減損損失・固定資産売却損の発生可能性
FY2016に初出。29回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
SDエンターテイメントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「上記の資産につきましては、店舗の移転に伴い処分予定となったため、それらの帳簿価額を回収可能価額まで減額した結果、当期減少額19,926千円（建物19,926千円）を減損損失として特別損失に計上しております。」
店舗移転に伴い1,992万6千円の減損損失が発生し、固定資産関連損失が実績化した。 - FY2026-H1固定資産関連損失は縮小して継続有価証券報告書
「固定資産売却損－、固定資産除却損736千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額－」
当中間期は減損損失や固定資産売却損の計上はなく、固定資産除却損は736千円となった。固定資産関連損失は前中間期の固定資産除却損1,983千円等から縮小したものの、発生は継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「固定資産売却損254千円、固定資産除却損3,387千円、固定資産圧縮損19,000千円、店舗閉鎖損失21,171千円を計上しております。」
当年度は減損損失の計上はない一方、固定資産売却損・除却損と店舗閉鎖損失が発生し、固定資産・店舗関連の損失リスクが実績として表れている。 - FY2025-H1減損なし・固定資産関連損失継続有価証券報告書
「固定資産売却損 － 254 固定資産除却損 130 1,983」
当中間期は減損損失の計上はない一方、固定資産売却損254千円と固定資産除却損1,983千円を計上し、固定資産関連損失は継続している。 - FY2024減損損失は発生せず固定資産除却損は継続有価証券報告書
「固定資産除却損 1,476 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 該当事項はありません。」
当期は減損損失が発生しなかった一方、固定資産除却損1,476千円を計上しており、固定資産関連損失は残っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 4,995 1,350」
当第３四半期累計期間に固定資産除却損1,350千円を計上した。減損損失や固定資産売却損は発生していないが、固定資産関連の損失は引き続き実績として発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 2,095 130」
当第1四半期に固定資産除却損130千円を計上した。減損損失の計上はないが、固定資産関連損失は継続して発生している。 - FY2023減損損失は発生せず固定資産関連損失は継続有価証券報告書
「固定資産売却損804千円、固定資産除却損5,398千円を計上しました。」
当期の減損損失は発生しなかった一方、固定資産の売却損・除却損は計上されており、固定資産関連の損失リスクは残っている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産売却損 － 804 固定資産除却損 7,281 4,995」
当第3四半期累計期間に固定資産売却損804千円、固定資産除却損4,995千円を計上した。減損損失は発生していないが、固定資産関連の損失は継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産売却損 － 804 固定資産除却損 7,281 3,900」
当第2四半期累計期間に固定資産売却損804千円、固定資産除却損3,900千円を計上した。減損損失は発生していないが、固定資産関連の損失は継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産売却損 － 804 固定資産除却損 919 2,095」
当第１四半期に固定資産売却損804千円と固定資産除却損2,095千円を計上した。減損損失は計上されていないが、固定資産の売却・除却に伴う損失が発生している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 94,736 -」
前年同期累計では94,736千円の減損損失を計上していたが、当第2四半期累計期間の減損損失は発生していない。ただし、感染症が長期化する場合には今後発生する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 - 94,736 店舗閉鎖損失 8,605 21,226」
前年同四半期累計で減損損失が発生していなかったのに対し、当第2四半期累計期間は94,736千円の減損損失を計上した。店舗閉鎖損失も21,226千円発生しており、固定資産・店舗関連リスクの損失が拡大している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日） 東日本地区 営業店舗 建物・構築物等 41,625 西日本地区 営業店舗 建物・構築物・ソフトウェア等 41,209 合計 82,835」
当期の減損損失は82,835千円となり、前期の1,289,577千円から大幅に減少した。ただし、収益性低下に伴う減損損失は引き続き発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産売却損 246 固定資産除却損 7,666 減損損失 - 店舗閉鎖損失 8,605」
第3四半期累計では減損損失は発生していない一方、固定資産除却損7,666千円と店舗閉鎖損失8,605千円を計上しており、店舗・固定資産関連の損失が継続している。 - FY2020-Q2減損損失は発生せず店舗閉鎖損失は継続有価証券報告書
「固定資産除却損 34,265 6,893 減損損失 20,380 - 店舗閉鎖損失 4,644 8,605」
前年同四半期累計で20,380千円計上されていた減損損失は当第2四半期累計では発生していない。一方、固定資産除却損6,893千円と店舗閉鎖損失8,605千円は計上され、店舗・固定資産関連の損失は継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年４月１日 至 2019年３月31日） 地域 用途 種類 金額 （千円） 北海道・東日本地区 営業店舗 土地・建物等 1,215,240 西日本地区 営業店舗 建物 74,336 合計 1,289,577」
閉店決定または収益性低下により、当期の減損損失は12億89百万円となり、前期の6百万円から大幅に増加した。固定資産・事業再編に伴う損失が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 6,072 63,350」
減損損失は前年同四半期累計の6,072千円から当第3四半期累計の63,350千円へ増加した。固定資産・事業再編に伴う減損リスクの損失が拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「特別損失として、固定資産除却損34百万円、減損損失20百万円、店舗閉鎖損失５百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額３百万円、災害による損失53百万円を計上しました。」
減損損失は前年同期の669千円から20,380千円へ増加し、店舗閉鎖損失・引当金や災害損失も発生した。固定資産・店舗関連リスクの損失が拡大している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 24,390 店舗閉鎖損失 4,644 減損損失 －」
当四半期に固定資産除却損24,390千円と店舗閉鎖損失4,644千円を計上した。減損損失は計上していないが、固定資産の除却・店舗閉鎖に伴う損失が発生している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 29,468 6,072」
第3四半期累計期間の減損損失は前年同四半期の29,468千円から6,072千円へ減少した。ただし、減損損失自体は引き続き発生している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 29,468 669」
第2四半期累計期間の減損損失は前年同四半期の29,468千円から669千円へ減少した。ただし、減損損失自体は引き続き発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日） 西日本地区 営業店舗 建物・アミューズメント機器・工具、器具及び備品 29,468」
店舗閉店の意思決定に伴い、29,468千円の減損損失を計上しており、減損リスクが当期の損失として発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、ディノスパーク丸亀ＶＡＳＡＬＡ店の閉店に伴う減損損失（13百万円）の計上及びＳＤフィットネス津店の新築移転に伴う減損損失（15百万円）の計上があり前年同四半期を下回りました。」
店舗閉店・新築移転に伴う減損損失の発生を引き続き記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、ディノスパーク丸亀ＶＡＳＡＬＡ店の閉店に伴う減損損失（13百万円）の計上及びＳＤフィットネス津店の新築移転に伴う減損損失（15百万円）の計上がありましたが、前年同四半期に固定資産除却損（38百万円）の計上があったことにより、僅かながら前年同四半期を上回りました。」
丸亀VASALA店の閉店とSDフィットネス津店の新築移転に伴い、合計約29百万円の減損損失が発生し、減損リスクが複数事業で拡大している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、賃料削減のための外部業者への成功報酬の一括計上（12百万円）による営業外費用の増加、加えて、丸亀市のゲーム赤字店舗の譲渡が７月に決定したことに伴う減損損失の計上（13百万円）による特別損失の増加により、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期比マイナスとなりました。」
丸亀市の赤字店舗譲渡決定に伴い、13百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況によりましては、新たに減損損失計上の要件に該当する物件が発生する可能性があり、あるいは売却することとなった場合にはその価格により固定資産売却損が生じる可能性があります。」
当期に34百万円の減損損失を計上しており、今後も地価や収益状況による追加的な減損・売却損の可能性を記載している。