大日本塗料（4611）・リスク再掲
自然災害・基幹システム障害による生産停止
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2021。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大規模災害・システム障害による事業継続リスク93社が書いているテーマ・逆風90社・追い風4社
大日本塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。51社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている93社のうち14社を表示しています。上の文は93社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「各事業の生産拠点のいずれかが地震等の災害に罹災し稼働困難となった場合、コンピュータの基幹システムに重大な障害が発生した場合、あるいは電力需要調整の必要が生じた場合は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、火災、基幹システム障害、電力需要調整による事業停止リスクが継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各事業の生産拠点のいずれかが地震等の災害に罹災し稼働困難となった場合、コンピュータの基幹システムに重大な障害が発生した場合、あるいは電力需要調整の必要が生じた場合には、当社グループの経営成績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、基幹システム障害、電力需要調整による生産停止リスクの説明が継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失46百万円は、主に当社の連結子会社であるPT.DNT INDONESIAで発生した火災事故によるものであります。」
インドネシア子会社の火災事故により、当連結会計年度に災害損失4,600万円が実際に計上された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失39百万円は、主に当社の連結子会社であるPT.DNT INDONESIAで発生した火災事故によるものであります。」
インドネシア子会社で火災事故が発生し、災害による損失39百万円が計上された。自然災害等による生産・事業継続リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失15百万円は、主に当社の連結子会社であるPT.DNT INDONESIAで発生した火災事故によるものであります。」
インドネシア子会社で火災事故が発生し、災害による損失15百万円として実績に計上された。自然災害等による生産・事業継続リスクが具体的に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各事業の生産拠点のいずれかが地震等の災害に罹災し稼働困難となった場合、コンピュータの基幹システムに重大な障害が発生した場合、あるいは電力需要調整の必要が生じた場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
照明機器等の生産拠点に代替拠点がないことを説明しており、当期には災害による損失130百万円を計上している。