為替相場変動による連結財務諸表への影響
FY2016に初出。33回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
中国塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「主な要因は、利益剰余金の増加（7,921百万円）や為替換算調整勘定の増加（3,021百万円）」
為替換算調整勘定は3,021百万円増加し、当年度の連結純資産には為替換算によるプラス方向の影響が表れた。一方、為替差損564百万円も計上している。 - 2026-05-11顕在化決算
「為替差損 － 564」
2026年3月期に為替差損564百万円を計上し、為替変動による損益への影響が年度実績として表れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、1,126百万円増加の90,561百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加（3,088百万円）や、為替換算調整勘定の減少（2,084百万円）であります。」
為替換算調整勘定が2,084百万円減少し、連結純資産への為替変動によるマイナス影響が再び表れている。中間連結損益計算書でも為替差損754百万円を計上している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その他、円安となった為替の影響が追い風となりました。」
円安が海外売上やセグメント業績に追い風となったと記載され、為替変動による連結業績へのマイナス影響は当中間期には緩和している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、11,192百万円増加の74,323百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加（5,098百万円）や為替換算調整勘定の増加（3,915百万円）、その他有価証券評価差額金の増加（1,275百万円）であります。」
為替換算調整勘定が3,915百万円増加し、為替換算による連結純資産へのマイナス影響は当四半期には生じていない。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、8,323百万円増加の71,454百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加（3,524百万円）や為替換算調整勘定の増加（3,036百万円）、その他有価証券評価差額金の増加（1,023百万円）であります。」
為替換算調整勘定が3,036百万円増加し、為替換算による連結純資産へのマイナス影響は当四半期には生じていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「主な要因は、利益剰余金の増加（837百万円）や為替換算調整勘定の増加（655百万円）、その他有価証券評価差額金の増加（374百万円）であります。」
為替換算調整勘定が655百万円増加し、為替換算による連結純資産へのマイナス影響が当四半期には生じていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（4,713百万円）」
為替換算調整勘定が4,713百万円増加し、円安による海外事業の円貨換算面でのマイナス影響は当四半期には縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（4,295百万円）」
為替換算調整勘定が4,295百万円増加し、円安による海外事業の円貨換算面でのマイナス影響は当四半期には縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（1,997百万円）」
為替換算調整勘定が1,997百万円増加し、円安による海外事業の円貨換算面でのマイナス影響は当四半期には縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（2,558百万円）」
為替換算調整勘定が2,558百万円増加し、前年度末のマイナス1,625百万円から当年度末には932百万円となった。為替換算による純資産へのマイナス影響が改善している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（1,555百万円）」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の△1,625百万円から△69百万円となり、1,555百万円増加した。為替換算による連結純資産へのマイナス影響は大きく縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加（1,681百万円）」
為替換算調整勘定は1,681百万円増加し、前連結会計年度末のマイナス1,720百万円からマイナス38百万円へ改善した。為替換算による連結純資産へのマイナス影響は大きく縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定：当期発生額 △585百万円」
為替換算調整勘定はマイナスとなったものの、前期の△658百万円から減少幅が縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、237百万円減少の62,749百万円となりました。主な要因は、自己株式の増加（2,951百万円）や為替換算調整勘定の減少（853百万円）、その他有価証券評価差額金の増加（2,016百万円）や親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（1,478百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少は853百万円となり、前四半期の1,029百万円の減少から影響額は縮小した。ただし、連結純資産へのマイナス影響は継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（1,142百万円）や為替換算調整勘定の減少（1,029百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少は1,029百万円となり、前四半期の1,208百万円の減少から影響額は縮小した。ただし、連結純資産へのマイナス影響は継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、1,144百万円減少の61,841百万円となりました。主な要因は、為替換算調整勘定の減少（1,208百万円）やその他有価証券評価差額金の増加（137百万円）であります。」
為替換算調整勘定が1,208百万円減少し、連結純資産の減少要因として為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においては、ユーロと人民元を中心に為替が円高基調で推移したことから、連結財務諸表作成時の円貨換算で2,323百万円の減収要因となりました。」
円高による海外売上の円貨換算影響が2,323百万円の減収要因として実際に表れた。為替換算調整勘定も658百万円減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、4,528百万円減少の63,985百万円となりました。主な減少要因は、為替換算調整勘定の減少（1,920百万円）や自己株式の増加（1,815百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少は1,920百万円となり、前四半期報告時の1,040百万円の減少から影響が拡大した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、3,045百万円減少の65,468百万円となりました。主な減少要因は、自己株式の増加（1,233百万円）や為替換算調整勘定の減少（1,040百万円）であります。」
為替換算調整勘定は1,040百万円の減少となり、前四半期の1,521百万円の減少から影響額は縮小した。ただし、連結純資産へのマイナス影響は継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 261」
当第1四半期のその他の包括利益では為替換算調整勘定が261百万円の増加となり、連結純資産への為替換算によるマイナス影響が縮小した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,541 458」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末から1,083百万円減少したが、前四半期報告時の減少額1,673百万円より影響額は縮小し、残高は458百万円となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,541 △ 132」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の1,541百万円から△132百万円となり、当第２四半期には1,673百万円減少した。為替変動による連結純資産への影響が再びマイナス方向に拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、5,147百万円減少の75,947百万円となりました。主な要因は、自己株式の増加（1,628百万円）や親会社株主に帰属する四半期純損失の計上などによる利益剰余金の減少（1,530百万円）、為替換算調整勘定の減少（1,521百万円）であります。」
前年末に増加していた為替換算調整勘定が当第1四半期には1,521百万円減少し、連結純資産の減少要因となった。為替換算による影響は再びマイナス方向に転じている。 - FY2018対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ2,925百万円増加の81,094百万円となりました。主な増加要因は、為替換算調整勘定の増加（1,573百万円）」
為替換算調整勘定が1,573百万円増加し、前年の減少からプラスに転じた。為替換算による連結純資産へのマイナス影響は当期には解消している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、2,368百万円増加の80,537百万円となりました。主な増加要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（1,035百万円）や為替換算調整勘定の増加（701百万円）であります。」
為替換算調整勘定は701百万円増加し、前回記載された192百万円の減少からプラスに転じた。為替換算による連結純資産へのマイナス影響は当四半期には確認されない形となっている。 - FY2018-Q2為替影響の縮小有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、861百万円増加の79,030百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（812百万円）や為替換算調整勘定の減少（192百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少は192百万円となり、前四半期報告時の754百万円から縮小した。為替換算による連結純資産へのマイナス影響は引き続き発生しているが、当四半期の影響額は小さくなった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、605百万円減少の77,563百万円となりました。主な減少要因は、為替換算調整勘定の減少（754百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少754百万円が、当第1四半期の連結純資産減少の主な要因として実際に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主な要因は、為替換算調整勘定の減少（2,708百万円）や親会社株主に帰属する当期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（2,523百万円）、自己株式の増加（501百万円）であります。」
為替換算調整勘定が2,708百万円減少し、連結純資産への為替換算影響が年度実績として表れている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、5,615百万円減少の73,201百万円となりました。主な要因は、為替換算調整勘定の減少（6,394百万円）や親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（1,448百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少は6,394百万円となり、前四半期報告時の5,743百万円から拡大した。為替変動による連結純資産への影響がさらに大きくなっている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「主な減少要因は、為替換算調整勘定の減少（5,743百万円）や親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などによる利益剰余金の増加（893百万円）であります。」
為替換算調整勘定の減少が5,743百万円となり、前回記録の1,827百万円から拡大した。為替変動の連結純資産への影響がさらに大きく表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は、為替換算調整勘定の減少（1,827百万円）やその他有価証券評価差額金の減少（624百万円）、自己株式の取得による減少（500百万円）であります。」
為替換算調整勘定が1,827百万円減少し、連結純資産の減少要因として為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結財務諸表の作成に当たっては、海外グループ各社の財務諸表等を各国通貨から円貨に換算しており、為替相場の変動が円換算後の連結財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。」
現地生産・現地販売による各社ベースの損益影響は軽微としつつ、連結換算影響をリスクとしている。