持続可能な社会の実現と社会課題解決をリードする企業への変革
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ICがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「今後は、2026年９月期を初年度とする中期経営計画『Growing Beyond 2028』においても、「社会課題解決に向けた新規ITサービスの創出」を継続して推進し、成長ドライバーへの積極投資を通じて新たな価値創出に取り組んでまいります。」
社会課題解決型の新規ITサービス創出を、後続の「Growing Beyond 2028」でも継続し、成長ドライバーへの積極投資と結び付けている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営理念として掲げる「社会への奉仕」、「株主様への奉仕」、「社員への奉仕」の３つのミッションに基づき、地域社会、株主ならびに顧客、取引先、従業員などのステークホルダーの信頼にこたえるべく、社内外に向けて各種施策を継続的に展開することで、ITによる持続可能な社会の実現を目指してまいりました。」
ITによる持続可能な社会の実現、社会課題解決およびステークホルダーへの貢献を基本的な方向性として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営理念として掲げる「社会への奉仕」、「株主様への奉仕」、「社員への奉仕」の３つのミッションに基づき、地域社会、株主ならびに顧客、取引先、従業員などのステークホルダーの信頼にこたえるべく、社内外に向けて各種施策を継続的に展開することで、ITによる持続可能な社会の実現を目指してまいりました。」
社会課題解決、ステークホルダーへの貢献およびITによる持続可能な社会の実現を、サステナビリティの基本的な方向性として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「コロナ禍を含む昨今の急激な社会・経済環境の変化により、社会や顧客の皆様が抱える課題も日増しに増加しているものと見受けられ、今後はより課題解決に直結した積極的な事業展開により、持続可能な社会の実現をリードする企業グループへの変革が求められているものと認識しております。」
社会・顧客課題の増加を踏まえ、課題解決に直結した積極的な事業展開を通じて持続可能な社会をリードする企業グループへ変革する方向性を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後はより課題解決に直結した積極的な事業展開により、持続可能な社会の実現をリードする企業グループへの変革を求められていると認識しております。」
持続可能な社会の実現と社会課題解決をリードする企業への変革という認識が、課題解決に直結した積極的な事業展開を通じた長期ビジョンの方向性として再整理された。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、環境問題がさらに深刻化する中で、持続可能な社会の実現へ向けて企業の貢献が求められており、テクノロジーの役割が増大しています。そのような中、当社グループも社会課題の解決をリードする企業への変革を求められていると認識しております。」
環境問題の深刻化、持続可能な社会への企業貢献、テクノロジーによる社会課題解決および自社の変革について初めて独立したテーマとして記載している。