固定資産の減損・価値変動リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026。
ダイトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2025年６月１日 至 2026年５月31日) 「医薬品事業」セグメントにおいて66百万円の固定資産の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクについて、前期の48百万円から増加した66百万円の減損損失を当期に実際に計上した。 - 2026-07-10顕在化業績予想の修正
「「医薬品事業」セグメントにおいて66百万円の固定資産の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失を当連結会計年度に66百万円計上したと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「「医薬品事業」セグメントにおいて48百万円の固定資産の減損損失を計上しております。」
従来の減損兆候の記載から進み、当連結会計年度に固定資産の減損損失48百万円を実際に計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「医薬品の製造場所の移管は、製造委託元である顧客及び薬機法上の承認の取得に時間を要するため工場稼働率が低い状態にあり、営業損益が継続的にマイナスとなっていることから減損兆候が認められております。」
中国子会社の工場について、低稼働率・営業損益の継続的なマイナスにより減損兆候が認められ、将来の市場環境悪化等により減損損失が発生する可能性を具体化している。ただし当期は減損損失を認識していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「多額の固定資産（建物、機械装置、土地、投資有価証券等）を所有しているため、経営環境の変化等に伴ってそれらの価値が著しく変動し、減損損失、除却・売却による損失、評価差額の変動等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の価値変動、減損、除却・売却損失のリスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「多額の固定資産（建物、機械装置、土地、投資有価証券等）を所有しているため、経営環境の変化等に伴ってそれらの価値が著しく変動し、減損損失、除却・売却による損失、評価差額の変動等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の価値変動、減損、除却・売却損失のリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多額の固定資産（建物、機械装置、土地、投資有価証券等）を所有しているため、経営環境の変化等に伴ってそれらの価値が著しく変動し、減損損失、除却・売却による損失、評価差額の変動等が発生した場合」
当期には賃貸工場について200,742千円の減損損失を計上している。