収益性と成長性の同時追求
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「[次年度における数値目標] 2027年度(第53期)〔2027年3月期〕[単年度計画] 売上高 5,200、営業利益 40、経常利益 40、当期純利益 10、ＥＰＳ 1.35、期末美容室数 65」
収益安定化・成長基盤確立を掲げた従来計画から、2027年3月期の当期純利益10百万円を含む単年度計画へ目標を更新している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この節目を契機とし、「新たな株式会社田谷」の実現に向けて、今期は全社一丸となって、「リブランディングの更なる推進」、「フリーランス事業の確立」、「本部構造の改革」という重点施策に取り組み、最終利益の黒字化を目指すとともに、持続可能な成長と企業価値の向上を図っております。」
今期の重点施策を3項目に整理し、最終利益の黒字化、持続可能な成長、企業価値向上を目指している。中間純損失は前年同期の107百万円から53百万円へ縮小したが、黒字化は未達である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「創業60周年、中期経営計画『TAYA BX (Beauty Transformation) PROJECT』の最終年度となる当期においては、「トータルビューティカンパニーへの変革」、「TAYAブランドのリブランディング」、「人的資本経営の推進」の３つの施策を重点的に取り組み」
収益安定化と持続的成長に向け、最終年度に3施策を重点的に進める目標を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「「TAYA BX PROJECT」の各施策を推し進め、最終目標年度に収益力の安定性を高め、成長基盤を確立させ、以下の業績目標を達成してまいります。・2024年度 当期純利益の黒字化、成長基盤の確立」
従来の目標をTAYA BX PROJECTの最終目標年度における当期純利益黒字化と成長基盤確立として整理し、売上高5,750百万円、営業利益160百万円、経常利益140百万円、当期純利益100百万円、EPS21.01円、期末美容室数74店舗の計画を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は2023年４月に、中期経営計画の見直しを行い、新たに『TAYA BX (Beauty Transformation) PROJECT』として始動、事業構造改革・戦略的リブランディング・ＤＸなどの重要施策を推進し、早期経営改善、利益体質の実現へ向け取り組んでおります。」
収益性の改善と成長基盤の再構築を、TAYA BX PROJECTによる事業構造改革・リブランディング・DXの推進として継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「TAYA BX PROJECT」の各施策を推し進め、最終目標年度に収益力の安定性を高め、成長基盤を確立させ、以下の業績目標を達成してまいります。・2023年度 営業利益の黒字化・2024年度 当期純利益の黒字化、成長基盤の確立」
従来の収益力安定化・成長基盤確立に加え、2023年度の営業利益黒字化、2024年度の当期純利益黒字化を明示した。計画表では2024年度営業利益13百万円、2025年3月期営業利益140百万円・当期純利益105百万円などの数値目標も示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2024年度の当社創業60周年に収益力の安定性を高め、成長基盤を確立させることを目標に、（1）成長戦略（2）人材・技術教育戦略（3）コーポレート戦略の３つの戦略を柱に」
2024年度を期限とする収益力の安定性向上と成長基盤確立の目標を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の解消を図るべく、当社は、中期経営計画『T-ip60』（2022年度～2024年度）を策定いたしました。2024年度の当社創業60周年に収益力の安定性を高め、成長基盤を確立させることを目標に、（1）成長戦略（2）人材・技術教育戦略（3）コーポレート戦略の３つの戦略を柱に」
従来の収益性・成長性の同時追求を、『T-ip60』における2024年度の収益力安定性と成長基盤確立という目標として継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「2024年度の当社創業60周年に収益力の安定性を高め、成長基盤を確立させることを目標に、（1）成長戦略（2）人材・技術教育戦略（3）コーポレート戦略の３つの戦略を柱に」
従来のROE、売上高経常利益率、1株当たり利益の目標指標とは別に、2024年度を期限とする収益力の安定性と成長基盤の確立を新計画の目標として示している。 - FY2021目標指標の通期実績を更新有価証券報告書
「①自己資本利益率 ・・・・・・ 10％ （当期実績 △66.2％） ②売上高経常利益率 ・・・・・ 10％ （当期実績 △18.9％） ③１株当たり当期純利益 ・・・ 150円 （当期実績 △202.89円）」
自己資本利益率10％、売上高経常利益率10％、1株当たり当期純利益150円の目標に対し、当期実績はそれぞれ△66.2％、△18.9％、△202.89円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020目標指標の実績対比を更新有価証券報告書
「①自己資本利益率 ・・・・・・ 10％ （当期実績 △17.2％） ②売上高経常利益率 ・・・・・ 10％ （当期実績 △4.6％） ③１株当たり当期純利益 ・・・ 150円 （当期実績 △76.94円）」
自己資本利益率10％、売上高経常利益率10％、1株当たり当期純利益150円という目標に対する当期実績を更新した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「①自己資本利益率 ・・・・・・ 10％ （当期実績 △1.7％） ②売上高経常利益率 ・・・・・ 10％ （当期実績 0.1％） ③１株当たり当期純利益 ・・・ 150円 （当期実績 △8.39円）」
目標指標に対する通期実績を更新した。自己資本利益率は△1.7％、売上高経常利益率は0.1％、1株当たり当期純利益は△8.39円で、いずれも目標値には未達である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営改善計画（2016年度～2018年度）」の最終年度として、（1）人事施策（2）営業施策（3）店舗施策（4）コーポレート施策の４つの施策を軸に、本計画の基本方針であります、収益体質への早期転換と事業基盤の再構築に全社を挙げて取り組んでまいりました。」
収益体質への転換と事業基盤の再構築を、計画最終年度の基本方針として継続している。 - FY2018目標指標の実績対比を開示有価証券報告書
「①自己資本利益率 ・・・・・・ 10％ （当期実績 △5.2％） ②売上高経常利益率 ・・・・・ 10％ （当期実績 △0.5％） ③１株当たり当期純利益 ・・・ 150円 （当期実績 △26.52円）」
従来の目標指標である自己資本利益率10％、売上高経常利益率10％、1株当たり当期純利益150円について、当期実績がそれぞれ△5.2％、△0.5％、△26.52円であることを開示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・経営目標の達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「現在進行中の「中期経営改善計画（2016年度～2018年度）」の2年目として、重点施策であります（1）人事施策（2）営業施策（3）店舗施策（4）コーポレート施策の4つの施策を軸に、早期に業績改善を行い、成長戦略への展開が図れる企業体質の構築を推し進めております。」
業績改善と成長戦略への展開を同時に目指す方針を、計画2年目の重点施策として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、企業理念に従い年齢・性別・国籍を問わずより多くの人々に喜んでいただける環境を創造し続け、ヘアビジネスにおけるリーディングカンパニーとして、多様化する消費者ニーズや変化する消費者のライフスタイルに応え、新技術の開発、社員の教育、情報の発信、店舗の統廃合および合理的なコスト削減を継続的に実施することを重点課題とし、収益性と成長性を同時に追求できる経営を進めてまいります。」
収益性と成長性の同時追求について、技術開発・教育・情報発信・店舗統廃合・コスト削減という手段に加え、自己資本利益率10％、売上高経常利益率10％、1株当たり当期純利益150円という客観指標を示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「2016年度を初年度とする「中期経営改善計画（2016年度～2018年度）」を策定いたしました。その初年度となる当事業年度におきましては、（1）人事施策（2）営業施策（3）店舗施策（4）コーポレート施策の４つの施策を軸に取り組みを推進し、早期に業績改善を行い、成長戦略への展開が図れる企業体質の構築を目指しております。」
早期の業績改善と成長戦略への展開を同時に目指す方針を、計画の目標として再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「2016年度を初年度とする「中期経営改善計画（2016年度～2018年度）」を策定いたしました。その初年度となる当事業年度におきましては、（1）人事施策（2）営業施策（3）店舗施策（4）コーポレート施策の4つの施策を軸に取り組みを推進し、早期に業績改善を行い、成長戦略への展開が図れる企業体質の構築を目指しております。」
業績改善と成長戦略への展開を同時に目指す方針を、新たな中期経営改善計画の目標として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新技術の開発、社員の教育、情報の発信、店舗の拡大および合理的なコスト削減を継続的に実施することを重点課題とし、収益性と成長性を同時に追求できる経営を進めてまいります。」
新技術、教育、情報発信、店舗拡大、コスト削減を重点課題としている。