海外景気下振れと金融市場不安定化による先行き不透明感
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
SDエンターテイメントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに65社。
- 2026-08-14再掲決算
「物価上昇や人件費の増加、人手不足の影響が続き、個人消費やサービス需要の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
物価、人件費、人手不足が継続的な不透明要因として再掲されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、国内景気は緩やかな回復が見込まれる一方、原油価格動向等による物価上昇や人手不足に伴う賃金・各種コストの上昇が懸念されます。金利水準や個人消費の動向を注視してまいります。」
国内景気の回復見通しを記載する一方、原油価格、物価、賃金・各種コスト、人手不足、金利、個人消費を先行きの懸念要因として挙げている。 - 2026-05-14悪化決算
「原油価格動向等による物価上昇や人手不足に伴う賃金・各種コストの上昇が懸念されます。金利水準や個人消費の動向を注視してまいります。」
物価上昇に加え、人手不足に伴う賃金・各種コスト上昇、金利水準、個人消費を先行きの懸念として明示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、設備投資の一部回復や物価上昇の鈍化による消費の下支えなどにより、緩やかな回復基調を維持した一方で、米国の関税政策による輸出の減少や企業収益の悪化、労働力不足などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
経済の緩やかな回復を記載する一方、米国の関税政策、輸出減少、企業収益悪化、労働力不足を新たな不透明要因として明示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、経済活動の更なる回復が期待される一方、米国の通商政策の影響や物価上昇により、引き続き不透明な状況が続くと懸念されます。」
経済活動の回復期待を記載する一方、従来の国際情勢・物価上昇に加えて米国の通商政策の影響を不透明要因として挙げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、経済活動の更なる回復が期待される一方、円安傾向で推移する外国為替相場に加え、中東やウクライナに見られる不安定な国際情勢により、引き続き先行き不透明な状況が続くと懸念されます。」
経済活動の回復期待を記載する一方、円安、中東・ウクライナ情勢による先行き不透明感を引き続き認識している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、経済が正常化に戻りつつあるなか、燃料や物価高騰により個人消費の伸び悩みや、長期化しているウクライナ情勢の影響で依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
経済正常化の動きを記載する一方、燃料・物価高騰、個人消費の伸び悩み、長期化するウクライナ情勢による先行き不透明感を引き続き認識している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、経済活動の正常化や賃上げの加速など所得環境の改善等、緩やかに景気の回復が見られましたが、不安定な国際情勢や円安による物価高騰が続くなど、先行きは不透明な状況が続いております。」
経済活動や所得環境の改善を記載する一方、不安定な国際情勢、円安、物価高騰による先行き不透明感を引き続き認識している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、前事業年度に続き構造改革の第２フェーズとして主力であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、」
経済活動の正常化を記載する一方、原材料・エネルギー価格の高騰が続き、先行き不透明な状況を引き続き認識している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、経済活動が回復へ向かう中、国際情勢不安や物価高騰、気候変動問題等により不透明な状況が続くと思われます。」
経済活動の回復を認識する一方、国際情勢不安、物価高騰、気候変動問題、原材料・光熱費高騰などを新たな不透明要因として記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ緩やかに回復へ向かう動きがある一方で、急激な物価上昇、原材料や光熱費等の高騰の影響を受け景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
感染症影響の緩和と回復の動きを記載する一方、急激な物価上昇、原材料価格・光熱費の高騰という新たな負担要因を挙げ、先行き不透明感を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、感染抑制と消費活動の両立が進みつつある一方、急激な円安による為替相場の変動やウクライナ情勢等を受けた燃料価格や原材料価格の上昇が強まっており、国内経済の先行きは不透明な状況にあります。」
感染症影響の緩和と消費活動の回復を記載する一方、急激な円安、ウクライナ情勢、燃料・原材料価格の上昇を新たな不透明要因として挙げている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、経済活動に持ち直しの動きが見られるものの、不安定な国際情勢に伴う物価高騰や円安、落ち着きを見せていた新型コロナウイルス感染症の再拡大等により、先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動の持ち直しを記載する一方、国際情勢に伴う物価高騰・円安と新型コロナウイルス感染症の再拡大を新たな不透明要因として挙げている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大（第５波）はあったものの、ワクチン接種の進展等により、経済活動が徐々に再開した後は、景気に持ち直しの兆しがみられましたが、新型コロナウイルスの断続的な再拡大の懸念から顧客動向は停滞し、当社グループ事業を取り巻く経済環境は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種等による経済活動再開と景気持ち直しの兆しを記載する一方、感染症の断続的な再拡大懸念により顧客動向が停滞し、先行き不透明感が続いている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「ワクチン接種の普及とともに新規感染者数は減少傾向で推移し各種政策等の効果もあり経済活動の再開に期待が高まる中で、当社グループ事業を取り巻く経営環境においても緩やかながら回復の兆しが見られました。」
ワクチン接種や新規感染者数の減少を背景に、事業環境に緩やかな回復の兆しがあると記載しており、前四半期の感染症再拡大を中心とした不透明感から表現がやや和らいでいる。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により長期的な悪化が続く中、業種による差はあるものの景気持ち直しの兆しがありましたが、新型コロナウイルス感染症の再拡大により不要不急の外出自粛や営業時間短縮など自治体独自の協力要請もあり、当社グループ事業を取り巻く経済環境は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症の再拡大、外出自粛、営業時間短縮要請が加わり、事業環境の先行き不透明感が深まっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ事業を取り巻く経営環境は先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動の停滞ムードが緩和しつつあるとする一方、コロナ禍における事業環境の先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「現時点において緊急事態宣言は解除されたものの、今後も経済活動の停滞が長期化することが懸念され、先行きは極めて不透明な状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症に伴う経済活動の停滞が長期化する懸念を示し、先行きの不透明感を従来より強く記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、個人消費の持ち直しや雇用・所得環境の改善が続く中で、各種政策の効果もあり回復傾向にありましたが、10月からの消費税増税による影響や台風などの自然災害による影響、1月には新型コロナウイルスによる感染症の拡大もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
個人消費の回復を記載する一方、消費税増税、自然災害、新型コロナウイルス感染症による先行き不透明感を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善が続くなかで、個人消費は緩やかに回復しているものの、10月からの消費税増税による個人消費への影響や台風等の大きな自然災害が相次いだ影響もあり経済全般に不透明感が残る状況が続いております。」
個人消費の緩やかな回復を記載する一方、消費税増税と台風等の自然災害による経済全般の不透明感を引き続き認識している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、雇用・所得環境の改善が続くなかで、個人消費は緩やかに回復しているものの、2019年10月からの消費税増税や長引く日韓問題等による今後の影響が懸念され、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
個人消費の緩やかな回復を記載する一方、消費税増税や日韓問題による先行き不透明感を引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、雇用・所得環境の改善が続くなかで、各種政策の効果もあり、緩やかに回復しているものの、2019年10月に予定される消費税増税や日韓問題の影響が懸念され、世界情勢においても米中間の貿易問題等、依然として不透明な状況が続いております。」
国内景気の回復を記載する一方、消費税増税、日韓問題、米中間の貿易問題などによる先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、通商問題の動向が世界経済に与える影響や、海外経済の不確実性、金融資本市場の影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
通商問題、海外経済の不確実性、金融資本市場の影響による先行き不透明感を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「北海道経済は、外国人観光客を含めた来道者数が好調を維持していることなどから、緩やかに回復しておりますが、人手不足感が強まっており、先行きは不透明な状況が続いています。」
北海道経済の緩やかな回復を記載する一方、人手不足感や先行き不透明感を事業環境上の懸念として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次期の見通しといたしましては、地政学的リスクをはじめとした様々な要因により、先行きは不透明であり、当社グループ事業を取り巻く環境もしばらくは厳しい状況が続くものと予想されます。」
地政学的リスク等による先行き不透明感と厳しい事業環境を、次期見通しでも引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「地政学リスクや、中国をはじめとするアジア新興国等の経済動向や欧米の政策動向の影響等による海外経済の不確実性、金融資本市場の変動に依然として先行き不透明な状態が続いております。」
地政学リスク、アジア新興国等の経済動向、欧米の政策動向、金融資本市場の変動による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、企業収益及び雇用情勢は改善し、雇用・所得環境が上向く中で、個人消費は持ち直しており、景気は緩やかな回復基調が続きましたが、中国をはじめとするアジア諸国経済の景気減速や地政学リスクの高まりなどを受け、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
国内景気や個人消費の回復を記載する一方、中国をはじめとするアジア経済の減速、地政学リスク、先行き不透明感を引き続き認識している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、引き続き緩やかな回復基調が続きましたが、海外経済の不確実性等、依然留意が必要な状況で推移いたしました。」
海外経済の不確実性など、事業環境上の不安定要因を引き続き認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次期の見通しといたしましては、地政学的リスクをはじめとした様々な要因により、先行きは不透明であり、当社グループ事業を取り巻く環境もしばらくは厳しい状況が続くものと予想されます。」
地政学的リスクなどによる先行きの不透明さと厳しい事業環境を引き続き認識している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き緩やかな回復基調が続きましたが、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響もあり、不安定な要素を抱えつつ推移しました。」
海外経済の不確実性と金融資本市場の変動を、引き続き事業環境上の不安定要因として認識している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中国をはじめとするアジア新興国や資源国等の景気の下振れ、また株式市場の低迷や円高の進行など金融市場の変動の影響もあり、不安定な要素を抱えつつ推移しました。」
アジア新興国・資源国の景気下振れ、株式市場の低迷、円高などの海外景気・金融市場リスクを引き続き認識している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中国をはじめとするアジア新興国や資源国等の景気の下振れ、また欧州における英国のＥＵ離脱問題の影響など、不安定な要素を抱えつつ推移しました。」
アジア新興国・資源国の景気下振れや英国のEU離脱問題など、海外経済・金融環境の不安定要因を引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外景気の下振れリスク等の影響等により、先行きは不透明であり、当社事業を取り巻く環境もしばらくは厳しい状況が続くものと予想されます。」
海外景気の下振れや円高・株安などを背景に、事業環境が厳しく不透明であると認識している。