IDホールディングス（4709）・リスク対処
気候変動による自然災害・環境移行リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク111社が書いているテーマ・逆風101社・追い風1社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「またリスク対策として、オフィス等における省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの活用、ＢＣＰ（事業継続計画）の定期的な見直しなどを実施しています。」
気候変動リスクに対し、省エネルギー、再生可能エネルギー、BCP見直しを継続している。TCFDの枠組みとISO14001認証に基づく対応も記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「またリスク対策として、オフィス等における省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの活用、ＢＣＰ（事業継続計画）の定期的な見直しなどを実施しています。」
気候変動リスクへの対応として、省エネルギー、再生可能エネルギー、BCP見直しを実施していると記載した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループのマテリアリティのひとつである気候変動は、集中豪雨、大型台風などの自然災害を激甚化・頻発化させ、 経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。一方、カーボンニュートラル実現に向けた、環境負荷低減に寄与する製品やＩＴソリューションへのニーズ拡大が期待されます。」
気候変動をマテリアリティとして、自然災害の激甚化・頻発化による影響リスクと、環境負荷低減に寄与する製品・ITソリューションへの需要拡大という機会を記載している。