自然災害・感染症による授業継続困難
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。46社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大規模な地震等の自然災害や新型インフルエンザ等の感染症に対して、対策本部を設置するなど、万全の体制を整備してその対策を講じておりますが、こうした自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、電力供給の停止による交通やネットワークの遮断、照明不足、感染者・感染地の隔離や外出制限等のため、一部の施設・教場について対面指導の取りやめや新規入学生徒の受け入れ制限が起こりえます。」
自然災害・感染症による対面指導停止や新規受入制限の可能性と、対策本部による対応を再確認している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する各種行動制限の解除に伴い、経済活動の正常化が進み個人消費は回復基調が続きました。」
新型コロナウイルス感染症に対する行動制限が解除され、経済活動の正常化が進んだと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症により屋内施設での運動が避けられる傾向にありましたが、５月に感染症法上の位置づけが５類へ移行したこと等により新規会員の獲得が好調となっております。」
感染症法上の5類移行後にスポーツクラブの新規会員獲得が好調となり、感染症による事業運営への影響が緩和した状況を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が徐々に収まり経済活動が正常化に向かいつつあるものの、円安の進行やロシアのウクライナ侵攻による原材料やエネルギー価格の高騰により国内でもインフレ懸念が高まるなど、先行きはより一層不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は徐々に収まり、経済活動が正常化に向かいつつあると記載しており、感染症による事業継続への影響は前期より緩和している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期においては新型コロナウイルス感染症の影響からは回復を見せているものの、教育事業では新規入学が軟調である中、募集活動を強化するとともに」
新型コロナウイルス感染症の影響からは回復を見せており、感染症による事業継続への影響は前期より緩和している。一方、新規入学の軟調さは残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「教育事業は、前連結会計年度は緊急事態宣言による学校休業措置に伴う対面授業の停止や夏期及び冬期講習期間が一部短縮となるなど通年に渡り大きな影響を受けましたが、当期は売上が順調に回復しております。」
前年度に対面授業停止等が発生した一方、当年度は教育事業の売上が順調に回復し、感染症影響への対応・事業継続が進んだと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「教育事業は、前第１四半期連結累計期間は１回目の緊急事態宣言による学校休業措置に伴う対面授業の停止により大きな影響を受けましたが、当期は回復基調にあります。」
前期に発生した緊急事態宣言による対面授業停止の影響に対し、当期は教育事業が回復基調にあると記載している。感染症リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に対しても対策本部を設置し、施設及び教場の除菌対策・衛生管理を徹底していくとともに、時差出勤やリモート勤務を継続して実施しております。さらに当社が導入しているデジタル教材を使用した在宅学習指導も行うなど様々な対策を行っておりますが、今後も同感染症が拡大・再発していくような場合や新たなウィルスによるパンデミックなどが発生した場合、当社グループの業績、財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症リスクについて、既存の新型コロナウイルスの拡大・再発に加え、新たなウイルスによるパンデミックまで想定範囲を広げている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大が一時沈静化の兆しをみせたものの、年末にかけて再度の感染拡大が続いており、依然として厳しい状況となっております。」
感染症の一時的な沈静化後に年末にかけて再拡大が続き、事業環境が再び厳しくなったと記載している。感染防止策やオンライン併用は継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当業界におきましては大きく影響を受けた緊急事態宣言の解除後に対面授業も再開され通常の運営体制を取り戻しつつありますが、当社においても生徒及び従業員の安全を第一に考え、感染防止対策を徹底したうえで施設・教場の運営に努めております。」
緊急事態宣言解除後に対面授業と通常運営を再開しつつあり、感染防止対策を徹底して施設・教場を運営している。感染症の影響は継続しているが、事業継続への対応は進展している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「４月から５月にかけて発令された緊急事態宣言下では生徒及び従業員の安全を第一に考え、施設・教場について一部営業休止やリモートによる在宅勤務・在宅学習支援を行うとともに、新規の生徒受入も制限しながら事業活動を行ってまいりました。」
新型コロナウイルス感染症により、一部営業休止、在宅勤務・在宅学習への切替え、新規受入制限が実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症についても対策本部を設置し、施設及び教場の除菌対策・衛生管理を徹底していくとともに、時差出勤やリモート勤務を実施しております。さらに当社が導入しているデジタル教材を使用した在宅学習指導も行うなど様々な対策を行っておりますが、今後も同感染症が拡大・再発していくような場合は当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大により、対面指導の取り止め、受入制限、リモート勤務、在宅学習対応が実際に必要となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスク発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと明記している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスク発生又は全事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスク発生又は全事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大規模な地震等の自然災害や新型インフルエンザ等の感染症に対して、対策本部を設置するなど、万全の体制を整備してその対策を講じておりますが、こうした自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、電力供給の停止による交通やネットワークの遮断、照明不足、感染者・感染地の隔離等が起こりえます。」
自然災害・感染症による授業継続困難のリスクと、対策本部設置などの対応を従来どおり記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスク発生又は全事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症による授業継続困難に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、大規模な地震等の自然災害や新型インフルエンザ等の感染症に対して、対策本部を設置するなど、万全の体制を整備してその対策を講じておりますが、こうした自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、電力供給の停止による交通やネットワークの遮断、照明不足、感染者・感染地の隔離等が起こりえます。」
災害・感染症発生時の授業等の長期停止をリスクとし、対策本部の設置などを対応策としている。