読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2055
営業利益の増加額（百万円）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高139,364百万円前年比 +6.3%
営業利益17,437百万円前年比 +13.4%
経常利益17,840百万円前年比 +8.2%
純利益（親会社株主帰属）10,995百万円前年比 -19.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益221.66円
売上高営業利益率12.5
期末の財政状態
総資産157,560百万円
うち純資産 101,780 百万円自己資本比率 60.6%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+14,418
投資+1,562
財務-10,337
純増減+5,643
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高38,058百万円
セグメント別売上高
日本44,93932.2%+5.2%
中国22,90816.4%+7.1%
韓国19,36013.9%-0.4%
東南アジア20,20814.5%+6.7%
欧州・米国31,94622.9%+11.5%
セグメント別利益
日本3,28722.3%+48.0%
中国2,96820.1%+9.3%
韓国3,27622.2%+28.8%
東南アジア4,12027.9%+7.0%
欧州・米国1,1097.5%-49.4%
地域別売上高
日本44,93932.2%+5.2%
中国22,90816.4%+7.1%
韓国19,36013.9%-0.4%
東南アジア20,20814.5%+6.7%
欧州・米国31,94622.9%+11.5%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高140,000～160,000
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想97円／株 → 100円／株
配当性向50.1
株主還元方針連結配当性向40％以上、1株当たり年間配当額の下限35円、連結自己資本総還元率の中計期間平均5％以上。新中計では1株当たり年間配当金100円を起点とした累進配当、DOE5％程度を目安。
業績の増減要因
新造船向け出荷量の堅調な推移、販売価格の適正化、高性能・高付加価値製品の販売推進、工業用塗料の需要回復などにより増収。運送費等の販売経費や人財投資が増加したものの、販売価格の適正化と高付加価値製品・環境対応型製品の拡販により収益性が向上。前期の特別利益2,694百万円の反動等により当期純利益は減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失152百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 195百万円、投資有価証券売却益 24百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、減損損失 152百万円、投資有価証券売却損 3百万円、その他 4百万円
減価償却費1,847百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数55,000,000株
期末自己株式数5,386,184株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 139,364百万円（前年比 +6.3%） |
| 営業利益 | 17,437百万円（前年比 +13.4%） |
| 経常利益 | 17,840百万円（前年比 +8.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,995百万円（前年比 -19.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 221.66円 |
| 売上高営業利益率 | 12.5 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.6 / 前期末 57.7 |
| 総資産 | 157,560百万円 |
| 純資産 | 101,780百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 14,418百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 1,562百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10,337百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 38,058百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 140,000～160,000 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 97円／株 → 100円／株 |
| 配当性向 | 50.1 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％以上、1株当たり年間配当額の下限35円、連結自己資本総還元率の中計期間平均5％以上。新中計では1株当たり年間配当金100円を起点とした累進配当、DOE5％程度を目安。 |
| セグメント別売上高 | セグメント 日本 / 売上高 44,939百万円 / 前年同期比 5.2百万円、セグメント 中国 / 売上高 22,908百万円 / 前年同期比 7.1百万円、セグメント 韓国 / 売上高 19,360百万円 / 前年同期比 -0.4百万円、セグメント 東南アジア / 売上高 20,208百万円 / 前年同期比 6.7百万円、セグメント 欧州・米国 / 売上高 31,946百万円 / 前年同期比 11.5百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント 日本 / セグメント利益 3,287百万円 / 前年同期比 48百万円、セグメント 中国 / セグメント利益 2,968百万円 / 前年同期比 9.3百万円、セグメント 韓国 / セグメント利益 3,276百万円 / 前年同期比 28.8百万円、セグメント 東南アジア / セグメント利益 4,120百万円 / 前年同期比 7百万円、セグメント 欧州・米国 / セグメント利益 1,109百万円 / 前年同期比 -49.4百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 44,939百万円 / 前年同期比 5.2百万円、地域 中国 / 売上高 22,908百万円 / 前年同期比 7.1百万円、地域 韓国 / 売上高 19,360百万円 / 前年同期比 -0.4百万円、地域 東南アジア / 売上高 20,208百万円 / 前年同期比 6.7百万円、地域 欧州・米国 / 売上高 31,946百万円 / 前年同期比 11.5百万円 |
| 減価償却費 | 1,847百万円 |
| 減損損失 | 152百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 195百万円、投資有価証券売却益 24百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、減損損失 152百万円、投資有価証券売却損 3百万円、その他 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 55,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 5,386,184株 |
| 業績の増減要因 | 新造船向け出荷量の堅調な推移、販売価格の適正化、高性能・高付加価値製品の販売推進、工業用塗料の需要回復などにより増収。運送費等の販売経費や人財投資が増加したものの、販売価格の適正化と高付加価値製品・環境対応型製品の拡販により収益性が向上。前期の特別利益2,694百万円の反動等により当期純利益は減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、中国・日本の造船量増加に伴う新造船向け出荷量の堅調な推移、製造コストに見合った販売価格の適正化、高性能・高付加価値製品の需要拡大や販売推進、工業用塗料の需要回復などにより増加した。営業利益は、運送費や人財投資が増加したものの、販売価格の適正化、高付加価値製品・環境対応型製品の拡販により収益性が向上した。純利益は、前期に特別利益2,694百万円を計上していた反動などにより減少した。次期予想を売上高のみとした理由は、中東情勢の緊迫化に伴う原材料コストや調達の不確実性が高いため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。