為替変動による減収・減益
FY2016に初出。32回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
太陽ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026円高影響を前年同期比1.6円で数値化有価証券報告書
「為替が円高に推移したことにより、減収。なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル150.9円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル152.5円と比較し1.6円の円高に推移しました。」
前年同期までの円安による増収寄与から変化し、1.6円の円高がエレクトロニクス事業の減収要因となった。 - FY2026-H1円高影響を前年同期比5.8円で数値化有価証券報告書
「為替が円高に推移したことにより、減収。なお、当中間連結会計期間における期中平均為替レートは1米ドル146.5円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル152.3円と比較し5.8円の円高に推移しました。」
円高が増収要因となっていた直近の記載から変化し、円高が減収要因となったことと、その幅を5.8円として示している。 - FY2025円高リスクの反対方向の効果を前年同期比8.1円で数値化有価証券報告書
「エレクトロニクス事業の売上高は、為替の影響に加え、リジッド基板用部材や半導体パッケージ基板用部材の販売数量増加等により、前年同期を10,287百万円上回る81,703百万円（前年同期比14.4％増）となりました。なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル144.4円と比較し8.1円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比8.1円の円安が増収要因となったことを記載している。 - FY2025-H1円高リスクの反対方向の効果を前年同期比11円で数値化有価証券報告書
「なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.3円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル141.3円と比較し11円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同中間期比11円の円安がエレクトロニクス事業の増収要因となった。 - FY2024-Q3円高リスクの反対方向の効果を前年同期比7.4円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第3四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル142.8円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル135.4円と比較し7.4円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比7.4円の円安が増収・増益に寄与する方向で記載されている。 - FY2024-Q1円高リスクの反対方向の効果を前年同期比9.1円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第1四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル138.1円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル129.0円と比較し9.1円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比9.1円の円安が増収・増益に寄与する方向で記載されている。 - FY2023円高リスクの反対方向の効果を前年同期比22.1円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル112.9円と比較し22.1円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比22.1円の円安が増収・増益要因となったことを記載している。 - FY2023-Q3円高リスクの反対方向の効果を前年同期比24.0円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第3四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.4円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル111.4円と比較し24.0円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比24.0円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 - FY2023-Q2円高リスクの反対方向の効果を前年同期比23.3円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第2四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル133.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.2円と比較し23.3円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比23.3円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 - FY2023-Q1円高リスクの反対方向の効果を数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第1四半期における期中平均為替レートは1米ドル129.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.0円と比較し19.0円の円安に推移しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比19.0円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 - FY2022-Q3円安により収益性が向上有価証券報告書
「また、為替が円安基調に推移したことにより、収益性が向上しました。」
円高による減収・減益リスクとは反対に、当四半期累計期間では円安基調が収益性の向上要因となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「・ 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・ 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・ 為替予約及び変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・ 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」
為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「・ 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・ 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・ 為替予約および変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・ 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」
為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「・ 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・ 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・ 為替予約及び変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・ 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」
為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「・ 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・ 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・ 為替予約および変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・ 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」
為替変動リスクについて、為替予約、金利スワップ、為替変動リスクの低い国での資金調達など、対応手段を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの場合、円高は減収・減益の要因となります。」
海外売上高比率が高い事業構造を背景に、円高による減収・減益リスクを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、前年同期に比べ為替が円高に推移した影響を受けました。」
円高が減収・減益要因となる為替リスクについて、当四半期も電子機器用部材事業の業績への影響として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円安に推移した影響を受け当第3四半期連結累計期間の売上高は39,022百万円（前年同期比8.6％増）となりました。」
円高による減収リスクとは反対に、円安が売上高の増加要因として前四半期に続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第2四半期連結累計期間の売上高は25,784百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」
円高による減収リスクとは反対に、前四半期に続き円安が売上高の増加要因として実績化している。 - FY2018-Q1円高リスクに対し円安が増収要因として発現有価証券報告書
「このような状況の下、景気の拡大を背景とした販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第１四半期連結累計期間の売上高は12,425百万円（前年同期比9.9％増）」
円高による減収・減益リスクが過去の四半期とは反対に、当四半期では円安による売上高増加として記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当連結会計年度の売上高は47,866百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」
円高が減収・減益要因となるリスクが、通期売上高の減少として実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は35,922百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」
円高が減収・減益要因となる既存リスクが、累計売上高の前年同期比6.2％減として再び実績化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は23,442百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
円高が減収・減益要因となる既存リスクが、累計売上高の前年同期比7.7％減として再び実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は11,306百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
円高が減収・減益要因となる既存リスクが、売上高の前年同期比9.2％減として実績化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの場合、円高は減収・減益の要因となります。」
海外売上高比率と外貨建販売を背景に、円高方向の為替変動を明示的な業績リスクとしている。