選別受注・単価見直し・生産性向上による利益率改善
FY2018-Q1に初出。26回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、前連結会計年度からの大幅な赤字額抑止の達成に貢献いたしました。」
品質保証、QMS内部監査及びプロジェクト管理の強化により赤字額を抑止したと記載した。デジタルソリューション事業も売上高99.1％増、セグメント利益388.1％増となり、収益性改善が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「デジタルソリューション事業の売上高は、44億19百万円（前年同期比119.6％増）となりました。これは主として、基幹システムの導入を主力事業とする㈱高木システムを新規連結した効果に加えて、当社及び一部の連結子会社において、製品・ライセンスの販売及び導入支援が大幅に増加したことによるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は５億１百万円（前年同期比508.2％増）となりました。」
デジタルソリューション事業は、売上高が前年同期比119.6％増、セグメント利益が508.2％増となり、前年度に記載された増収減益から収益動向が改善した。 - FY2025デジタルソリューション事業の増収減益有価証券報告書
「デジタルソリューション事業の売上高は、46億77百万円（前年同期比21.6％増）となりました。これは、主としてジェット・テクノロジーズ㈱及び㈱高木システムを新規連結したことによるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は１億67百万円（前年同期比26.0％減）となりました。これは、上記の売上高の増加があったものの、当社及び一部の連結子会社において製品・ライセンスの販売利益率が低下したことによるものであります。」
デジタルソリューション事業は売上高が21.6％増加した一方、製品・ライセンスの販売利益率低下によりセグメント利益は26.0％減少した。 - FY2025-H1事業別の収益動向が分化有価証券報告書
「ITサービス事業の売上高は、264億94百万円（前年同期比12.2％増）となり、セグメント利益（営業利益）は35億25百万円（前年同期比28.3％増）となりました。」
ITサービス事業では増収増益となった一方、デジタルソリューション事業は売上高0.7％減、セグメント利益9.2％減となり、事業間で収益動向が分かれた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社の複数の大型案件において不採算が発生したことが影響し、「中期経営計画2023」において目標としていた連結営業利益額50億円には到達したものの、計画していた営業利益率10.0％を達成することができませんでした。」
中期経営計画2023の営業利益額目標は達成した一方、営業利益率は目標10.0％に対して9.7％となった。不採算案件の防止、ITリテラシー教育、業務効率化、アジャイル・RPA・生成AI導入を対応策として掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ITサービス事業 売上高は、357億33百万円（前年同期比6.4％増）となり、セグメント利益（営業利益）は44億20百万円（前年同期比6.4％減）となりました。 デジタルソリューション事業 売上高は、28億11百万円（前年同期比57.4％増）となりました。これは主として、当社の主力クラウドサービスである「Creage」とRPAライセンスの販売増加によるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は１億46百万円（前年同期比48.1％増）となりました。」
ITサービス事業は増収ながらセグメント利益が6.4％減となった一方、デジタルソリューション事業はCreage及びRPAライセンスの販売増加を背景に、売上高57.4％増、セグメント利益48.1％増となった。 - FY2024-Q2ITサービス減益とデジタルソリューション大幅増益有価証券報告書
「ITサービス事業 売上高は、236億５百万円（前年同期比5.9％増）となり、セグメント利益（営業利益）は27億48百万円（前年同期比7.2％減）となりました。」「デジタルソリューション事業 売上高は、20億25百万円（前年同期比99.3％増）となりました。これは主として、当社の主力クラウドサービスである「Creage」とRPAライセンスの販売増加によるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は90百万円（前年同期比118.2％増）となりました。」
ITサービス事業は増収ながらセグメント利益が7.2％減となった一方、デジタルソリューション事業はCreage・RPAライセンスの販売増加により売上高99.3％増、セグメント利益118.2％増となった。 - FY2024-Q1ITサービス減益とデジタルソリューション増益が併存有価証券報告書
「ITサービス事業の売上高は、112億64百万円（前年同期比3.7％増）となり、セグメント利益（営業利益）は８億97百万円（前年同期比31.3％減）となりました。 デジタルソリューション事業の売上高は、６億17百万円（前年同期比19.1％増）となりました。これは主として、当社の主力クラウドサービスである「Creage」とRPAライセンスの販売増加によるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は28百万円（前年同期比141.1％増）となりました。」
ITサービス事業では増収ながらセグメント利益が31.3％減となった一方、デジタルソリューション事業ではCreage・RPA販売を背景に売上高19.1％増、セグメント利益141.1％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、セグメント利益（営業利益）は１億65百万円（前年同期比14.3％増）となりました。これは、当社のデジタルソリューション担当部署において新規サービスやソリューションの企画、研究・検証活動を推進した結果、間接コストが増加したものの、ライセンス販売が大きく伸びたことによるものであります。」
前四半期までの売上増加・利益減少から、通期ではデジタルソリューション事業の売上高が30.7％増、セグメント利益が14.3％増となった。 - FY2023-Q3デジタルソリューションの売上増加と利益減少が併存有価証券報告書
「デジタルソリューション事業の売上高は、17億85百万円（前年同期比24.5％増）となりました。これは主として、当社の主力クラウドサービスである「Creage」とRPAライセンスの販売増加によるものであります。また、セグメント利益（営業利益）は98百万円（前年同期比8.3％減）となりました。これは、売上高の増加はあったものの、当社のデジタルソリューション担当部署において新規サービスやソリューションの企画、研究・検証活動を推進した結果、間接コストが増加したことによるものであります。」
デジタルソリューション事業は売上高が前年同期比24.5％増となった一方、新規サービス等の企画・研究・検証活動に伴う間接コスト増によりセグメント利益は8.3％減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「需給状況に応じた適正な価格設定や選別受注は、従来から実施しておりますが、受注案件の収益性の向上は継続的なテーマであります。」
適正価格設定、選別受注、多段階レビュー、新規ビジネス、生産性向上及びナレッジ共有による収益性改善を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、社内デジタル変革による新たな事業展開（テレワーク体制の強化、通勤手当の見直し、オフィス最適化）に最優先に取り組むとともに、不採算案件の極小化や残業時間の抑制、待機人員の解消、不要不急のコストの削減等の諸施策を実行することで、生産性の向上と業績予想の達成を目指してまいります。」
適正価格設定、選別受注及びレビューに加え、テレワーク体制強化、残業抑制、待機人員解消及びコスト削減による収益性改善を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「需給状況に応じた適正な価格設定や選別受注は、従来から実施しておりますが、受注案件の収益性の向上は継続的なテーマであります。」
適正な価格設定、選別受注、多段階レビュー、生産性向上及びコスト削減による収益性改善を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「需給状況に応じた適正な価格設定や選別受注は、従来から実施しておりますが、受注案件の収益性の向上は継続的なテーマであります。」
適正な価格設定、選別受注、多段階レビュー、生産性向上ツール、既製品利用及びナレッジ共有による収益性改善を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上、既製品利用及びナレッジ共有による収益性改善を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上、既製品利用及びナレッジ共有による収益性改善を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上、既製品利用及びナレッジ共有による収益性改善を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上ツール、既製品利用、ナレッジ共有による収益性向上を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上ツール、既製品利用、ナレッジ共有による収益性向上を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）をはじめ、受注単価の引き上げや選別受注を積極的に実施し、業績の巻き返しに取り組んでおります。」
エンジニア不足および収益性課題への対応として、生産性改善、受注単価引き上げ、選別受注を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）をはじめ、受注単価の引き上げや選別受注を積極的に実施し、トップラインの成長と収益性の改善に取り組んでおります。」
エンジニア不足への対応および収益性改善のため、生産性改善、受注単価引き上げ、選別受注を継続して実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は大きな課題であります。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上ツール、既製品利用、ナレッジ共有による収益性向上を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「個別受注案件の収益性は、大きな課題です。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューにより収益性の評価を十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。」
個別受注案件について、見積り・受注条件のレビュー、新たなビジネスモデル、生産性向上ツール、既製品利用、ナレッジ共有による収益性向上を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「個別受注案件の収益性も大きな課題と認識しております。業務量の確保という観点に偏らぬよう見積り内容、受注条件等に関するレビューを十分に行うとともに、従来の事業とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築を推進し、収益性の向上を目指してまいります。また、開発及び構築業務において、生産性向上ツールの開発やソフトウェアの知的財産化、パッケージソフト等の既製品の利用、設計手法や業務ノウハウといったナレッジの共有化などを推進し、収益性を確保してまいります。」
個別受注案件の収益性改善を課題として、見積り・受注条件のレビュー、選別受注、新たなビジネスモデル、生産性向上ツール、既製品利用、ナレッジ共有を手段として示している。数値目標は示していない。