継続赤字・閉鎖予定教室に係る減損
FY2019に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
リソー教育グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 67,840」
当中間期に67,840千円の減損損失を計上し、継続的な減損損失の発生を記載。 - FY2026対処有価証券報告書
「減損損失 224,937」
当連結会計年度の減損損失は224,937千円となり、前期の311,787千円から減少。教室等143,413千円と遊休資産81,523千円を計上している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失 311,787」
当連結会計年度の減損損失は311,787千円となり、前期の187,040千円から増加した。継続的に減損損失が発生し、当期には遊休資産に係る245,215千円も計上されている。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,458」
当第１四半期に減損損失3,458千円を特別損失として計上した。本文では継続赤字または閉鎖予定教室との直接の関係は特定されていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（87,464千円）として特別損失に計上しました。」
継続赤字または閉鎖予定教室に係る減損損失は前期の88,441千円から87,464千円へわずかに減少したが、引き続き計上されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（88,441千円）として特別損失に計上しました。」
継続赤字または閉鎖予定教室に係る減損損失が前期の2,008千円から88,441千円へ増加し、学習塾・家庭教師・幼児教育事業に対象が広がった。 - FY2022対処有価証券報告書
「教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,008千円）として特別損失に計上しました。」
継続赤字または閉鎖予定教室に係る減損損失は2,008千円となり、前期の96,278千円から大幅に減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および、閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（96,278千円）として特別損失に計上しました。」
継続赤字または閉鎖予定の教室に係る減損損失が前期の10,420千円から96,278千円へ増加し、対象には家庭教師派遣教育事業および海外の学校内個別指導事業が含まれた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および、閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（10,420千円）として特別損失に計上しました。」
継続赤字または閉鎖予定の教室について、減損損失10,420千円を実際に計上。