システム運営管理・ソフトウエア開発を中核とする事業構造
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社９社および持分法適用会社２社により構成され、①システムマネジメント、②アプリケーション開発、③ITインフラ、④サイバーセキュリティ、⑤コンサルティング・教育、⑥その他の６つの事業を行っています。」
従来の5事業構成から、ソフトウェア開発をアプリケーション開発へ名称変更し、サイバーセキュリティとコンサルティング・教育を分割した6事業構成へ再整理している。持分法適用会社は2社となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社12社および持分法適用会社１社により構成され、①システムマネジメント、②ソフトウェア開発、③ITインフラ、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
12社の連結子会社と持分法適用会社1社からなる構成を示し、ブロードバンドセキュリティの持分法適用会社化と、3社の吸収合併による事業構造の再編を反映している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来のサービス名「システム運営管理」を「システムマネジメント」に変更しています。なお、サービス名の変更は事業内容の変更をともなうものではありません。」
サービス名称を「システム運営管理」から「システムマネジメント」へ変更したが、事業内容の変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社の連結子会社である株式会社インフォメーション・ディベロプメントは、2023年４月１日を効力発生日として、同じく当社連結子会社である株式会社システムデザインを消滅会社とする吸収合併を行いました。」
2023年4月1日付で、インフォメーション・ディベロプメントがシステムデザインを吸収合併した。5事業構成は維持しつつ、グループ会社構成を再編している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社10社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③ＩＴインフラ、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
5事業構成を継続しつつ、ITインフラへの名称変更と、2022年4月1日付のＧＩテクノス吸収合併を反映したグループ構成へ整理している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来のサービス名「システム基盤」を「ＩＴインフラ」に変更しています。」
5つのサービス構成のうち、従来の「システム基盤」の名称を「ITインフラ」へ変更した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社12社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③システム基盤、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
連結子会社数が11社から12社となり、5事業からなる事業構造を引き続き示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社11社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③システム基盤、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
連結子会社11社と5事業からなる事業構造を引き続き記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社11社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③システム基盤、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
ＧＩテクノスの子会社化により連結子会社数は11社となり、システム運営管理、ソフトウェア開発、システム基盤、サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、その他の5事業構成を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社９社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③システム基盤、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
連結子会社数を9社とし、5事業区分による事業構造を年次報告書で示している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間より報告セグメントを単一セグメント「情報サービス事業」に変更しております。」
持株会社制への移行と組織変更・経営管理手法の見直しに伴い、報告セグメントを従来の区分から単一セグメント「情報サービス事業」へ変更したことを記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社は2019年４月１日をもって新設分割設立会社である「株式会社インフォメーション・ディベロプメント」にすべての事業を承継し、当社商号を「株式会社ＩＤホールディングス」に変更のうえ、持株会社制に移行しました。当社グループは、当社と連結子会社８社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウェア開発、③システム基盤、④サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育、⑤その他の５つの事業を行っています。」
持株会社制への移行に伴い、従来の3事業区分の説明から、システム基盤、サイバーセキュリティ・コンサルティング・教育を含む5事業の構成へ整理している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、平成30年１月より、医療系運用やＩＴＩＬコンサルなどシステム運用関連業務を主力とする株式会社フェスを、新たに当社グループに迎え入れました。」
システム運営管理、医療系運用、ITILコンサル等を担うフェスを新たにグループに加え、事業構造を拡大している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社８社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウエア開発、③その他の３つの事業を行っております。」
連結子会社数が8社となり、システム運営管理、ソフトウエア開発、その他の3事業からなる構造を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、主要事業のシステム運営管理事業において売上高が増加しました。また、ソフトウエア開発事業においても大きく売上が伸びたため」
システム運営管理とソフトウエア開発を主要事業とする事業構造を前提に、両事業の売上増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社６社、および持分法非適用関連会社１社により構成され、①システム運営管理、②ソフトウエア開発、③その他の３つの事業を行っております。」
主要事業はシステム運営管理とソフトウエア開発で、その他にセキュリティ、コンサルティング等を含む。