新株予約権行使による株式価値希薄化のリスク
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2024-H1。
ペプチドリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに43社。
- FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 37,500 (注)１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 3,750,000 (注)１」
2024年4月26日に第9回新株予約権が発行され、最大375万株の潜在株式が実際に設定された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数 37,500個 新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式 3,750,000株」
提出後の第9回新株予約権発行により、最大375万株の潜在株式が新たに設定された。従来、行使可能な潜在株式がないとされていた状態から、希薄化エクスポージャーが再び発生する内容である。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在、権利行使が可能な状態にある新株予約権による潜在株式数はございません。」
権利行使可能な新株予約権による潜在株式がないと記載され、従来の直近行使可能分に関する希薄化エクスポージャーが解消された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入44,940千円」
当第３四半期累計期間に新株予約権の行使による株式発行収入が発生し、発行済株式総数は2020年12月末の125,910,400株から2021年９月末の130,010,400株となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日 1,800,000 127,710,400 10,032 3,943,918 10,032 3,940,200 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により1,800,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「本書提出日現在、権利行使が可能な状態にある新株予約権による潜在株式数は4,700,000株であり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の3.55％に相当しております。」
権利行使可能な潜在株式比率が前回の3.15％から3.55％へ上昇した。2020年中には新株予約権行使による600,000株の発行も発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年３月31日 600,000 125,910,400 3,344 3,933,885 3,344 3,930,167 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により600,000株が発行され、発行済株式総数は125,910,400株となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019対処有価証券報告書
「本書提出日現在、権利行使が可能な状態にある新株予約権による潜在株式数は4,100,000株であり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の3.15％に相当しております。」
権利行使可能な潜在株式数は前回開示の4,700,000株・3.62％から4,100,000株・3.15％へ低下した。なお、2020年１月１日から２月29日までに新株予約権行使による600,000株の発行も記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日～2019年６月30日 2,596,000 …（注）１.新株予約権の行使によるものであります。 本書提出日現在、権利行使が可能な状態にある新株予約権による潜在株式数は4,700,000株であり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の3.62％に相当しております。」
当事業年度に新株予約権行使による2,596,000株の発行が発生した。一方、提出日現在の権利行使可能な潜在株式比率は3.62％となり、前回記載の4.91％から低下している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日 600,000 124,110,400 3,344 3,923,852 3,344 3,920,134 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により600,000株が発行され、発行済株式総数は124,110,400株となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日～2018年９月30日 796,000 123,510,400 4,525 3,920,508 4,525 3,916,790 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により796,000株が発行され、発行済株式総数は123,510,400株となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成30年６月30日 8,096,000 …（注）１.新株予約権の行使によるものであります。」
当事業年度に新株予約権行使により8,096,000株が発行された。提出日現在の権利行使可能な潜在株式数は6,500,000株、発行済株式数・潜在株式数合計の4.91％と記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年１月１日～平成30年３月31日 2,600,000 122,714,400 14,491 3,915,983 14,491 3,912,265 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により2,600,000株が発行された。また、平成30年3月12日決議の新株予約権24,000個について、目的となる株式数2,400,000株が記載され、潜在的希薄化要因も追加された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日 5,496,000 120,114,400 30,722 3,901,491 30,722 3,897,773 (注) ２．新株予約権の行使によるものであります。」
当四半期に新株予約権の行使により5,496,000株が発行され、発行済株式総数が120,114,400株となった。希薄化要因の一部が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成28年７月１日～平成29年６月30日 868,400 (注)１.新株予約権（ストック・オプション及び自社株式オプション）の行使によるものであります。」
当事業年度に新株予約権の行使により868,400株が発行された。また、提出日現在の潜在株式数は9,896,000株で発行済株式数・潜在株式数合計の8.24％と記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「32,400 (注) 新株予約権の行使による増加であります。 新株予約権の行使による株式の発行による収入476,449千円」
平成29年1月から3月までに新株予約権の行使により32,400株が発行され、476,449千円の収入が発生した。リスクとして開示されていた潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 24,800株 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
平成28年10月１日から12月31日までに、新株予約権の行使により24,800株の株式発行が実際に発生した。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 811,200株」
新株予約権の行使により811,200株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月30日現在、権利行使が可能な状態にある新株予約権による潜在株式数は8,564,400株であり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の13.17％に相当しております。」
潜在株式が合計株式数の13.17％に相当し、権利行使時の希薄化可能性を記載している。