固定資産の減損リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
太陽ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性の低下した販売権について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額7,010百万円を減損損失として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが、販売権7,010百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性の低下した販売権について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額4,792百万円を減損損失として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが、太陽ファルマの収益性が低下した販売権に係る4,792百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォローアップやマクロ経済環境の定期的なモニタリング。」
固定資産の減損リスクと、買収価格の審議、買収後のフォローアップ、マクロ経済環境のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォローアップやマクロ経済環境の定期的なモニタリング。」
固定資産の減損リスクと、買収価格の審議、買収後のフォローアップ、マクロ経済環境のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は 事業の収益性が悪化した場合には、減損 会計の適用により固定資産の減損損失が 発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関 する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォロー アップやマクロ経済環境の定期的なモニ タリング。」
固定資産の減損リスクと、買収価格の審議、買収後のフォローアップ、マクロ経済環境のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は 事業の収益性が悪化した場合には、減損 会計の適用により固定資産の減損損失が 発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関 する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォロー アップやマクロ経済環境の定期的なモニ タリング。」
固定資産の減損リスクと、買収価格の審議、買収後のフォローアップ、マクロ経済環境のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において処分を決定した事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、機械装置199百万円です。」
固定資産の減損リスクが、太陽ファルマテックの機械装置199百万円の減損損失として当年度にも発生している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォローアップやマクロ経済環境の定期的なモニタリング。」
固定資産の減損リスクと、買収価格の審議、買収後のフォローアップ、マクロ経済環境のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「・ 資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生。 ・ 取締役会における買収価格の適切性に関する審議。 ・ 買収後のシナジー実現に向けたフォローアップやマクロ経済環境の定期的なモニタリング。」
固定資産の減損リスクに対し、買収価格の適切性審議、買収後のシナジー実現のフォローアップ、マクロ経済環境の定期的モニタリングを対応策として明示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「連結子会社の太陽ファルマにおいて保有している、バクトラミン及びチガソンに関する販売権につき、収益性の低下を踏まえ、その評価額の見直しを行いました。その結果、当該2製品の販売権の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、3,037百万円の減損損失を特別損失に計上した」
固定資産の減損リスクが、太陽ファルマの2製品の販売権について3,037百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
資産価値の下落や事業収益性の悪化に伴う固定資産の減損リスクを、主な事業等のリスクとして初めて明示している。