CMP New Century Plan 1による高収益化・資本効率向上
FY2018に初出。25回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに21社。
- FY2026達成有価証券報告書
「最終年度となる2025年度の業績については、下記の通り全ての項目で目標を大幅に上回ることができました。」
CMP New Century Plan 2は最終年度を終え、売上高1,393億円、営業利益174億円、親会社株主に帰属する当期純利益109億円、ROE12.3％となり、修正後目標を全項目で上回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「■最終年度（2026年３月期）の連結業績目標 ※2023年10月31日付で改定（上方修正） ○売上高：1,200億円 ○営業利益：110億円 ○親会社株主に帰属する当期純利益：70億円 ○ＲＯＥ：10％以上」
CMP New Century Plan 2の最終年度目標を、売上高1,200億円、営業利益110億円、親会社株主に帰属する当期純利益70億円、ROE10％以上へ上方修正した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2023前進有価証券報告書
「本中計の２年目であった2023年３月期における主な取り組み状況は以下のとおりです。」
CMP New Century Plan 2の2年目について、環境・社会貢献、販売価格改定・金融ヘッジ体制、サステナビリティ委員会設置、株主還元・資本効率向上の実績を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2022前進有価証券報告書
「本中計の１年目であった2022年３月期における主な取り組み状況は以下のとおりです。」
CMP New Century Plan 2の1年目について、環境・社会貢献、販売価格改定・原材料調達リスク対応、経営管理機能の強化、年間配当35円・自己株式取得約36.8億円などの取り組み実績を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 2を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2022年３月期～2026年３月期（５年間）の新たな中期経営計画「CMP New Century Plan 2」をこのほど策定いたしました。」
CMP New Century Plan 1の期間を振り返り、当初目標は未達だったものの、2019年5月修正後の目標に対して利益項目とROEで上回ったと記載したうえで、2022年3月期から2026年3月期までのCMP New Century Plan 2へ移行した。新中計では、環境・社会貢献、利益体質改善、組織基盤、株主還元・資本効率を重点テーマとし、売上高1,100億円、営業利益85億円、ROE8％以上を目標としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2020前進有価証券報告書
「本中計の２年目であった2020年３月期における主な取り組み状況は以下のとおりです。」
中期経営計画の2年目について、製品品目の約13％削減、調達先集約・グローバル調達、高付加価値製品の拡販、新サービス開発、工場再編の具体化、約23.4億円の自己株式取得、年間配当34円・DOE3.3％という進捗を列挙している。最終年度の2021年3月期も諸施策を実行するとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
CMP New Century Plan 1を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2018初出有価証券報告書
「これに向けた最初の取り組みとして、平成30年４月を始期とする３ヵ年の中期経営計画“CMP New Century Plan 1”を策定いたしました。本中期経営計画においては、規模の拡大とは距離を置き、当社が得意とする分野に経営資源を集中することで売上に見合った適正な利益の確保をめざす。事業構造の強化により収益性を高める。利益と資本のリバランスを通じて資本効率を高める。平成33年３月期の目標として、売上高100,000百万円、営業利益8,700百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,500百万円、自己資本利益率8.0％を掲げております。」
3年間の中期経営計画を初めて明示し、規模拡大より得意分野への集中、事業構造強化、利益と資本のリバランスを通じて、平成33年3月期に売上高1,000億円、営業利益87億円、親会社株主に帰属する当期純利益55億円、ROE8.0％を目指している。