原材料価格高騰・調達問題リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの製品に使用する主要な原材料の価格は、天候、自然災害、市場価格、経済情勢、燃料費、為替等によって変動します。」
原材料価格高騰・調達問題を継続的なリスクとして記載し、複数調達、代替原料、適正在庫、生産性向上、価格転嫁等の対応策を示している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上収益は27,300百万円（前年同四半期比0.2%減）となりましたが、原材料費の高騰や持分法投資利益の減少等により、事業利益は1,671百万円（同40.6%減）となりました。」
原材料費の高騰が実際にその他の事業の利益を圧迫し、事業利益は前年同四半期比40.6％減となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは原材料価格の高騰等によるリスクを低減させるために、原材料の複数社購買、代替原料の確保、適正在庫の確保及び生産性向上による原価低減等の様々な対応策を実施しております。」
原材料価格高騰・調達問題に対し、複数社購買、代替原料、適正在庫、生産性向上、価格転嫁を含む対応策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは原材料価格の高騰等によるリスクを低減させるために、原則として原材料の複数社購買、上流原料や素材を含む原材料の市場動向等の情報収集、代替原料の確保、適正在庫の確保及び生産性向上による原価低減等の様々な対応策を実施しております。」
原材料価格高騰・調達問題に対し、複数社購買、代替原料、適正在庫、生産性向上、価格転嫁を対応策として継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料費や輸送費の高騰等、および持分法による投資利益の減少等により、事業利益は7,398百万円（同31.6%減）となりました。」
原材料費・輸送費の高騰等がその他の事業の利益を圧迫し、事業利益は前年同四半期比31.6％減となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上収益は82,668百万円（前年同四半期11.9%増）となりましたが、原材料費や輸送費の高騰等、および持分投資利益の減少等により、事業利益は6,093百万円（同25.1%減）となりました。」
原材料費・輸送費の高騰が実際にその他の事業の利益を圧迫し、増収にもかかわらず事業利益は前年同期比25.1％減となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上収益は39,048百万円（前年同四半期比8.9%増）となりましたが、原材料費や輸送費の高騰等の影響により、事業利益は2,432百万円（同39.9%減）となりました。」
原材料費・輸送費の高騰が実際にその他の事業の利益を圧迫し、事業利益は前年同四半期比39.9％減となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「原則として複数社購買等による調達先の分散化、代替原料の確保、適正在庫の確保及び生産拠点の複数化等を実施することで、グループ全体で事業継続に取り組む体制を構築しております。」
原材料価格高騰・調達問題に対し、複数社購買、代替原料、適正在庫、生産拠点複数化を対応策として具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは原材料価格の高騰等に関するリスクを低減させるために、原則として原材料の複数社購買、原材料の市場動向等の情報収集、代替原料の確保、適正在庫の確保及び生産性向上による原価低減等の様々な対応策を実施しております。」
原材料価格の高騰・調達問題をリスクとして継続し、複数社購買、代替原料、適正在庫等の対応策を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「原材料の調達は、一部の輸入品に遅延がみられますが、概ね順調に確保できています。」
一部輸入原材料の調達遅延は続いているが、全体としては概ね確保できていると記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料の調達は、一部の輸入品に遅延がみられますが、概ね順調に確保できています。」
新型コロナウイルス感染拡大下で、一部輸入原材料の調達遅延が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループとしては原材料価格の上昇を販売価格に転嫁することにより対応する方針ですが、市場の状況または取引先との交渉等によって対応できない場合、その他調達先の問題などにより原材料の調達に何らかの問題が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇の販売価格転嫁方針と、交渉不成立・調達問題による影響リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格の上昇を販売価格に転嫁することにより対応する方針ですが、市場の状況または取引先との交渉等によって対応できない場合、その他調達先の問題などにより原材料の調達に何らかの問題が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
天候、自然災害、市場価格、燃料費、為替等による原材料コスト上昇と調達困難をリスクとして明示している。