ラウンドワン（4680）・目標インフレへの適切な対応を追加
労働効率・労働環境の改善とサービス向上の両立
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024インフレへの適切な対応を追加有価証券報告書
「引き続き「競争力のある業務オペレーションの構築」「総労働時間の削減」「インフレへの適切な対応」等の経営課題に取り組みつつ、柔軟で自律的な働き方を可能とする社内文化を構築することでエンターテインメントサービスの質の向上を目指してまいります。」
労働効率・サービス品質の両立に向けた課題として、従来の業務オペレーションと総労働時間削減に加え、インフレへの対応を明記した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「引き続き「競争力のある業務オペレーションの構築」・「総労働時間の削減」等の経営課題に取り組みつつ、柔軟で自律的な働き方を可能とする社内文化を構築することでエンターテインメントサービスの質の向上を目指してまいります。」
業務オペレーション、総労働時間、柔軟で自律的な働き方を通じて、労働効率・労働環境とサービス品質を両立する方針を継続した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、労働時間及び労働効率改善の為、自動受付精算機の導入を開始しております。」
業務オペレーションとITシステムによる効率化の具体策として、自動受付精算機の導入を開始した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は、ITシステムを効果的に導入できる社内環境の整備に注力しつつ、ITシステムの積極導入を進め、さらなる経営効率の改善とお客様サービスの向上を両立してまいります。」
ITシステムの導入環境を整備し、経営効率・労働環境とサービス向上を両立する方針を再掲した。 - FY2017初出有価証券報告書
「労働人口が減少し「働き方改革」が求められる中、労働効率・労働環境の改善とサービスの向上の両立は対処すべき重要課題であり、その重要性は今後も増していくものと認識しております。当社は「効率的な業務オペレーションの構築」・「労働時間の削減」等の経営効率の改善に一貫して取り組んでまいりましたが、今後はITシステムの導入により、経営効率の改善と労働環境の整備に積極的に取り組みながら、さらなるサービスの向上を図ってまいります。」
人手不足・働き方改革への対応として、業務オペレーション、労働時間、ITシステムを通じた効率化とサービス向上の両立を課題・方針として初めて独立して示した。