自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
TDCソフトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中70社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに104社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生がないとしている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウィルス感染症の５類への移行により、社会活動の正常化が進み、景気回復が進行しております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行と社会活動の正常化を記載しており、従来のパンデミックによる事業停止・経済影響の状況変化を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害や、火災やパンデミックの発生等により、予期せぬ事態が発生した場合に備え、当社グループは事業継続のための対応を実施、検討しておりますが、災害の状況によっては、業務の全部または一部が停止し当社グループの業績に影響する可能性があります。」
事業継続対応を実施・検討している一方、自然災害等の規模によっては業務停止となるリスクを再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2022対処有価証券報告書
「前年度に発生した新型コロナ感染症の影響は、厳しい状況が継続したものの、新型コロナウイルス感染症対策の徹底およびリモートワークの積極的な活用等により円滑な事業継続に取り組んだことや、徐々に顧客のIT投資マインドの落ち込みが緩和に向かったことに伴い、新型コロナウイルス感染症の当社事業への影響は限定的なものとなり、案件の延伸等は期初から一斉に改善されました。」
新型コロナウイルス感染症による案件延伸等は改善され、対策徹底とリモートワークの活用により事業への影響は限定的となったと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、感染症への対策の徹底およびリモートワークの積極的な活用等により円滑な事業継続に取り組んだことから、当社事業への新型コロナウイルス感染症の影響は限定的なものとなったことで、各事業分野は堅調に推移し、売上高は増収を達成いたしました。」
新型コロナウイルス感染症への対策徹底とリモートワークの積極活用により、事業への影響が限定的となったとの説明を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症への対策の徹底およびリモートワークの積極的な活用等により円滑な事業継続に取り組んだことから、当社事業への影響は限定的なものとなったことで、各事業分野は堅調に推移し、売上高は増収を達成いたしました。」
新型コロナウイルス感染症への対策徹底とリモートワークの積極活用により、事業への影響が限定的となったとの説明を再掲している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間においては、期初より各事業分野における事業環境は堅調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響も、対策の徹底およびリモートワークの積極的な活用等により円滑な事業継続に取り組んだことから限定的なものとなったことで、売上高は増収を達成いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、対策の徹底とリモートワークの積極活用により円滑な事業継続に取り組み、影響は限定的となったと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これらの取り組みを推進した結果、当連結会計年度の業績は、新型コロナウイルス感染症により発生した一部の案件の延伸または一時中断や、受注活動における対面営業の制限等が影響し、売上高は27,292百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症により案件の延伸・一時中断と対面営業の制限が実際に発生し、通期売上高が前年同期比1.8％減となったと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症により発生した一部の案件の延伸または一時中断や、受注活動における対面営業の制限等が影響し、売上高は19,633百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症により、一部案件の延伸・一時中断や対面営業の制限が実際に発生し、売上高が前年同期比1.0％減となったと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染拡大により、一部の案件において延伸や一時中断や、対面営業の制限等により受注活動にも影響が出たものの、web会議やテレワークに移行し、セミナーや教育サービスのオンライン化など、ニューノーマルに向けた取り組みを推進したことで、事業は安定的に推移しております。」
新型コロナウイルス感染拡大により、一部案件の延伸・一時中断、対面営業の制限、受注活動への影響が実際に発生したと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による営業活動の制約や案件の一時中断などは発生したものの、当第１四半期連結累計期間におきましては、前期末の受注残案件が概ね計画どおり進捗しており、業績への影響は軽微であります。」
新型コロナウイルス感染拡大により営業活動の制約と案件の一時中断が実際に発生した一方、前期末の受注残案件は概ね計画どおり進捗し、業績への影響は軽微と記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「（14） 新型コロナウイルス感染症による影響 当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するとともに、従業員の健康と安全の確保と事業継続の両立を図っております。しかしながら、開発プロジェクトメンバーや就業先のお客様、協力会社関係者等において、新型コロナウイルスに感染し、関係者同士の接触等により感染が拡大した場合は、当該就業先における出勤停止措置等により、開発プロジェクトが一定期間中断される可能性があり、状況が長期化した場合には業績が悪化するリスクがあります。」
従来のパンデミックによる事業停止リスクに対し、新型コロナウイルス感染症が実際の事業環境上の問題として記載され、開発プロジェクトの中断や長期化時の業績悪化可能性が具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害や、火災やパンデミックの発生等により、予期せぬ事態が発生した場合に備え、当社グループは事業継続のための対応を実施、検討しておりますが、災害の状況によっては、業務の全部または一部が停止し当社グループの業績に影響する可能性があります。」
事業継続対応を実施・検討している一方、自然災害等の規模によっては業務停止となるリスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害や、火災やパンデミックの発生等により、予期せぬ事態が発生した場合に備え、当社グループは事業継続のための対応を実施、検討しておりますが、災害の状況によっては、業務の全部または一部が停止し当社グループの業績に影響する可能性があります。」
事業継続対応を実施・検討している一方、自然災害等の規模によっては業務停止となるリスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害や、火災やパンデミックの発生等により、予期せぬ事態が発生した場合に備え、当社グループは事業継続のための対応を実施、検討しておりますが、災害の状況によっては、業務の全部または一部が停止し当社グループの業績に影響する可能性があります。」
事業継続対応を実施・検討している一方、自然災害等の規模によっては業務停止となるリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更や発生はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・火災・パンデミックによる事業停止リスクについて、重要な変更や発生は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害や、火災やパンデミックの発生等により、予期せぬ事態が発生した場合に備え、当社グループは事業継続のための対応を実施、検討しておりますが、災害の状況によっては、業務の全部または一部が停止し当社グループの業績に影響する可能性があります。」
事業継続対応を実施・検討している一方、災害規模によっては業務停止の可能性があるとしている。