サステナビリティ委員会による重要課題・中長期ビジョンの推進
FY2022に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画進捗状況の監督及び次期中期経営計画の決定、ＴＣＦＤに基づく指標と目標の決定、第51期-第53期マテリアリティの指標及び目標の策定」
サステナビリティ委員会・取締役会の活動が、TCFDに基づく指標・目標及び第51期から第53期のマテリアリティ指標・目標の決定まで具体化された。 - 2026-05-15前進決算
「当社は、未来から必要とされる会社を目指し持続可能な社会と環境の実現に貢献します。企業活動の中でステークホルダーとのエンゲージメントを大切にすると共に企業価値の向上に努めてまいります。」
サステナビリティ基本方針とマテリアリティが中期経営計画27-29に組み込まれ、企業価値向上との関係が再整理された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画進捗状況の監督、執行役員制度の導入及び組織体制の見直し、後継者計画に基づく教育実施状況の監督、経済安全保障推進法に関する制度対応、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応の検討、サステナビリティ経営の実現に向けた指標と目標の決定、政策保有株式の保有状況及び保有正当性の検証、スキルマトリックスの開示に向けたスキル項目の調査、取締役会実効性評価の実施、役員の指名・報酬に関する各種議案の検討、その他経営上の重要事項等を決定しております。」
取締役会がサステナビリティ経営の指標・目標を決定し、中期経営計画の進捗監督、後継者計画、実効性評価等を実施したことが記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社のサステナビリティ委員会は、持続可能な社会の実現に向けて、当社の目指すべき方向性の明確化、存在意義（パーパス）・重要課題（マテリアリティ）・中長期ビジョン等を総合的に検討し、当社におけるサステナビリティ経営の実現を推進していきます。」
サステナビリティ委員会の役割が、方針・重要課題の検討から、パーパス、マテリアリティ、中長期ビジョンの総合検討と推進へ具体化している。ガバナンス委員会との連携や取締役会による監督も記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当計画に基づき、果敢な挑戦で事業を拡大して増加した利益を従業員はじめステークホルダーにより多く還元し、新たな発展に繋げることを目指します。」
中期経営計画を通じた事業拡大、利益還元、新たな発展というサイクルが、サステナビリティ上のステークホルダー重視の方向性と整合する形で再確認されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「取締役会はマルチステークホルダーの視点でサステナビリティ経営を推進し、気候変動を含むサステナビリティ全般のマテリアリティ特定や、サステナビリティ委員会にて検討・審議したリスク及び機会を含む重要事項等について監督及び管理を行っております。」
サステナビリティ委員会の役割が、重要課題・中長期ビジョンの検討に加え、気候変動を含むマテリアリティ、リスク・機会の特定と取締役会による監督へ具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社のサステナビリティ委員会は、常務取締役 後藤亮、取締役 鈴木隆博、社外取締役 瀬尾勘太の取締役３名（社外取締役１名）で構成されております。サステナビリティ委員会は、サステナビリティ（持続可能性）の推進に向けた方針や重要課題の特定、中長期ビジョンの策定等、当社におけるサステナビリティ経営の実現に向けた各種課題への検討を行い、決定した各種施策を推進していきます。」
サステナビリティ方針、重要課題、中長期ビジョンを検討・推進する専管委員会の設置が初めて記載されている。