて5Gが明示され、先端技術を活用したDX推進と企業の競争力強化に向けたIT投資意欲の拡大が記載されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、クラウドシフトやビッグデータ、AI、IoTなどの先端的技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（以下「DX」といいます。）推進の動きが活発化しており、企業の競争力強化のためのIT投資意欲が拡大すると見られています。」
従来のDX・デジタルサービス需要への言及に、クラウドシフトと先端技術による企業競争力強化目的のIT投資意欲の拡大が加わった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、新型コロナウイルス感染症流行の影響もあり、多様なデジタルサービスが我々の生活に深く浸透し、ビッグデータ、AI、IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などデジタルサービスに対する社会的需要がますます高まりを見せております。」
DX、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などのデジタルサービスに対する社会的需要が引き続き高まっていると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ウィズコロナの下で、ビッグデータ、AI、IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などデジタルサービスに対する社会的需要がますます高まりを見せております。」
ウィズコロナの下で、DX、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などのデジタルサービスに対する社会的需要が引き続き高まっていると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ウィズコロナの新たな段階への移行が進められる中、ビッグデータ、AI、IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などデジタルサービスに対する社会的需要がますます高まっております。」
DX、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などのデジタルサービス需要が引き続き高まっていると記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、ウィズコロナに関する需要や、デジタル技術を活用した社会課題解決につながるIT投資の需要の高まりによる投資の増加が期待されるものの、世界的な金融引締めの影響による景気の低迷や、慢性的なIT技術者の不足などにより、不透明な状況が続くと予想されます。」
従来のDX・デジタルサービス需要への期待を、ウィズコロナ需要や社会課題解決型IT投資として整理し直す一方、世界的な金融引締めによる景気低迷を新たな不透明要因として加えている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備など感染症対策を目的としたデジタルサービスに対する社会的需要がますます高まっております。特に、感染症の長期化が続く現在の状況下において、IT企業の社会的役割は、より一層重要になっていくものと考えられます。」
DX、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などのデジタルサービス需要の高まりと、IT企業の社会的役割への言及を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備など感染症対策を目的とした「新しい生活様式」に関する需要がますます高まっております。特に、感染症の長期化が続く中、これらの「新しい生活様式」を支えるIT企業の社会的役割は、より一層重要になっていくものと考えられます。」
DX、EC、電子決済、リモートワーク環境整備などの需要が引き続き高まっていると記載し、「新しい生活様式」を支えるIT企業の社会的役割への言及を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したデジタルトランスフォーメーションに関する需要や、EC、電子決済、リモートワーク環境整備など感染症対策を目的とした「新しい生活様式」に関する需要が高まっております。特に、感染症の長期化が続く中、これらの「新しい生活様式」を支えるIT企業の社会的役割は、より一層重要になっていくものと考えられます。」
従来のDX・リモートワーク関連需要の増加に加え、EC、電子決済、「新しい生活様式」を支える需要とIT企業の社会的役割を明示する記載へ広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの進展や、感染症対策のリモートワーク環境整備などの需要が増加している一方で、感染症の長期化による投資範囲の絞り込みや中断など、IT投資を控える企業が増加し、先行き不透明な状況が続いております。」
DX・リモートワーク環境整備への需要増加と、感染症長期化によるIT投資の絞り込み・中断、投資を控える企業の増加を引き続き記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの進展や、感染症対策のリモートワーク環境整備などの需要が増加している一方で、感染症の長期化による投資範囲の絞り込みや中断など、IT投資を控える企業が増加し、先行き不透明な状況が続いております。」
DX、リモートワーク環境整備への需要増加を挙げる一方、感染症の長期化による投資範囲の絞り込み・中断や、IT投資を控える企業の増加を新たに明示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの進展や、感染症対策のリモートワーク環境整備などの底堅い需要がある一方で、感染症による営業活動の制限や企業活動の低下などにより、先行き不透明な状況が続いております。」
従来のDX関連投資への期待に加え、リモートワーク環境整備の需要を明示する一方、感染症による営業活動の制限や企業活動低下を不透明要因として併記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策等への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足や新型コロナウイルス感染症の影響による企業活動の低下などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoTを活用したITサービスの進展、クラウド・セキュリティ投資への期待と、IT技術者不足および新型コロナウイルス感染症による企業活動低下を、引き続き厳しい経営環境の要因として記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策等への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足や新型コロナウイルス感染症による企業活動の低下などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
従来のIT投資増加への期待と慢性的なIT技術者不足に加え、新型コロナウイルス感染症による企業活動の低下が厳しい経営環境の要因として明示された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、「デジタル変革（デジタルトランスフォーメーション：DigitalTransformation、DX）」の潮流を背景とした、ビックデータ、AI、IoTを活用した戦略的なIT投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
従来のビッグデータ・AI・IoT関連投資への言及が、DXの潮流を背景とする、これらを活用した戦略的IT投資の増加へと整理され、DXが明示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策等への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策への投資増加への期待と、慢性的なIT技術者不足による厳しい環境を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策等への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策への投資増加への期待と、慢性的なIT技術者不足による厳しい環境を継続して記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTを活用したITサービスの進展、クラウドサービスやセキュリティ対策等への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
従来のビッグデータ・AI・IoT関連投資への言及から、これらを活用したITサービスの進展に加え、クラウドサービスやセキュリティ対策への投資増加へと、成長機会の記載が具体化・拡張されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加やサイバーセキュリティ対策への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資やサイバーセキュリティ投資への期待と、慢性的なIT技術者不足による厳しい環境を継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加やサイバーセキュリティ対策への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資およびサイバーセキュリティ対策投資の増加への期待と、慢性的なIT技術者不足による厳しい環境を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加やサイバーセキュリティ対策への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資およびサイバーセキュリティ対策投資の増加への期待と、慢性的なIT技術者不足による厳しい環境を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加やオリンピック開催に向けたサイバーセキュリティ対策への投資の増加などに期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資およびサイバーセキュリティ投資の増加への期待を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加、オリンピック開催に向けたサイバーセキュリティ対策への投資の増加、及び金融機関や企業の底堅い需要に期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足などにより、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資、サイバーセキュリティ投資および金融機関・企業の需要への期待を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加、オリンピック開催に向けたサイバーセキュリティ対策への投資の増加、及び金融機関や企業の底堅い需要に期待は持てますが、慢性的なIT技術者の不足等により、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ・AI・IoT関連投資および金融機関・企業の需要への期待を継続して記載し、今回はオリンピック開催に向けたサイバーセキュリティ投資の増加も挙げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ビッグデータ、AI、及びIoTの活用に向けたIT投資の増加、及びマイナンバー関連システムへの投資に加え、金融機関や企業の底堅い需要が期待されるものの、慢性的なIT技術者の不足等により、依然として厳しい経営環境になっております。」
ビッグデータ、AI、IoT関連のIT投資増加を引き続き記載し、マイナンバー関連投資や金融機関・企業の需要にも言及した。一方、IT技術者不足が厳しい環境要因として併記された。 - FY2016再掲有価証券報告書
「ビッグデータ、AI、及びIoTの進展に起因する投資及び金融機関を中心とした情報化投資は増加傾向にあります」
ビッグデータ、AI、IoTおよび金融機関を中心とする情報化投資の増加傾向を引き続き記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ビックデータ、AI、及びIoTの進展に起因する投資及び金融機関を中心とした情報化投資は増加傾向にあります」
情報サービス産業における投資動向を増加傾向として記載している。