人材確保・電力コスト増による費用負担
FY2023-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績につきましては、「ＴＯＭＡＳ」「名門会」「伸芽会」「プラスワン教育」における期中平均在籍数および「スクールＴＯＭＡＳ」の稼働校数、個別指導受講者数が前年同期比で増加したことに加え、広告宣伝費をはじめとする費用の効率化に努めた結果、営業利益・経常利益は前年同期の２倍を超え、売上高・利益ともに中間連結会計期間として過去最高となりました。」
広告宣伝費をはじめとする費用の効率化が、営業利益・経常利益の改善および中間期過去最高の売上高・利益につながったと記載。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における経常利益は2,732百万円となり、前期比205百万円の減少となりました。また、経常利益率は8.0％となり、前期比0.8ポイント減少となりました。主な要因としては、地代家賃や人件費等の固定費の増加によるものです。」
地代家賃・人件費等の固定費増加が通期の経常利益および経常利益率の低下要因として実際に発生したと記載。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「さらに、既存校の賃料の上昇および新校開校に伴う地代家賃の増加、優秀な人材の定着のためのベースアップをおこなったことによる人件費、採用コストの増加、新校開校に伴う広告宣伝費が増加したほか、グループ統合顧客データベースの活用による業務効率化、グループシナジー効果の発揮、顧客サービス価値の最大化を実現するためのＤＸ施策への戦略的な投資コストなどにより費用が一時的に増加いたしました。」
賃料・地代家賃、人件費、採用コスト、広告宣伝費およびDX投資コストの増加が実際に発生し、利益減少を伴う費用負担として記載された。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における経常利益は2,938百万円となり、前期比283百万円の増加となりました。また、経常利益率は8.8％となり、前期比0.6ポイント増加となりました。主な要因としては、広告宣伝費の削減および経費の効率的使用によるものです。」
前期に利益を押し下げた人件費・広告宣伝費等の費用負担について、広告宣伝費の削減と経費の効率的使用により経常利益・利益率が改善したと記載。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度における経常利益は2,614百万円となり、前期比171百万円の増加となりました。また、経常利益率は8.1％となり、前期比0.3ポイント増加となりました。主な要因としては、広告宣伝費の削減および経費の効率的使用によるものです。」
前期に利益を押し下げた人件費・広告宣伝費等の費用負担について、当期は広告宣伝費削減と経費効率化により経常利益・利益率が改善したと記載。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における経常利益は2,442百万円となり、前期比606百万円の減少となりました。また、経常利益率は7.8％となり、前期比2.4ポイント減少となりました。主な要因としては、従業員の増加に伴う人件費の増加、広告宣伝費の増加によるものです。」
人員増加に伴う人件費と広告宣伝費の増加が通期の経常利益減少・利益率低下の要因として実際に発生したと記載。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「優秀な人材確保のための人件費・採用広告費の増加や、電力市況の悪化、電力需給逼迫、ウクライナ情勢の影響等による水道光熱費の増加などの費用増により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回りました。」
人材確保に伴う人件費・採用広告費、電力市況・需給逼迫・ウクライナ情勢を背景とする水道光熱費の増加が実際に発生し、利益が前年同期を下回った要因として初めて独立して記載されている。