のれん・無形資産の減損リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025-H1。
楽天グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失(注)２ 1,839 4,938」
減損損失は前年同期の1,839百万円から4,938百万円へ増加し、のれん・無形資産及び固定資産等の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失(注)１ 1,715 1,526」
当第1四半期連結累計期間にも減損損失1,526百万円が計上され、減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、インターネットサービスセグメント及びモバイルセグメントにおいて、無形資産（のれん及び耐用年数を確定できない無形資産除く）の減損損失をそれぞれ2,611百万円、5,487百万円計上しています。」
当連結会計年度の減損損失は有形固定資産を含め30,631百万円となり、前年度の10,948百万円から増加した。無形資産についてもインターネットサービス2,611百万円、モバイル5,487百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,187」
当第2四半期連結累計期間に減損損失2,187百万円を計上し、固定資産・無形資産等の減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「減損損失 1,715」
当第1四半期連結累計期間にも減損損失1,715百万円を計上し、減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、インターネットサービスセグメントにおいて538百万円、フィンテックセグメントにおいて4百万円、モバイルセグメントにおいて3,473百万円、有形固定資産の減損損失を計上しています。」
有形固定資産の減損損失に加え、無形資産の減損損失も計上され、減損損失合計は10,948百万円となった。前年度の4,239百万円から増加している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 7,110」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は7,110百万円となり、前年同期の3,025百万円から増加した。無形資産・固定資産等の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,109」
当第2四半期連結累計期間に減損損失5,109百万円を計上し、無形資産・固定資産等の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、インターネットサービスセグメント及びモバイルセグメントにおいて、有形固定資産の減損損失をそれぞれ145百万円、947百万円計上しています。」
有形固定資産の減損損失が年度ベースで実際に計上された。無形資産の減損損失もインターネットサービス606百万円、モバイル14百万円計上されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,025」
当第3四半期連結累計期間に減損損失3,025百万円を計上し、無形資産等の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,377」
当第2四半期連結累計期間に減損損失2,377百万円が計上され、無形資産等の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,263」
当第1四半期連結累計期間に減損損失1,263百万円が計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、インターネットサービスセグメント及びモバイルセグメントにおいて、無形資産（のれん及び耐用年数を確定できない無形資産除く）の減損損失をそれぞれ4,614百万円、327百万円計上しています。」
無形資産の減損損失が実際に計上され、無形資産減損は合計4,941百万円となった。減損損失全体では7,591百万円を計上している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間に計上された非経常的な項目には、OverDrive Holdings, Inc.の全株式を譲渡したことに伴い発生した売却益40,926百万円及び一部の米国事業の閉鎖に伴う固定資産の減損等が含まれています。」
一部の米国事業の閉鎖に伴う固定資産の減損等が実際に計上された。減損損失全体は4,129百万円となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「インターネットサービスセグメントにおいて、耐用年数を確定できない無形資産の減損損失を3,090百万円計上しています。」
のれん・無形資産の減損リスクについて、耐用年数を確定できない無形資産の減損損失3,090百万円が実際に計上された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「のれんの対象会社における経営成績悪化等により減損の兆候が生じており、その効果である回収可能価額がのれんの帳簿価額を下回る場合には、のれんの減損処理を行う必要が生じる可能性」
のれんの非償却に伴う減損リスクを継続して記載している。2017年度はのれんの減損損失は計上していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
前年度に開示したのれん・無形資産等の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「のれん及び無形資産等の減損等25,970百万円を非経常的な項目としています。」
のれん・無形資産の減損リスクを開示し、当年度にはのれん減損17,192百万円を含む減損損失が実際に計上されている。