事業化を視野に入れた研究開発
FY2016に初出。34回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-31前進決算
「情報セキュリティや生成ＡＩ等の分野における新製品・新事業の開発を推進するとともに、システム開発・運用・監視業務の自動化・高度化を目的として、ＡＩ適用に関する研究開発及び技術者育成に取り組みました。」
生成AI・情報セキュリティ分野の新製品・新事業開発に加え、AI適用の研究開発と技術者育成を具体的な活動として記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は145百万円であり、主要な研究開発の内容は次のとおりであります。(1)生成ＡＩによるシステム開発・運用業務の自動化および高度化に関する調査・研究 (2)流体解析・電磁場解析等の解析技術の高度化、ＤＸ適用に関する研究 (3)セキュリティサービスの開発に関する調査・研究 (4)自律型ＡＩエージェントの技術調査・実用性検証 (5)画像認識・ＡＲ（拡張現実）・ＢＩ等のデジタルビジネス分野の調査・研究」
研究開発費が前年度の130百万円から145百万円へ増加し、自律型AIエージェントの実用性検証、セキュリティサービス開発、生成AIによる開発・運用自動化などを研究テーマとして明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、63百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費63百万円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は130百万円であり、主要な研究開発の内容は次のとおりであります。(1)生成ＡＩによるシステム開発・運用業務の自動化および高度化に関する調査・研究 (2)流体解析・電磁場解析・音響解析等の解析技術の高度化、ＤＸ適用に関する研究 (3)情報セキュリティビジネスに関する調査・研究 (4)ＰＬＭ（製品ライフサイクル管理）関連技術の高度化に関する調査・研究 (5)画像認識・ＡＲ（拡張現実）・ＢＩ等のデジタルビジネス分野の調査・研究」
研究開発費が前年度の91百万円から130百万円へ増加し、生成AIによる開発・運用自動化、複数の解析技術、情報セキュリティ、PLM、画像認識・AR・BIを具体的な研究テーマとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、36百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を36百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、競争力強化を目的にソリューションの拡充や最新技術の導入、技術レベルの向上に関するテーマに取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は 91 百万円であり、主要な研究開発の内容は次のとおりであります。 (1)アプリケーションの超高速開発に関する技術研究 (2)ＡＩ、画像認識、ＤＸ等のデジタルビジネス分野の調査・研究 (3)航空宇宙関連製品等の設計・解析技術の高度化に関する研究 (4)ＰＬＭ（製品ライフサイクル管理）関連技術の高度化に関する調査・研究 (5)情報セキュリティビジネスに関する調査・研究」
研究開発を継続し、研究開発費91百万円のもと、超高速開発、AI・画像認識・DX、航空宇宙設計解析、PLM、情報セキュリティを研究テーマとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、53百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を53百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、29百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費29百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費10百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、76百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を76百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費39百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、12百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費12百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、98百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費98百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、46百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費を46百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、７百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発費を7百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、88百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費88百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、35百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費35百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、９百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費9百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、競争力強化を目的にソリューションの拡充や最新技術の導入、技術レベルの高度化に関するテーマに取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費は121百万円であり、主要な研究開発事例は次のとおりであります。」
研究開発を継続し、AI・IoT・データ分析、SOC、PLM、航空宇宙設計解析、品質・生産性向上を具体的なテーマとしている。研究開発費は121百万円で、前年度の136百万円から減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を58百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、24百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費24百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は顧客とのＡＩソリューションの共創を目的としてＡＩ専任チームを設置し、顧客のデジタル化を支援しました。当連結会計年度の研究開発費は136百万円であり、主要な研究開発事例は次のとおりであります。」
顧客とのAIソリューション共創に向けてAI専任チームを設置し、研究開発費136百万円のもと、BI、クラウド運用監視、SLAM、流体解析、航空機AI、PLM等の具体的テーマを進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を77百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、５百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を5百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は105百万円であり、主要な研究開発事例は以下のとおりであります。」
研究開発を継続し、IoT・AI、統合運用管理、生産管理、設備センサーデータ分析、解析技術、SAP HANA移行など具体的なテーマを実施している。研究開発費は105百万円で、前年度の110百万円から減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費58百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を22百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を4百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は１億10百万円であり、研究開発の主要事例は以下のとおりであります。 解析・設計へのＡＩ適用に関する研究 人工知能技術（AI）を活用した設計事例の調査及び設計業務プロセスの検討を行い、解析を取り込んだ設計における人工知能技術の適用性について研究を行いました。」
研究開発費を前年度の51百万円から110百万円へ増加させ、ＡＩ適用、地下埋設物可視化、生産PDM、最適設計、CFD、SOC、認証基盤など複数の具体的テーマを実施している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、69百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費69百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、37百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費37百万円と、活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を6百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の情報技術の進展を見据え、社の方針策定を含め事業統括本部事業管理部が取纏めを行っております。テーマ選定にあたっては、既存情報技術の一層の活用及び最新情報技術をお客様にご提供できることを目指し、事業化を視野に入れて積極的な研究開発活動を行っております。当連結会計年度の研究開発費は51百万円であり、研究開発主要事例は以下のとおりであります。」
コンクリート構造物点検、地下埋設物可視化、セキュリティ基盤、ITサービスマネジメント、Webシステム開発テンプレートを研究事例として挙げている。