Komori
菱友システムズ(4685)・施策再掲直近の業績予想の修正(2026-10-30)では「前進」

ベース事業の競争力強化とデジタル化対応

FY2019-Q1に初出。24回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。

24記載
9年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q2 – FY2024-Q22018: 120182019: 420192020: 420202021: 320212022: 220222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
AI・データ活用による業務生産性・サービス提供価値向上128社が書いているテーマ・逆風1社・追い風136社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに78社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている128社のうち14社を表示しています。上の文は128社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-30前進業績予想の修正

    「また、営業体制の強化による顧客接点の拡大を図るとともに、顧客の構想・導入検討段階からプロジェクトに参画し、セキュリティ、AIおよびDX領域における顧客ニーズや課題を的確に把握することで、既存顧客の深耕および新規案件の創出を推進しました。」

    営業体制を強化し、顧客の構想・導入検討段階からの参画を通じて、セキュリティ・AI・DX領域で既存顧客の深耕と新規案件の創出を進めたと記載している。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、大規模システム開発におけるプロジェクト管理の徹底と周辺領域の受注拡大、解析・設計やAI等の領域における既存顧客の深耕、情報セキュリティや生成AI等の分野における積極的な営業活動と事業開発の推進、要員配置の最適化、品質向上等の全社機能強化、当社の業務運営におけるサイバーセキュリティ対策の推進に取り組みました。」

    ベース事業のプロジェクト管理・品質向上と、解析・設計、AI、情報セキュリティ、生成AI等のデジタル分野の事業化・営業活動を継続している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間においては、大規模システム開発におけるプロジェクト管理の徹底と周辺領域の受注拡大、解析・設計やAI等の領域における既存顧客の深耕、情報セキュリティや生成AI等の分野における積極的な営業活動と事業開発の推進、社内のナレッジ活用や品質向上等の全社機能強化に取り組みました。」

    大規模開発案件の管理、周辺領域の受注、解析・設計・AI分野での既存顧客深耕、情報セキュリティ・生成AIの営業活動と事業開発、社内ナレッジ活用・品質向上を継続している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「その結果、ローコード開発等の新分野が事業として軌道に乗り、新規顧客の獲得、既存顧客の深耕につながりました。」

    既存事業の高度化とデジタル化対応の施策について、ローコード開発等の新分野が事業として軌道に乗り、新規顧客獲得・既存顧客深耕につながったとの成果を記載している。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間においては、大規模システム開発におけるプロジェクト管理の徹底と周辺領域の受注拡大、ローコードツールを活用したシステム開発ビジネスの推進、AI・データ分析分野での積極的な営業活動、情報セキュリティビジネスの高度化、解析・設計事業の拡大、研究開発の活発化による新分野及び高度技術分野の強化等に引き続き取組んでまいりました。」

    大規模開発案件の管理、周辺領域の受注、ローコード、AI・データ分析、情報セキュリティ、解析・設計、研究開発による事業領域拡大を継続している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、大規模開発案件におけるプロジェクト管理の徹底、ローコード開発・クラウド・デジタル技術・情報セキュリティ等の新領域及び解析・設計領域における積極的な営業活動と受注拡大等を進め、その成果として新規顧客の獲得、新たな顧客ニーズの掘り起こしを実現しました。」

    新領域・解析設計領域での営業活動と受注拡大の成果として、新規顧客の獲得および新たな顧客ニーズの掘り起こしを実現したと記載している。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、大規模開発案件におけるプロジェクト管理の徹底、ローコード開発・クラウド・デジタル技術・情報セキュリティ等の新領域及び解析・設計領域における積極的な営業活動と受注拡大等を進め、その成果として新規顧客の獲得、新たな顧客ニーズの掘り起こしを実現しました。」

    デジタル関連の新領域に加え、解析・設計領域での営業と受注拡大を進め、新規顧客の獲得および新たな顧客ニーズの掘り起こしを実現したと記載している。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、大規模開発案件におけるプロジェクト推進体制の明確化と受注の拡大、ローコード開発・クラウド・デジタル技術・情報セキュリティ等の新領域における積極的な営業活動、変革・革新をリードするマネジメント人材の育成の推進、教育体系見直し及び人事制度改革の加速、業務プロセス管理の強化に向けた社内システムの開発推進等に取り組みました。」

    ベース事業の受注拡大に加え、ローコード、クラウド、デジタル技術、情報セキュリティ等の新領域で営業活動を継続している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「ローコード開発・クラウド・デジタル技術を活用した積極的な営業活動」

    ローコード開発、クラウド、デジタル技術を活用した営業活動により、デジタル関連分野の受注拡大と事業領域拡大を継続している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、営業活動を積極的に展開するとともに、DX、デジタル関連分野での受注の拡大に努めました。」

    積極的な営業活動とDX・デジタル関連分野での受注拡大を継続している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、営業活動を積極的に展開するとともに、DX、デジタル関連分野での受注の拡大に努めました。」

    積極的な営業活動とDX・デジタル関連分野での受注拡大を継続している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「以上の中期経営計画の方針のもと、当第1四半期連結累計期間においては、営業体制を強化するとともにDX、デジタル関連分野での受注の拡大に努めました。」

    営業体制の強化と、DX・デジタル関連分野の受注拡大を通じた事業領域拡大を継続している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「「事業領域の拡大」については、本年6月に新設したデジタルイノベーション部を中心に、ローコード開発プラットフォームやクラウドソリューション、DX分野の事業拡大に向けて、受注活動の強化、技術者の育成、開発体制の強化、パートナー企業との協業等の取り組みを推進しております。」

    デジタルイノベーション部を中心に、ローコード、クラウド、DX、受注活動、技術者育成、開発体制、パートナー協業を通じた事業領域拡大を継続している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、中期経営計画(2019年4月~2022年3月)の基本方針として掲げた「ビジネス変革」の実現に向けて、「既存事業の高度化」と「事業領域の拡大」に取り組んでおります。 「既存事業の高度化」の取り組みとしては、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化に向けて、各種施策を推進しております。 「事業領域の拡大」については、ローコード開発プラットフォームやクラウドソリューションの活用、DX分野の事業化等の施策を推進しており、このための組織として、本年6月にデジタルイノベーション部を新設し、同組織を中心に取り組みを加速しております。」

    既存事業の高度化と事業領域の拡大に向け、ローコード開発、クラウドソリューション、DX事業化を進めるとともに、本年6月にデジタルイノベーション部を新設した。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組を推進しております。」

    ベース事業の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    ベース事業の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、顧客動向の的確な把握に努め、柔軟な要員配置を進めるとともに、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    ベース事業の高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において生産性の向上と技術の高度化を図るなど競争力の強化に取組むとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた施策を推進してまいりました。」

    ベース事業の生産性向上・技術高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において生産性の向上と技術の高度化を図るなど競争力の強化に取組むとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた施策を推進しております。」

    ベース事業の生産性向上・技術高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において生産性の向上と技術の高度化を図るなど競争力の強化に取組むとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた施策を推進しております。」

    ベース事業の生産性向上・技術高度化による競争力強化と、デジタル化分野の事業化促進・営業体制強化による事業領域拡大を継続している。
  21. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域の高度化により競争力の強化を図るとともに、デジタル化分野の事業化促進や営業体制の強化等による事業領域の拡大に向けた取組みを推進しております。」

    従来の「デジタル化への対応」という表現から、ベース事業の高度化、デジタル化分野の事業化促進、営業体制の強化を通じた事業領域拡大という形で取組みを具体化している。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において競争力の強化を図るとともに、デジタル化への対応に向けた取り組みを推進してまいりました。」

    システム運用・開発、解析・設計、PLM等のベース事業の競争力強化とデジタル化対応を継続している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において競争力の強化を図るとともに、デジタル化への対応に向けた取組みを推進しております。」

    ベース事業としてシステム運用・開発、解析・設計、PLM等を挙げ、競争力強化とデジタル化対応を推進する方針を継続している。
  24. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、ベース事業であるシステム運用・開発、解析・設計、PLM等の領域において競争力の強化を図るとともに、デジタル化への対応に向けた取組みを推進しております。」

    ベース事業の具体的な領域を示したうえで、競争力強化とデジタル化対応の取組みを推進すると初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「売上高経常利益率・1株当たり当期純利益の向上」は、この変遷が動いた24回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高経常利益率・1株当たり当期純利益の向上3回
  3. 22022年度中期経営計画「新たな成長軌道へ」3回
  4. 3コンプライアンスとリスク管理の定着化2回
  5. 4安定配当による株主還元2回
  6. 5翌連結会計年度の業績予想達成2回
  7. 6経常利益率を基準とする業績連動報酬2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
菱友システムズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-30の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ベース事業の競争力強化とデジタル化対応|菱友システムズ(4685)の変遷 | Komori