標的型攻撃対策関連ビジネスの成長
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「法人向けビジネスにつきましては、全地域においてセキュリティプラットフォームTrendAI Vision One™(以下、Vision One)を背景に、ＡＩ活用次世代ＳＯＣ関連セキュリティが大きく伸長いたしました。」
従来の標的型攻撃対策関連ビジネスという表現から、TrendAIブランド、Vision One、AI活用次世代SOC関連セキュリティを核とする法人向けビジネスへ説明の重点が移った。 - FY2025前進有価証券報告書
「更にVision Oneの中核機能であるCyber Risk Exposure Management(CREM)が、組織全体の攻撃表面を詳細に可視化、継続的に監視し、見つかったリスクを評価し対応優先度の設定を行うことで、セキュリティ運用効率を向上、新たな脅威や脆弱性にスピード対応します。」
Vision Oneを中心に、AIによる脅威予測・防御、侵入後の対策、ハイブリッド構成及びCREMによる攻撃表面の可視化・優先順位付けまで、提供する施策の具体化が進んだ。 - FY2024再定義有価証券報告書
「日本地域につきましては、法人向けビジネスは堅調でした。特に当社セキュリティプラットフォームVision Oneを背景に、ＡＩ活用次世代ＳＯＣ関連セキュリティ並びにネットワーク関連セキュリティが牽引しました。」
日本地域の法人向け成長要因が、従来の標的型攻撃対策関連ビジネスという表現から、Vision Oneを背景とするAI活用次世代SOC関連・ネットワーク関連セキュリティへ移って示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは普及しつつあるクラウドコンピューティングやＩＴ技術によってビジネスや生活の質を高めていくデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の潮流に乗って加速度的に拡大する世界的ＩＴインフラを守るという大きな責務に対し脅威情報の相関分析・可視化を組み込んだサイバー攻撃防御ソリューション、そして万が一、被害にあった場合は損害の最小化、システムの復旧等、攻撃遭遇時に経験し得る一連の作業を強力にサポートする製品やサービスを、国境を超えて迅速に提供していきます。」
脅威情報の相関分析・可視化、被害発生後の損害最小化やシステム復旧までを含む、従来の防御を超えたソリューション提供方針を継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような背景を受け、セキュリティ対策は従来のような各端末の防御や、ネットワーク環境下を各領域に分けた境界線によって守る境界防御対策だけではもはや十分な対策と言えない状況に変化してきており、侵入を前提とした脅威の可視化や深い分析による事後対策も含む対応等の需要が拡大しております。」
従来の端末防御・境界防御だけでなく、侵入を前提とする脅威の可視化、深い分析、事後対策を含む対応需要の拡大が継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような背景を受け、当社グループでは、幅広くセキュリティ製品及びサービスを展開している当社グループだからこそ可能となる統合セキュリティプラットフォーム「Trend Micro One™」により、各種SaaS型ソリューションを連携させ、複数レイヤからの広く深い様々なテレメトリ情報を相関的に分析することで、サイバー攻撃の全体像と対処すべき箇所を可視化するＸＤＲ（Extended Detection & Response)機能により組織に存在する脆弱性を把握、リスクを軽減する機能を提供する統合ソリューションであり、当社グループの製品やサービス、知識と経験を法人のサイバーセキュリティリスク対策向けに体系化し提供するものです。」
Trend Micro Oneを中心に、SaaS型ソリューションを複数レイヤーで連携し、侵入後の可視化・分析・対応まで含む統合ソリューションを提供する構成を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような背景を受け、セキュリティ対策は従来のような各端末の防御や、ネットワーク環境下を各領域に分けた境界線によって守る境界防御対策だけではもはや十分な対策と言えない状況に変化してきており、侵入を前提とした脅威の可視化や深い分析による事後対策も含む対応等の需要が拡大しております。」
境界防御だけでは十分でない状況を前提に、脅威の可視化、深い分析、事後対策を含む対応需要の拡大が引き続き示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「侵入を前提とした脅威の可視化や深い分析による事後対策も含む対応等の需要が拡大しております。」
侵入を前提とした脅威の可視化、深い分析、事後対策を含む対応需要の拡大が引き続き示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「従前の北米地域並びに中南米地域を統合したアメリカズ地域につきましては、企業向けビジネスにおいてSaaS関連ビジネスは引き続き好調で、当社のセキュリティオペレーション：Trend Micro Vision One(以下、Vision One)に対する需要を背景にクラウドセキュリティも好調でした。加えて円安の影響もあり、その結果、同地域の売上高は11,358百万円(前年同期比18.1％増)と二桁増収となりました。」
侵入を前提とした脅威の可視化・深い分析を含む事後対応への需要が拡大する中、Vision Oneへの需要を背景にアメリカズ、欧州、アジア・パシフィックの各地域で関連ビジネスの増収が記載された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは普及しつつあるクラウドコンピューティングやＩＴ技術によってビジネスや生活の質を高めていくデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の潮流に乗って加速度的に拡大する世界的ＩＴインフラを守るという大きな責務に対し、標的型攻撃をはじめとする一連のサイバー攻撃を防ぐソリューション、そして万が一、被害にあった場合は損害の最小化、システムの復旧等、攻撃遭遇時に経験し得る一連の作業を強力にサポートする製品やサービスを、国境を超えて迅速に提供していきます。」
従来の標的型攻撃等への防御に加え、侵入を前提とした脅威の可視化・分析や、被害発生後の損害最小化・システム復旧までを含む支援へ、施策の範囲が広げられた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスはコロナ禍での在宅勤務やオンライン教育の需要を背景に同地域の売上を牽引しました。また、企業向けビジネスにおいてはネットワークセキュリティは低調だったもののエンドポイントセキュリティが伸長しました。その結果、同地域の売上高は37,534百万円(前年同期比8.0％増)と増収となりました。」
日本地域ではエンドポイントセキュリティが伸長し、企業向け・個人向け双方の好調により地域売上高は37,534百万円、前年同期比8.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、企業向けビジネスはエンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティが大きく伸長し、同地域の売上高は18,731百万円(前年同期比7.7％増)と増収となりました。」
日本地域でエンドポイントセキュリティ及びクラウドセキュリティが大きく伸長し、地域売上高は前年同期比7.7％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループはクラウド型の技術基盤「Trend Micro Smart Protection Network」（以下、ＳＰＮ）をベースとしたセキュリティソリューションをコアに、伝統的技術とＡＩ技術を融合させたエンドポイントセキュリティや、更に需要が高まるクラウドコンピューティング及びネットワークセキュリティなどの戦略製品、加えてそれらを最大限に活かし運用するマネージドセキュリティサービスを用いて、益々脅威が増大する標的型攻撃など複雑な攻撃に対する防御、そして今後更に需要が高まるクラウドコンピューティング、並びにＩｏＴ時代に対応したセキュリティソリューションを提供して参ります。」
標的型攻撃等への防御に加え、AI、クラウド、ネットワークセキュリティ、マネージドサービスを組み合わせて複雑な攻撃に対応する方針を継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは「デジタルインフォメーションを安全に交換できる世界」というビジョンを実現するために、セキュリティの専門家「スレット ディフェンス エキスパート」として、ＡＩ技術をはじめとする先進技術とメールやＷｅｂなどのレピュテーション、挙動監視、機械学習などの実績を融合させたセキュリティにおけるアプローチ「クロスジェネレーション（ＸＧen）セキュリティ」を進めてまいります。」
標的型攻撃など複雑な攻撃への防御、クラウド・IoT時代に対応するセキュリティソリューション提供の方針を継続。 - FY2018再掲有価証券報告書
「益々脅威が増大する標的型攻撃など複雑な攻撃に対する防御、そして今後更に需要が高まるクラウドコンピューティング、並びにＩｏＴ時代に対応したセキュリティソリューションなどを提供して参ります。」
SPN、AI技術、レピュテーション、挙動監視、機械学習等を組み合わせ、標的型攻撃など複雑な攻撃への防御を提供する方針を継続。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「欧州地域につきましては、クラウド関連ビジネス並びに標的型攻撃対策関連ビジネスが大幅に伸長したことに加え、TippingPointの貢献もあり企業向けビジネスは堅調でした。更に円安の影響もあり、その結果、同地域の売上高は6,835百万円（前年同期比16.1％増）と増収となりました。」
欧州で標的型攻撃対策関連ビジネスが大幅に伸長し、同地域売上高は前年同期比16.1％増となった。アジア・パシフィックでも同関連ビジネスが大幅に伸長した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「アジア・パシフィック地域につきましては、企業向けビジネスにおいて標的型攻撃対策関連ビジネス並びにクラウド関連ビジネスが大幅に伸長し、それらに伴い従来型セキュリティも大きく拡大しました。」
標的型攻撃対策関連ビジネスが欧州およびアジア・パシフィックで伸長し、企業向けビジネスを支えた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「アジア・パシフィック地域につきましては、標的型攻撃対策関連ビジネス並びにクラウド関連ビジネスが大幅に伸長し、それらに伴い従来型セキュリティも大きく拡大しました。」
標的型攻撃対策関連ビジネスは中南米で大幅に伸長し、従来型セキュリティの拡大も伴った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中南米地域につきましては、特に標的型攻撃対策関連ビジネスが大きな伸長を見せ、それに伴い従来型セキュリティも伸長し、企業向けビジネスが同地域を牽引しました。その結果、同地域の売上高は2,112百万円（前年同期比32.0％増）と二桁増収となりました。」
標的型攻撃対策関連ビジネスは日本で好調を維持し、中南米では大きく伸長した。中南米地域の売上高は2,112百万円、前年同期比32.0％増となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本地域につきましては、企業向けビジネスにおいてクラウド関連ビジネスが力強い成長を見せ、また標的型攻撃対策関連ビジネスも好調を維持しました。」
日本ではクラウド関連ビジネスが力強く成長し、標的型攻撃対策関連ビジネスも好調を維持。欧州、アジア・パシフィック、中南米でも同関連ビジネスの伸長を記載。 - FY2016再掲有価証券報告書
「標的型攻撃対策関連ビジネス並びに中小企業向け総合アプライアンス製品が力強い成長を見せ、クラウド関連ビジネスと共に企業向けビジネスを牽引しました。」
日本地域で標的型攻撃対策関連ビジネスが引き続き力強く成長し、企業向けビジネスを牽引した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「日本地域につきましては、標的型攻撃対策関連ビジネスが力強い成長を見せ、クラウド関連ビジネスと共に企業向けビジネスを牽引しました。」
日本で力強い成長、欧州で好調維持、中南米で大きな伸長を記載。具体的な数値目標や新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「企業向けビジネスにおいて標的型攻撃対策関連ビジネスが力強い成長を見せ、またクラウド関連ビジネスも好調を維持しました。」
標的型攻撃対策関連ビジネスを企業向け事業の成長領域として、日本・欧州・アジア太平洋で成長または浸透を記載。