株主資本配当率5％以上を目処とする還元
FY2016に初出。33回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
太陽ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに11社。
- FY2026後退有価証券報告書
「2026年3月期の期末配当を行わないことを決議しました。これにより当期の年間の配当金は1株当たり165円00銭（注：82円50銭）となり、DOEは9.5％となります。また、次期の中間配当及び期末配当につきましても行わないことを予定しています。」
DOE5％以上維持と総還元性向100％を目安とする方針を掲げてきた一方、公開買付けを前提に当期末配当を無配とし、次期配当も行わない予定を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年5月12日取締役会 普通株式 8,409百万円 150.00円 2025年3月31日 2025年6月2日 利益剰余金 2025年11月6日取締役会 普通株式 9,259百万円 165.00円 2025年9月30日 2025年12月1日 利益剰余金」
2025年3月期の期末配当は1株150円、2025年9月30日基準の中間配当は株式分割前ベースで1株165円となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社は現金による株主への利益還元を最重要政策の一つと位置付けており、継続的かつ安定的に高水準の利益還元を実施する基本方針に基づき、「DOEを長期経営構想の目標指標とし、連結決算を基準にDOE5％以上を維持すること」、「ROE改善に向け連結総還元性向100%を目安とした株主還元を実施すること（少なくとも2028年3月期まで）」を目標としています。」
DOE5％以上維持に加え、連結総還元性向100％を目安とする還元方針を少なくとも2028年3月期まで実施する目標を追加した。年間配当も190円、次期予定は290円へ引き上げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年11月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。（イ）中間配当による配当金の総額……………………2,242百万円（ロ）1株当たりの金額 …………………………………40.00円（ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2024年12月2日」
中間配当を1株当たり40円と決議し、前年同期の38円から2円増加した還元水準を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当期末配当金につきましては、1株当たり42円00銭とすることを決定しました。これにより当期の年間の配当金は1株当たり80円00銭となり、DOEは5.1％となります。」
DOE5％以上維持の目標を継続し、2024年3月期はDOE5.1％で目標達成と記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年11月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 （イ）中間配当による配当金の総額……………………2,127百万円 （ロ）1株当たりの金額 …………………………………38.00円 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2023年12月1日」
中間配当を1株当たり38円と決議し、前年同期の37円から1円増加した還元水準を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年6月17日 定時株主総会 普通株式 2,905 52.00 2023年3月31日 2023年6月19日 利益剰余金」
2023年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり52.00円、総額2,905百万円を2023年6月19日に支払った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は現金による株主への利益還元を最重要政策の一つと位置付けており、継続的かつ安定的に高水準の利益還元を実施する基本方針に基づき、DOEを長期経営構想の目標指標とし、「連結決算を基準にDOE5％以上を維持すること」を目標としています。」
DOE5％以上を維持する株主還元方針を継続し、当期DOEは6.0％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年11月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 （イ）中間配当による配当金の総額……………………2,080百万円 （ロ）1株当たりの金額 …………………………………37.00円 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2022年12月1日」
1株当たり37.00円、総額2,080百万円の中間配当を実施し、継続的な株主還元を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年11月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 （イ）中間配当による配当金の総額……………………2,080百万円 （ロ）1株当たりの金額 …………………………………37.00円 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2022年12月1日」
株式分割後の1株当たり37.00円、総額2,080百万円の中間配当を決議し、継続的な株主還元を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年6月18日 定時株主総会 普通株式 2,085 37.0 2022年3月31日 2022年6月20日 利益剰余金」
2022年3月期の期末配当として、株式分割後の普通株式1株当たり37.0円、総額2,085百万円を支払ったことを記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年11月5日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 （イ）中間配当による配当金の総額……………………1,849百万円 （ロ）1株当たりの金額 …………………………………65.10円 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2021年12月1日」
中間配当を1株当たり65.10円、総額1,849百万円とする決議を行い、継続的な還元水準を開示している。 - FY2021達成有価証券報告書
「株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に5％以上とすること」を目処としています。」
DOE目標5％以上を維持し、2021年3月期のDOEは6.3％となった。年間配当は上場20周年記念配当を含む1株当たり160円20銭となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年11月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 （イ）中間配当による配当金の総額……………………1,863百万円 （ロ）1株当たりの金額 …………………………………65.10円」
中間配当を1株当たり65.10円、総額1,863百万円とする決議を行い、従来の還元水準を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年11月1日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
2019年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり65.10円、総額1,861百万円とする決議を継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年11月1日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。」
2019年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり65.10円、総額1,861百万円とする決議を行い、継続的な還元水準を開示している。 - FY2019達成有価証券報告書
「株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に5％以上とすること」を目処としています。」
当年度のDOEは5.3％で目標5％以上を達成し、年間配当は1株当たり130円20銭となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「普通株式 2,738 95.1 2018年3月31日 2018年6月25日 利益剰余金」
2018年3月期の期末配当として普通株式に1株当たり95.1円を支払い、前年度の1株当たり65.1円から配当水準が上昇している。 - FY2018前進有価証券報告書
「DOE（株主資本配当率）5％以上 6.5％ 達成」
中長期DOE5％以上の目標を維持し、2018年3月期のDOEは6.5％となって目標達成と記載している。年間配当は記念配当を含め1株当たり160円20銭となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「2017年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。」
中間配当を1株当たり65.10円、配当金総額1,879百万円とする決議を記載し、前年度から引き上げた還元水準を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「2017年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。」
中間配当を1株当たり65.10円とする決議を行い、前年度から引き上げた還元水準を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「2017年６月21日 定時株主総会 普通株式 1,873 65.1 2017年３月31日 2017年６月22日 利益剰余金 第１回Ａ種種類株式 1 65.1 2017年３月31日 2017年６月22日 利益剰余金 第２回Ａ種種類株式 2 65.1 2017年３月31日 2017年６月22日 利益剰余金」
2017年3月期の期末配当として、普通株式、第1回A種種類株式および第2回A種種類株式に1株当たり65.1円を支払ったことを記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に５％以上とすること」を目処としています。この方針に基づき、第２四半期末の配当金につきましては１株当たり55円、当期末配当金は65円10銭とすることを決定しました。これにより当期の年間の配当金は１株当たり120円10銭となります。次期の配当につきましては、第２四半期末の配当金は１株当たり65円10銭、期末配当金は65円10銭、合わせて１株当たり年間130円20銭、配当性向66.9％を予定しています。」
DOE5％以上の目標は維持しつつ、当期年間配当を120円10銭、次期年間配当を130円20銭とする還元水準の引上げを示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「（イ）中間配当による配当金の総額……………………1,277百万円 （ロ）１株当たりの金額…………………………………55円00銭 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2016年12月１日」
普通株式およびA種種類株式について、1株当たり55円の中間配当を実施しており、従来の還元水準を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「（イ）中間配当による配当金の総額……………………1,277百万円 （ロ）１株当たりの金額…………………………………55円00銭 （ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2016年12月１日」
普通株式およびA種種類株式について、1株当たり55円の中間配当を決議しており、従来の還元水準を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「普通株式 1,273 55 2016年３月31日 2016年６月22日 利益剰余金 第１回Ａ種種類株式 1 55 2016年３月31日 2016年６月22日 利益剰余金」
2016年3月期の配当として、普通株式および第1回A種種類株式について1株当たり55円を2016年6月22日に支払った。前四半期報告書に記載された普通株式45円から増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に５％以上とすること」を目処としています。」
現金による継続的・安定的な高水準還元を掲げ、中長期の株主資本配当率に数値目標を設定している。