原材料・仕入価格の変動リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-14。
ダイトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、減価償却費の増加、中東情勢の緊迫化や円安等による原材料費の高騰、人的資本への投資等あるも、長期滞留在庫の削減による在庫評価減の解消、スマートスペンディングの徹底により、40,753百万円となりました。」
中東情勢の緊迫化や円安等による原材料費高騰が当期の売上原価に現れ、原材料価格変動リスクの発生を継続して記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、製品構成の変化、減価償却費の増加、棚卸資産の評価減、円安による原材料費高騰等の影響により、42,005百万円となりました。」
円安による原材料費高騰が売上原価の増加要因として通期実績に現れ、営業利益は前期比32.7％減となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は増加したものの、主に減価償却費の増加や、棚卸品評価の影響、円安を要因とした原材料価格の上昇による原材料費の増加などにより営業利益は1,471百万円（前年同期比35.7%減）、経常利益1,470百万円（前年同期比36.5%減）、親会社株主に帰属する中間純利益908百万円（前年同期比41.5%減）となりました。」
円安を要因とした原材料価格の上昇が原材料費の増加として現れ、売上高が増加する一方で営業利益等の減少につながった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上高の増加に伴う利益の増加があったものの、主に円安による原材料費の増加、研究開発費の増加等により営業利益は3,894百万円（前期比25.2%減）、経常利益3,923百万円（前期比24.1%減）、親会社株主に帰属する当期純利益3,295百万円（前期比8.5%減）となりました。」
円安による原材料費の増加が通期の利益減少として現れ、営業利益、経常利益、当期純利益が前年同期比で減少したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は24,110百万円（前年同期比3.2%増）となりました。売上高は増加したものの、主に円安を要因とした原材料費の増加、研究開発費の増加等により営業利益は2,289百万円（前年同期比19.0%減）、経常利益2,314百万円（前年同期比15.9%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,552百万円（前年同期比11.9%減）となりました。」
円安を要因とした原材料費の増加が実績に現れ、売上高が増加した一方で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は増加したものの、主に円安を要因とした原材料価格の上昇による原材料費の増加、研究開発費の増加等により営業利益は1,080百万円（前年同期比28.0%減）、経常利益1,092百万円（前年同期比26.0%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益683百万円（前年同期比27.7%減）となりました。」
円安を要因とした原材料価格の上昇が原材料費の増加として現れ、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少につながったと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上高の増加に伴う利益の増加があったものの、主に円安及びエネルギー資源価格の上昇による原材料費及び電気料金等の増加、並びに減価償却費及び研究開発費の増加等により営業利益は5,207百万円（前期比20.5%減）、経常利益5,169百万円（前期比23.2%減）、親会社株主に帰属する当期純利益3,600百万円（前期比22.9%減）となりました。」
円安・エネルギー資源価格の上昇による原材料費・電気料金等の増加が通期の利益減少として現れたと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高の増加に伴う利益の増加があったものの、主に円安及びエネルギー資源価格の上昇による原材料費及び電気料金等の増加、並びに減価償却費及び研究開発費の増加等により営業利益は4,106百万円（前年同期比27.3%減）、経常利益4,077百万円（前年同期比29.6%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,660百万円（前年同期比33.1%減）となりました。」
円安・エネルギー資源価格の上昇が原材料費・電気料金等の増加として継続して実績に現れ、営業利益等の減少につながったと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が続く中、ウクライナ情勢の長期化や、急速な円安の進行によるエネルギー資源や原材料価格の上昇等の影響により、依然として先行きが不透明な状況が続いております。 これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は23,367百万円（前年同期比4.0%増）となりました。売上高の増加に伴う利益の増加があったものの、主に円安及びエネルギー資源価格の上昇による原材料費及び電気料金等の増加、並びに減価償却費及び研究開発費の増加等により営業利益は2,826百万円（前年同期比27.1%減）となりました。」
円安及びエネルギー資源価格の上昇が原材料費・電気料金等の増加として実績に現れ、営業利益は前年同期比27.1％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が続く中、ウクライナ情勢の緊迫化や急速な円安の進行によるエネルギー資源や原材料価格の上昇などの影響が懸念され、先行きが不透明な状況が続いております。 売上高の増加に伴う利益の増加があったものの、主に円安を要因とした原材料価格の上昇による原材料費の増加、減価償却費及び研究開発費の増加等により営業利益は1,501百万円（前年同期比36.4%減）となりました。」
ウクライナ情勢や急速な円安を背景とする原材料価格上昇が、原材料費の増加および営業利益の前年同期比36.4％減として実績に現れたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方でウクライナ情勢の緊迫化によるエネルギー資源や原材料価格の上昇などの影響が懸念され、先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料価格変動リスクについて、従来の為替相場等に加え、ウクライナ情勢の緊迫化によるエネルギー資源・原材料価格上昇を新たな懸念要因として記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「このようなリスクに対応するために、当社グループでは外貨建て取引に係る為替変動リスクに対し、先物為替予約取引等によって一定程度のリスクヘッジを行っております。」
原材料・仕入価格および為替変動リスクへの対応として、先物為替予約取引等によるヘッジを明記している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの原薬及び製剤の製造販売に係る原材料や仕入販売に係る原薬等の価格が為替相場等の事情によって急激に変動した場合、当社グループの経営成績及び財政状態は影響を受ける可能性があります。」
原材料・仕入価格および為替相場の急変リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの原薬及び製剤の製造販売に係る原材料や仕入販売に係る原薬等の価格が為替相場等の事情によって急激に変動した場合、当社グループの経営成績及び財政状態は影響を受ける可能性があります。」
原材料・仕入価格および為替相場の急変リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの原薬及び製剤の製造販売に係る原材料や仕入販売に係る原薬等の価格が為替相場等の事情によって急激に変動した場合」
原材料価格や為替相場の変動が経営成績・財政状態に影響する可能性を記載。