大塚ホールディングス（4578）・リスク対処
自然災害・パンデミックに伴う事業継続リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク68社が書いているテーマ・逆風67社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、大規模地震等の災害発生時にも最大限事業活動を継続し、製品の安定供給が図れるよう、事業継続計画(BCP)を策定しております。」
自然災害・パンデミックに対し、BCP・BCM、安否確認、備蓄、代替生産・物流体制、合同演習を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、大規模地震等の災害発生時にも最大限事業活動を継続し、製品の安定供給が図れるよう、事業継続計画(BCP)を策定しております。」
自然災害・パンデミックに対し、BCP・BCM、安否確認、備蓄、代替生産・物流体制、合同演習を対応策として具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「自然災害・パンデミックが発生した場合における当社グループの対応方針の策定や対応施策の実施が十分でない場合、当社グループの工場、研究所、事業所等の施設が被災した場合の回復が遅れ、また、ニュートラシューティカルズ関連事業等に関する製品の消費低迷により、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・パンデミックによる施設被災、復旧遅延、消費低迷を対象とする事業継続リスクを新たに体系化し、BCP・BCMや代替生産・物流体制を対応策として記載している。