最終製品市場と為替への高い業績感応度
FY2016に初出。30回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
太陽ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- 2026-07-31その他業績予想の修正
「第１四半期のエレクトロニクス事業の業績は、為替が想定より円安に推移したこと、リジッド基板用部材の中国向け製品の需要が想定を上回ったことにより、予想を上回る結果となりました。」
第1四半期のエレクトロニクス事業では、想定より円安に推移したことが業績予想超過の要因として示された。為替感応度を示す具体的な要因だが、リスクの方向が悪化したとは記載していない。 - FY2026円高影響を前年同期比1.6円で数値化有価証券報告書
「なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル150.9円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル152.5円と比較し1.6円の円高に推移しました。」
海外売上比率の高いエレクトロニクス事業について、前年同期比1.6円の円高となり、円高が減収要因となったことを数値化している。 - 2026-04-30その他決算
「当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル150.9円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル152.5円と比較し1.6円の円高に推移しました。」
海外売上高比率の高い事業構造を背景に、前年同期比1.6円の円高が減収・減益要因となったことを数値で示している。 - FY2026-H1円高影響を前年同期比5.8円で数値化有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間における期中平均為替レートは1米ドル146.5円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル152.3円と比較し5.8円の円高に推移しました。」
前年同期の円安寄与の記載から反転し、平均為替レートが前年同期比5.8円の円高となったことを数値化している。 - FY2025円安影響を前年同期比8.1円で数値化有価証券報告書
「なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル144.4円と比較し8.1円の円安に推移しました。」
海外売上比率9割超を背景とする為替感応度について、前年同期比8.1円の円安を数値で示している。 - FY2025-H1円安影響を前年同期比11円で数値化有価証券報告書
「なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.3円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル141.3円と比較し11円の円安に推移しました。」
海外売上への為替感応度について、円安が増収要因となり、前年同中間期比の円安幅を11円として数値化している。 - FY2024-Q3円安影響を前年同期比7.4円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第3四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル142.8円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル135.4円と比較し7.4円の円安に推移しました。」
為替感応度について、円安が増収・増益に寄与する関係を示し、前年同期比の円安幅を7.4円として数値化している。 - FY2024-Q1円安影響を前年同期比9.1円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第1四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル138.1円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル129.0円と比較し9.1円の円安に推移しました。」
為替感応度について、円安が増収・増益に寄与する関係を示し、期中平均為替レートの前年同期差を9.1円として数値化している。 - FY2023円安影響を前年同期比22.1円で数値化有価証券報告書
「当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル112.9円と比較し22.1円の円安に推移しました。」
海外売上高比率9割超を背景とする為替感応度について、円安幅を前年同期比22.1円として数値化している。 - FY2023-Q3円安影響を前年同期比24.0円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第3四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.4円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル111.4円と比較し24.0円の円安に推移しました。」
海外売上高比率9割超を背景に、円安が増収増益に寄与したことを記載し、前年同期比の円安幅を24.0円として数値化している。 - FY2023-Q2円安影響を前年同期比23.3円で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第2四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル133.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.2円と比較し23.3円の円安に推移しました。」
海外売上高比率9割超を背景に、円安が増収増益に寄与したことを記載し、期中平均為替レートの前年同期差を23.3円として数値化している。 - FY2023-Q1円安影響を為替レート差額で数値化有価証券報告書
「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第1四半期における期中平均為替レートは1米ドル129.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.0円と比較し19.0円の円安に推移しました。」
為替感応度について、円安が増収増益に寄与したことに加え、期中平均為替レートが前年同期比で19.0円円安となったことを数値で示している。 - FY2022-Q3円安により収益性が向上有価証券報告書
「また、為替が円安基調に推移したことにより、収益性が向上しました。」
為替感応度について、円高による減収影響とは反対に、円安基調が収益性の向上要因として実績に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の販売価格は外貨建てとなっていることが多く、為替レートの変動が業績の変動につながりやすいため、為替リスク対策が重要な課題であると認識しています。」
外貨建販売を背景とする為替の業績感応度を引き続き重要なリスク・課題としている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「リジッド基板用部材は、新型コロナウイルス感染症の拡大による経済活動の停滞や需要減によって、世界的に自動車販売台数が低迷した影響を受けました。足元は中国市場を中心に回復傾向にあるものの、当第2四半期連結累計期間を通じては車載関連部材の需要が減少しました。」
最終製品市場や外部環境への業績感応度が、新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞、自動車販売低迷、車載関連部材の需要減少として第2四半期にも実績化している。一方、中国市場では足元の回復傾向も記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「リジッド基板用部材は、新型コロナウイルス感染症の拡大による経済活動の停滞や需要減によって、世界的に自動車販売台数が低迷した影響を受け、車載関連部材の需要が減少しました。」
最終製品市場や外部環境への業績感応度が、新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞、自動車販売低迷、車載関連部材の需要減少として実績化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「リジット基板用部材は世界的な新車販売台数の減少により、特に中国市場において車載関連部材の需要が減少し、販売数量は前年同期を下回りました。一方、半導体パッケージ基板用部材はスマートフォンやPCの販売増加に起因する半導体市場の回復により、販売数量は前年同期を上回りました。その結果、売上高は37,384百万円（前年同期比0.8％減）、セグメント利益は8,019百万円（前年同期比6.9％減）となりました。」
最終製品市場の動向への業績感応度が、世界的な新車販売台数の減少、中国市場の車載関連部材需要の減少、減収減益として実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「リジット基板用部材は米中貿易摩擦の長期化により中国国内の景気低迷の影響が拡大しており、特に車載関連部材の需要が減少し、販売数量は前年同期を下回りました。一方、半導体パッケージ基板用部材の販売数量は前年同期並みの水準で推移しました。この結果、売上高は24,340百万円（前年同期比4.9％減）、セグメント利益は5,109百万円（前年同期比13.7％減）となりました。」
米中貿易摩擦と中国景気低迷による外部環境への業績感応度が拡大し、車載関連部材の需要減少、減収減益として実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「リジット基板用部材は米中貿易摩擦に起因する中国国内の景気低迷の影響を受け、特に車載関連部材の需要が減少し、販売数量は前年同期を下回りました。この結果、売上高は11,896百万円（前年同期比5.8％減）、セグメント利益は2,318百万円（前年同期比21.4％減）となりました。」
最終製品市場や外部環境への業績感応度が、米中貿易摩擦に起因する中国景気低迷と車載関連部材の需要減少、減収減益として第1四半期に実績化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上高や利益がSR市場全体の動向、すなわちPWBや半導体が使用される最終製品の市場動向や、為替レートの変動といった外部要因の影響を大きく受ける事業構造となっています。」
最終製品市場と為替への高い業績感応度を、事業構造上のリスクとして継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
最終製品市場と為替への業績感応度を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、前年同期に比べ為替が円高に推移した影響を受けました。」
為替感応度について、円高が電子機器用部材事業の業績に影響したことを当四半期にも記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円安に推移した影響を受け当第3四半期連結累計期間の売上高は39,022百万円（前年同期比8.6％増）となりました。」
為替感応度について、前四半期に続き円安が売上高の増加要因として実績化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第2四半期連結累計期間の売上高は25,784百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」
為替感応度について、前四半期に続き円安が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q1為替影響が円安による増収寄与へ反転有価証券報告書
「このような状況の下、景気の拡大を背景とした販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第１四半期連結累計期間の売上高は12,425百万円（前年同期比9.9％増）」
過去の円高による減収実績とは異なり、当四半期は円安が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当連結会計年度の売上高は47,866百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」
円高による業績感応度が、通期売上高の前年同期比4.0％減として引き続き実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は35,922百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」
円高による業績感応度が、累計売上高の前年同期比6.2％減として引き続き実績化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は23,442百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
円高による業績感応度が、累計売上高の前年同期比7.7％減として再度実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は11,306百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
従来リスクとして示していた為替感応度が、円高による売上高減少として実際の業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高や利益が、SR市場全体の動向、すなわち半導体が使用される最終製品の市場動向や、為替レートの変動といった外部要因の影響を大きく受ける事業構造となっています。」
海外売上比率が８割を超える事業構造を背景に、最終製品市場と為替を主要な外部リスクとして示している。