人材の育成と活性化
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人材戦略としては、「メンバーシップ型」や「ジョブ型」をはじめとした画一的な枠組みにとらわれず、新卒で採用した社員の特性にあわせて中長期目線でじっくり育成することで、企業文化の醸成による組織力強化と社員個人の専門性向上の両立に努めることを重点方針としております。 社員の成長による多様性の確保 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 15％以上 14.6％」
人材戦略を中長期育成、企業文化、専門性向上の方針として詳細化し、女性管理職比率について2028年3月期15％以上の目標に対し当期実績14.6％を開示した。前年開示の12.8％から上昇している。 - 2026-06-03前進株主総会
「Ⅲ人材の育成と活性化に注力する」
人材の育成と活性化を重要課題として継続し、健康経営優良法人2026 ホワイト500および人的資本経営品質2025（ゴールド）の選定実績も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材戦略としては、「メンバーシップ型」や「ジョブ型」をはじめとした画一的な枠組みにとらわれず、新卒で採用した社員の特性にあわせて中長期目線でじっくり育成することで、企業文化の醸成による組織力強化と社員個人の専門性向上の両立に努めることを重点方針としております。 女性管理職比率 15 ％ 以上 12.8 ％ 男性社員の育児休業等取得率 100 ％ 96.8 ％ 有給休暇取得率 100 ％ 85.6 ％」
人材育成・多様性・働き方に関する方針を詳細化し、2028年3月度の女性管理職比率、男性社員の育児休業等取得率、有給休暇取得率の目標と実績を開示した。女性管理職比率は前回開示の11.2％から12.8％へ上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ジェンダーダイバーシティについても、女性管理職比率15%以上を一つの指標に掲げて、女性社員の成長機会が増えるよう今後も継続的に取り組んでまいります。指標 目標（2028年3月度） 実績（当連結会計年度） 女性管理職比率 15％以上 11.2％」
従来の人材育成・活性化の記載を具体化し、女性管理職比率について2028年3月度15％以上の目標と当期実績11.2％を開示した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「企業活動に関する 重要課題 人材の確保と教育 社員をゼロから育てる新卒採用 業績及び業務プロセスに対するフィードバック制度の実施による社員エンゲージメントの把握と向上 社員の成長による多様性の確保 直販体制を通じた多様性のある中核人材の育成 IT・会計・業界など社員の特性に合わせた幅広い教育・研修プログラムの整備と能力開発 社員のワークライフバランス実現 時間単位年休・時差出勤・在宅勤務など柔軟な働き方の推進」
従来の人材育成・活性化という整理から、新卒採用、エンゲージメント、多様性、教育研修、柔軟な働き方を含む人材施策へ記載範囲が広がっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「Ⅲ 人材の育成と活性化に注力する。」
人材の育成と活性化への注力を引き続き優先課題として掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ⅲ 人材の育成と活性化に注力する。」
人材の育成と活性化への注力を重要課題として引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Ⅲ 人材の育成と活性化に注力する。」
人材の育成と活性化への注力を重要課題として引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「Ⅲ 人材の育成と活性化に注力する。」
重要課題として人材の育成と活性化への注力を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材の育成と活性化に注力する。」
重要課題の一つとして、人材の育成と活性化への注力を明示している。