３カ年中期経営計画によるオンリーワン企業・安定収益基盤の構築
FY2018-Q1に初出。29回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、少子化を前提としたビジネスモデルである当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。」
少子化を前提に、高品質な教育サービスと差別化によってオンリーワン企業を目指す基本方針を継続記載。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2027年２月期を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画（2027年２月期～2029年２月期）で、2029年２月期には、連結業績として売上高39,100百万円、営業利益3,640百万円、経常利益3,640百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,200百万円を目標として掲げております。」
従来の2027年２月期目標（売上高38,260百万円、営業利益・経常利益3,360百万円、純利益2,000百万円）から、最終年度を2029年２月期へ更新し、各数値目標も引き上げた新中期経営計画を設定。 - 2026-04-30再掲株主総会
「当社は引き続き一層のガバナンスの強化と投資家との対話充実に努めるとともに、安心して学習できる環境と「本物」の教育サービスを提供し、企業競争力、企業体質の強化を通じて持続的成長と企業価値向上に努めてまいります。」
持続的成長および企業価値向上を目指す経営方針を継続記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載を継続。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2025年２月期を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画（2025年２月期～2027年２月期）で、2027年２月期には、連結業績として売上高38,260百万円、営業利益3,360百万円、経常利益3,360百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,000百万円を目標として掲げております。」
2025年２月期から2027年２月期までの新中期経営計画と、最終年度の連結業績目標を継続記載。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、少子化を前提としたビジネスモデルである当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、生徒一人ひとりの個性に合わせた完全１対１の進学個別指導など、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。」
オンリーワン企業を目指す基本方針と、完全１対１・高品質サービス・差別化という達成手段について、重要な変更なく継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「2025年２月期を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画（2025年２月期～2027年２月期）で、2027年２月期には、連結業績として売上高38,260百万円、営業利益3,360百万円、経常利益3,360百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,000百万円を目標として掲げております。」
新たな３カ年計画は最終年度を2027年２月期へ延長した一方、従来の2026年２月期目標である売上高395億円、営業利益40億円、経常利益40億円、純利益27億円から各目標値を引き下げた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、少子化を前提としたビジネスモデルである当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としており」
高品質な教育サービスと徹底した差別化によってオンリーワン企業を目指す基本方針を継続記載。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載を継続。 - FY2023後退有価証券報告書
「2024年２月期を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画（2024年２月期～2026年２月期）で、2026年２月期には、連結業績として売上高395億円、営業利益40億円、経常利益40億円、親会社株主に帰属する当期純利益27億円を目標として掲げております。」
従来の2025年２月期目標から新たな2024～2026年２月期計画へ移行。最終年度は延長された一方、売上高・利益の目標額は従来計画の400億円、営業利益45.1億円、経常利益45億円、純利益30億円から引き下げられた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載を継続。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としており」
当第１四半期連結累計期間において経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、オンリーワン企業を目指す基本方針を継続。 - FY2022前進有価証券報告書
「2023年２月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画（2023年２月期～2025年２月期）で、2025年２月期には、連結業績として売上高400億円、営業利益45.1億円、経常利益45億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円を目標として掲げております。」
従来の計画から新たな３カ年中期経営計画へ移行し、2025年２月期の売上高400億円、営業利益45.1億円、経常利益45億円、当期純利益30億円という数値目標を設定。なお、2022年２月期実績は従来計画値を上回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような外部環境に対して、少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。」
オンリーワン企業を目指し、高品質サービスと差別化によって持続的成長・企業価値向上を図る基本方針に重要な変更はないと記載。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような外部環境に対して、少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。」
オンリーワン企業を目指し、高品質サービスと差別化によって持続的成長・企業価値向上を図る基本方針に重要な変更はないと記載。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載を継続。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような外部環境に対して、少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。」
当第１四半期連結累計期間において経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、オンリーワン企業を目指す基本方針と差別化による達成手段を継続。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、ＲＯＥは 31.7％となり、主要財務指標の見通しとして2019年４月８日公表の「中期経営計画策定に関するお知らせ」にて、ＲＯＥを20％としておりましたが、11.7ポイント上回りました。」
中期目標として掲げたROE20％に対し、当期ROEは31.7％となり、目標を11.7ポイント上回った実績を記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような外部環境に対して、少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、当期が初年度となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
当期初年度の３カ年中期経営計画のもと、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上を目指す方針を再掲。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当期が初年度となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
３カ年中期経営計画が初年度に入ったことを確認しつつ、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上という目標と達成手段を継続記載。 - FY2019前進有価証券報告書
「中期目標経営指標は、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）20％ 以上を目指してまいります。また、中期経営計画の初年度である2020年２月期は、2019年４月８日に公表しました「中期経営計画に関するお知らせ」の内容のとおり、売上高27,000百万円（前期比10.2％増）、営業利益3,010百万円（前期比19.0％増）を連結業績目標数値として見込んでおります。」
中期目標としてROE20％以上を明示し、2020年２月期の売上高270億円・営業利益30億10百万円という新たな連結業績目標を設定。なお、当期ROEは25.2％で中期目標を5.2ポイント上回ったと記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような外部環境に対して、少子化を前提としたビジネスモデルの当社グループは、当期で３年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針としております。景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
中期経営計画が３年目に進んだが、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上という目標と達成手段を継続記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期で３年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子どもたちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
中期経営計画が３年目に進んだが、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上という目標と、その達成手段は継続。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当期で３年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子供たちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
３カ年中期経営計画が２年目から３年目に進んだが、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上という目標自体は継続。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当期で２年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子供たちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
３カ年中期経営計画に基づくオンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上の目標を再掲。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期で２年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子供たちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
３カ年中期経営計画に基づくオンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上の目標を再掲。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当期で２年目となる３カ年の中期経営計画のもと「すべては子供たちの未来のために」という考え方から、高品質な「本物」の教育サービスを提供し、徹底した差別化戦略によって日本を代表するオンリーワン企業を目指すことを経営の基本方針とし、景気動向に左右されない安定した収益基盤を構築するため、既存事業（ＴＯＭＡＳ、名門会、伸芽会）のさらなる拡大と新規事業（スクールＴＯＭＡＳ、プラスワン教育、伸芽’Ｓクラブ、インターＴＯＭＡＳ）の事業展開を推し進め、企業競争力、企業体質の強化を通じて、持続的成長と企業価値向上に努めてまいりました。」
３カ年中期経営計画の２年目として、オンリーワン企業、安定収益基盤、持続的成長および企業価値向上を目指す目標を初めて明示。