資金調達・支払に係る流動性リスク
FY2017に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
太陽ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約3.7ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額25,056百万円の当座借越契約を締結しています。」
十分な流動性を確保しているとの認識は維持しているが、現金及び現金同等物の売上収益相当月数は前年度の4.4ヶ月から3.7ヶ月へ低下した。一方、当座借越枠は25,056百万円へ増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約4.4ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額24,005百万円の当座借越契約を締結しています。」
十分な流動性を確保しているとの認識は維持しているが、現金及び現金同等物の売上収益相当月数は6.6ヶ月から4.4ヶ月へ低下し、当座借越極度額も24,683百万円から24,005百万円へ減少した。 - FY2024流動性余力の月数が回復し当座借越枠は微減有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約6.6ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。…金融機関と限度額24,683百万円の当座借越契約を締結しています。」
現金及び現金同等物の売上収益相当月数は前年度の約5.8ヶ月から約6.6ヶ月へ増加した一方、当座借越極度額は24,928百万円から24,683百万円となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約5.8ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額24,928百万円の当座借越契約を締結しています。」
流動性は十分とする認識を維持しているが、現金及び現金同等物の売上収益相当月数は前年度の約8.0ヶ月から約5.8ヶ月へ低下した。一方、当座借越極度額は24,928百万円となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約8.0ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額22,855百万円の当座借越契約を締結しています。また、2020年6月には、成長に向けた投資と経済停滞の長期化に備えた手元資金の確保として、金融機関から総額27,600百万円の調達を実施しました。」
現金及び現金同等物は売上収益の約8.0ヶ月相当へ増加し、当座借越枠22,855百万円と総額27,600百万円の借入実行により流動性を確保している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当社は、以下のとおり取引先金融機関からの借入を実行しました。 1．資金使途 当社の成長に向けた投資等に対する資金の調達 経済停滞の長期化に備えた手元資金の確保 3．借入金額 27,600百万円 5．借入実行日 2020年6月1日 2020年6月30日 6．返済期限 2025年5月～2027年5月」
前年度に予定していた借入について、成長投資と経済停滞長期化への備えを目的とする総額276億円の借入を実行し、資金確保の対応を具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約4.9ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額21,050百万円の当座借越契約を締結しています。そして、2020年6月には事業の成長に向けた投資等に対する資金の調達に加えて、新型コロナウイルス感染拡大の影響による経済停滞の長期化に備えた手元資金の確保として、金融機関から総額276億円の借入を予定しております。」
現金の売上収益相当月数は前年度の約6.1ヶ月から約4.9ヶ月へ低下した一方、当座借越枠を21,050百万円へ拡大し、さらに276億円の借入を予定している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019流動性余力の月数が減少有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約6.1ヶ月相当の水準となっており、当社グループの事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額7,500百万円の当座借越契約を締結しています。」
十分な流動性を確保しているとの認識と当座借越契約は継続しているが、現金及び現金同等物の売上収益相当月数は前年度の約9.6ヶ月から約6.1ヶ月へ減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの現金及び現金同等物は、売上収益の約9.6ヶ月相当の水準となっており、当社及び連結子会社の事業運営上、十分な流動性を確保していると考えています。しかしながら、景気後退による市場の縮小や金融市場・為替市場の混乱などにより、流動性に一部支障をきたす場合も考えられます。このため、金融機関と限度額7,500百万円の当座借越契約を締結しています。」
流動性リスク自体は継続しているが、現金及び現金同等物を売上収益の約9.6ヶ月相当保有し、7,500百万円の当座借越枠を設定していると説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資金調達・支払に係る流動性リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「資金調達に係る流動性リスク（支払期日に支払いを実行できなくなるリスク）の管理」
各社の資金繰計画、手許流動性の維持等によって、支払能力に関する流動性リスクを管理する方針を初めてテーマとして記載している。