研究開発費などの経費増加による利益減少
FY2017-Q3に初出。18回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「これらの活動の結果、当連結会計年度の研究開発費は3,709百万円（前期比9.7％減）となりました。」
研究開発費は前期の4,106百万円から3,709百万円へ減少し、通期の営業利益は前期比1.4％増となった。 - FY2026-H1原価・基幹システム投資等による営業減益有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上の減少に加え、原価や海外子会社の基幹システム投資などの経費の増加により36億41百万円（前年同中間期比43.6％減）となりました。」
売上減少に加え、原価や海外子会社の基幹システム投資等の経費増加が営業利益の減少要因となった。 - FY2025研究開発費の増加有価証券報告書
「これらの活動の結果、当連結会計年度の研究開発費は前年度実績から増加し、4,106百万円（前期比10.2％増）となりました。」
研究開発費は前期の3,726百万円から4,106百万円へ増加した。 - FY2025-H1研究開発費の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億43百万円であります。」
中間期の研究開発費は19億43百万円となり、前年同中間期の17億46百万円から増加した。 - FY2024研究開発費の増加有価証券報告書
「これらの活動の結果、当連結会計年度の研究開発費は前年度実績から増加し、3,726百万円（前期比7.8％増）となりました。」
研究開発費が前期の3,456百万円から3,726百万円へ増加した。 - FY2024-Q2英国規制見直しと経費増加の具体化有価証券報告書
「一方、営業利益につきましては、イギリスの医薬品価格規制制度の一部見直しによる経費の増加、さらに販売促進費及び減価償却費などの増加により53億27百万円（前年同四半期比9.6％減）となりました。」
従来の経費増加要因に加え、英国の医薬品価格規制制度の一部見直しが具体的な営業利益減少要因として記載された。 - FY2024-Q1経費増加による営業減益有価証券報告書
「一方、営業利益につきましては、販売促進費及び研究開発費や減価償却費などの経費の増加により29億70百万円（前年同四半期比0.2％減）となりました。」
前期まで利益改善要因として記載されていた経費効率化とは異なり、当四半期は販売促進費、研究開発費、減価償却費などの増加が営業利益の減少要因となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「これらの活動の結果、当連結会計年度の研究開発費は前年度実績から減少し、3,456百万円（前期比27.8％減）となりました。」
過去に利益圧迫要因となった研究開発費は前期比27.8％減少し、通期の営業利益は前期比41.6％増となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、研究開発費の効率的な運用に努めたこと等により、営業利益は33億82百万円（前年同四半期比10.5％増）」
研究開発費などの経費増加が過去に利益を圧迫した局面から変化し、当第3四半期累計期間は研究開発費の効率的運用が営業利益の増加要因として記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「これは退職給付費用が前連結会計年度５億73百万円から△１億９百万円に減少したこと、研究開発費が前連結会計年度73億31百万円から68億32百万円に減少したこと等によるものであります。」
研究開発費などの経費は前期から減少し、販売費及び一般管理費の減少要因となった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「研究開発費」
研究開発費は前年同期の39億8百万円から28億83百万円へ減少した。従来の研究開発費増加による利益圧迫要因は、当第2四半期累計期間には同じ形では記載されていない。 - FY2019-Q1研究開発費の計上時期による利益押上げ有価証券報告書
「堅調な海外業績に加え、効率的な経費の使用に努めたことや研究開発費の一部が第２四半期以降にずれ込んだこともあり」
研究開発費などの経費増加が利益を圧迫した過去の局面から変化し、当四半期は経費使用の効率化と研究開発費の計上時期のずれが利益増加要因として記載されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「これは研究開発費が前連結会計年度84億58百万円から73億31百万円に減少したこと等によるものであります。」
研究開発費が84億58百万円から73億31百万円へ減少し、販売費及び一般管理費の減少と営業利益の増加に寄与した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「一方、利益につきましては、堅調な海外業績に加え、販管費の減少等の寄与により、営業利益45億87百万円（前年同四半期比26.0％増）」
過去に利益減少要因として記載された経費増加に対し、本四半期は販管費の減少等が利益増加に寄与したと記載されている。 - FY2018-Q2研究開発費増加の影響継続有価証券報告書
「一方、利益につきましては、研究開発費などの経費が増加したこともあり、営業利益は23億93百万円（前年同四半期比24.0％減）、経常利益は25億34百万円（前年同四半期比17.8％減）となりました。」
研究開発費などの経費増加が、当第2四半期累計期間の営業利益・経常利益の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1Z-215清算費用が発生有価証券報告書
「売上高の漸減に加え、EAファーマ株式会社との新規プロトンポンプ阻害剤（以下「Z-215」）に関するライセンス契約の終了に伴い、進行中の研究開発をすべて中止し、その清算に係る経費を当第１四半期に研究開発費として処理したことにより、営業利益は５億97百万円（前年同四半期比65.3％減）」
研究開発費などの経費増加による利益減少について、Z-215の開発中止に伴う清算費用が当四半期の具体的な要因として加わった。 - FY2017利益減少要因の移行有価証券報告書
「研究開発費が前連結会計年度の85億79百万円から84億58百万円に減少しましたが、販売促進費、減価償却費等が増加したことによるものであります。」
利益減少要因は、前四半期報告書で示された研究開発費などの経費増加から、通期では販売促進費・減価償却費等の増加へ重点が移っている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「一方、利益につきましては、研究開発費などの経費が大きく増加したことから、営業利益36億41百万円（前年同四半期比4.0％減）、経常利益35億2百万円（前年同四半期比7.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益28億73百万円（前年同四半期比13.8％減）となりました。」
研究開発費などの経費増加が、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比減少要因として初めて明示されている。