開発無形資産の減損リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、第17期連結会計年度末及び第18期連結会計年度末において、無形資産の残高はありません。」
SP-02の減損後、無形資産残高がゼロとなり、開発無形資産の減損リスクにさらされる帳簿残高はなくなった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損テストの結果、開発品SP-02の収益性が低下したため、当連結会計年度において回収可能価額を零として帳簿価額全額959百万円を減損損失として計上しています。」
SP-02の中国権利導出遅延等に伴う収益性低下を受け、関連無形資産959百万円を全額減損した。無形資産残高は1,117百万円からゼロとなった。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,008百万円となりました。」
開発無形資産の減損リスクにさらされる残高は、前年度末の1,117百万円から1,008百万円へ減少した。当中間連結会計期間に新たな減損損失が発生したとの記載はない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,033百万円となりました。」
Sancuso®及びダルビアス®の償却により無形資産残高は前年度末の1,117百万円から1,033百万円へ減少した。当四半期に新たな減損損失が発生したとの記載はない。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、Sancuso®(SP-01）及びダルビアス®(SP-02）の無形資産償却により、当連結会計年度において452百万円の償却が発生しました。これらの結果、無形資産残高は1,117百万円となりました。」
当年度に新たな減損損失は計上されず、Sancuso®及びダルビアス®の償却により無形資産残高は前年の1,570百万円から1,117百万円へ減少した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,230百万円となりました。」
無形資産残高は前連結会計年度末の1,570百万円から1,230百万円へ減少した。主に償却による減少であり、当四半期累計期間に新たな減損損失が発生したとの記載はない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,343百万円となりました。」
無形資産残高は前連結会計年度末の1,570百万円から1,343百万円へ減少した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,456百万円となりました。」
無形資産残高は前連結会計年度末の1,570百万円から1,456百万円へ減少した。主に償却による減少であり、当四半期に新たな減損損失が発生したとの記載はない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損テストの結果、開発品SP-03及びSP-05の収益性が低下したため、当連結会計年度において帳簿価額全額を減損損失として計上しています。」
SP-03及びSP-05の収益性低下を受け、無形資産431百万円の減損損失を計上し、開発無形資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は2,135百万円となりました。」
無形資産残高は前年度末の2,079百万円から2,135百万円へ増加した。新たな減損損失の発生は記載されていないが、減損リスクにさらされる残高は増加した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,866百万円となりました。」
無形資産残高は前年度末の2,079百万円から1,866百万円へ減少した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は1,973百万円となりました。」
無形資産残高は前年度末の2,079百万円から1,973百万円へ減少した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は2,079百万円となりました。」
無形資産残高は前年度末の2,356百万円から2,079百万円へ減少した。当年度は減損損失を計上しておらず、主に償却により残高が縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は2,187百万円となりました。」
無形資産残高は前連結会計年度末の2,356百万円から2,187百万円へ減少した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、無形資産残高は2,194百万円となりました。」
無形資産の償却が進み、残高は前連結会計年度末の2,356百万円から2,194百万円へ減少した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。当四半期に減損損失は計上されず、無形資産残高は2,247百万円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、開発品SP-04の第Ⅲ相臨床試験結果が公表され、主要評価項目において関する有効性を達成できなかったことから、SP-04の無形資産の回収可能価額をゼロとし、帳簿価額全額800百万円を減損損失として、販売費及び一般管理費に計上しています。」
SP-04の主要評価項目未達を受け、関連する無形資産800百万円を全額減損処理した。開発無形資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。無形資産残高は3,492百万円で、償却費308百万円を計上したが、減損の発生は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。無形資産残高は3,695百万円で、97百万円の償却費を計上したが、減損の発生は記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、下記の他には重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。無形資産残高は3,208百万円で、当期には50百万円の償却を開始・計上しているが、減損の発生は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、下記の他には重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。SP-03関連無形資産の償却は開始されたが、減損の発生は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、下記の他には重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。SP-03関連無形資産の償却は開始したが、減損の発生は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「無形資産の残高の総額は、第９期連結会計年度末においては2,575百万円、第10期連結会計年度末においては3,085百万円です。」
無形資産残高が増加し、開発方針の変更・延期・中止や想定収益未達時の減損リスクを継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。無形資産残高は2,949,891千円となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
開発無形資産の減損リスクについて、重要な変更がないと明示している。無形資産残高は2,617,260千円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発方針の変更、開発延期、延長又は中止が生じた場合、また当該開発品に対して想定している売上収益と利益を計上できない場合には、資産化された無形資産の全部又は一部を減損する可能性があります。」
2016年12月末の無形資産残高は2,575,456千円。IFRSにより開発費・導入費等の一部を資産計上しており、開発進捗や事業化の成否が減損に影響する。