自立型人材の育成と社員教育の拡充
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
東計電算がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「短期的には最新ＡＩの導入による生産性向上を推し進める一方で、中長期的な成長には、あえて遠回りをしてでも社員が経験を積み、能力を磨くための場と時間が不可欠であると考えています。ＡＩへの過度な依存が専門性の蓄積を妨げることのないよう、当社の競争力の源泉である『専門ＳＥの育成』に改めて注力いたします。」
人材育成のテーマが、短期的なAI導入・生産性向上と、中長期的な専門SEの経験蓄積・能力向上を両立させる方針として再構成されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「効率性の追求は短期的には業績にプラスをもたらしておりますが、社員の能力向上の機会を奪ってしまっては長期的企業価値向上にはマイナスであると考えております。減益と言う事実に直面し徹底的に効率を重視してまいりましたが、長期的永続的な企業価値の向上のためには業績と効率の改善速度を落としても、社員の成長と能力アップを優先しなければならないと考えております。」
従来の社員教育・提案力向上のテーマが、短期的な効率・業績と長期的な社員成長・企業価値のバランスを取る経営方針として再構成されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「システムエンジニアにとって、ユーザー顧客の課題解決につながる提案力が不可欠な要素の１つであると認識しており、日々の営業活動の実践から修得するという意識のもと、必要に応じてスキルアップのために社外の教育研修機関が実施する教育研修を取り入れるなど、さまざまな成長機会の提供に努めております。」
従来の自立型・業種特化人材の育成に加え、顧客課題への提案力を重視し、営業実践や社外研修を通じた成長機会の提供へ内容が具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「業務別組織に立脚した業種別ＳＥがその業種におけるシステム開発・導入を繰り返し経験することでその業種固有の業務ノウハウを蓄積するとともに、その経験に基づいたパッケージ商品の開発と強化を進めること」
業種別SEの経験蓄積と、それに基づくパッケージ商品の開発・強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業務別組織に立脚した業種別ＳＥがその業種におけるシステム開発・導入を繰り返し経験することでその業種固有の業務ノウハウを蓄積するとともに、その経験に基づいたパッケージ商品の開発と強化を進めること」
業種別SEの経験蓄積とパッケージ商品の開発・強化を通じた人材・ノウハウ育成方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「業務別組織に立脚した業種別ＳＥがその業種におけるシステム開発・導入を繰り返し経験することでその業種固有の業務ノウハウを蓄積するとともにその経験に基づいたパッケージ商品の開発と強化を進めること」
業種別SEが開発・導入経験を通じて業種固有のノウハウを蓄積し、パッケージ商品を開発・強化する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
人材育成の拡充を重点施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
人材育成の拡充を重点施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
人材育成の拡充を重点施策として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
人材育成の拡充を重点施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
人材育成の拡充を重点施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
従来の社員教育拡充・人材育成の施策を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は、業種別に特化した組織体制を採ることにより特定業種のノウハウと知識を蓄積し資産化するとともにシステムエンジニアの能力アップを通じ、業種特化エンジニア、すなわちスペシャリストの育成を促進いたします。」
従来の社員教育拡充という表現から、業種特化型の組織体制・ノウハウ蓄積を通じたスペシャリスト育成へ重点が具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「④社員教育の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
社員教育の拡充を重点施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「④社員教育の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
社員教育の拡充を重点施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「④社員教育の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
社員教育の拡充を重点施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員の研修・教育のあり方として、自立型人材、つまり自ら課題を見つけ出し主体的に業務を遂行できる人材の育成を目指します。」
自立型人材の育成を掲げ、システムエンジニアにはOJT・社内勉強会、プログラマーには言語別教育を行う方針を示している。