新型コロナウイルス感染症拡大による休業・会員減少・業績悪化リスク
FY2020に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
SDエンターテイメントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症のような感染症が流行した場合、それに伴う経済活動の制限や自粛等により、店舗の休業や営業時間の短縮が余儀なくされ、来店客数の減少から業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行時の休業・時短営業・来店客数減少リスクを継続記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症のような感染症が流行した場合、それに伴う経済活動の制限や自粛等により、店舗の休業や営業時間の短縮が余儀なくされ、来店客数の減少から業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行時の休業・時短営業・来店客数減少リスクを継続記載している。当期は新型コロナウイルス感染症による損失の計上はない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済状況は、新型コロナウイルス感染症が５類に移行したことにより行動制限は個人の判断となり、経済活動の正常化が進展している一方、原材料やエネルギー価格の高騰が続き、経済動向は先行きが不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行により行動制限が個人判断となり、経済活動の正常化が進展したと記載している。一方、感染症リスクが完全に消滅したとは記載していない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症のような感染症が流行した場合、それに伴う経済活動の制限や自粛等により、店舗の休業や営業時間の短縮が余儀なくされ、来店客数の減少から業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行時の休業・時短営業・来店客数減少リスクを継続して記載している。当期も一部店舗の臨時休業・時短営業に伴う損失3,047千円を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
感染症による事業影響を引き続き注視するとし、事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
感染症による事業影響を引き続き注視するとし、事業等のリスクに重要な変更はないとしている。なお、一部店舗の臨時休業・時間短縮営業に伴う損失は継続して計上している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
感染症による事業影響を引き続き注視するとし、事業等のリスクには重要な変更がないとしている。財務制限条項への抵触と資金繰り上の重要事象は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、当第２四半期連結会計期間末時点で入手可能な情報を踏まえて、現在、休会または退会されたフィットネス会員数が元に戻るには相当の期間を要するものと考えており、ワクチン接種の進展等により徐々に回復していくという想定に基づいて、繰延税金資産の回収可能性の判断や固定資産の減損損失計上要否の判断を行っております。」
休会・退会会員の回復には相当期間を要するとする前提を継続している一方、ワクチン接種の進展による徐々の回復も想定している。感染症の収束時期が不透明で、長期化時の減損可能性も引き続き記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、保育・介護等事業以外の対面型事業施設につきましては、緊急事態宣言による休業や時間短縮での営業、緊急事態宣言解除後も「三つの密」を避けるための入場制限の実施などの影響により、前年実績を大きく下回りました。また、当社グループの非対面事業であるオンラインクレーンゲーム事業においても人気景品の多くが国外製造であることから一時的に入荷がストップし売上は停滞いたしました。」
緊急事態宣言等による休業・時短営業・入場制限が続き、対面型事業は前年実績を大きく下回った。オンラインクレーンゲームでも国外製造景品の入荷停止と売上停滞が発生し、感染症影響が継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、当第３四半期連結会計期間末時点で入手可能な情報を踏まえて、主力事業であるフィットネスの休会または退会された会員数が元に戻るには相当の期間を要するものと考えております。当該状況による影響は当連結会計年度以降においても一定期間続くものとして仮定の一部を変更し、繰延税金資産の回収可能性の判断や固定資産の減損損失計上要否の判断を行っております。」
休会・退会会員の回復に相当期間を要するとの前提を継続し、感染症影響が当年度以降も続くものとして会計上の仮定を変更している。加えて、当累計期間には新型コロナウイルス感染症による損失100,780千円を計上している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、当第２四半期連結会計期間末時点で入手可能な情報を踏まえて、現在、休会または退会された会員数が元に戻るには相当の期間を要するものと考えられます。当該状況による影響は当連結会計年度以降においても一定期間続くものとして仮定の一部を変更し、繰延税金資産の回収可能性の判断や固定資産の減損損失計上要否の判断を行っております。なお、本感染症の影響は不確実性が大きく不透明であるため、仮定と異なった場合には、固定資産の減損損失が今後発生する可能性があります。」
休会・退会会員の回復に相当期間を要すると見込み、感染症影響が当年度以降も続く前提へ会計上の仮定を変更した。実際に営業損失1億63百万円、経常損失1億93百万円、四半期純損失3億94百万円を計上し、減損損失94,736千円も発生している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、保育・介護等事業以外の対面型事業施設につきましては、緊急事態宣言による休業や時間短縮での営業、緊急事態宣言解除後も「三つの密」を避けるための入場制限の実施などの影響により、前年実績を大きく下回りました。また、当社グループの非対面事業であるオンラインクレーンゲーム事業においても人気景品の多くが国外製造であることから一時的に入荷がストップし売上は停滞いたしました。」
休業・時間短縮営業・入場制限、国外製造景品の入荷停止が実際に発生し、当第1四半期は売上高802百万円、営業損失97百万円、経常損失113百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失203百万円となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかし、１月以降新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、フィットネス業界自体が営業の自粛をせざるを得ない状況により、フィットネス部門でのスタジオレッスンの中止やジュニアスクールの休校、会員の退会・休会が相次ぎました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大により、フィットネスの営業自粛、レッスン・スクールの中止、会員の退会・休会が実際に発生した。さらに、休業要請が長期化した場合の業績影響や、固定資産の減損損失増加の可能性を新たなリスクとして記載している。