ヒト成長ホルモン製剤への依存と単一仕入先リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において44.5％になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度は前期の54.7％から44.5％へ低下した。イズカーゴ®を含むJ-Brain Cargo®適用品の拡大により依存状態からの脱却を目指す方針も継続している。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「ヒト成長ホルモン製剤 グロウジェクト® 18,098 17,933 △0.9 ムコ多糖症Ⅱ型治療剤 イズカーゴ®点滴静注用 5,718 6,766 18.3」
グロウジェクト®の売上高が減少する一方、イズカーゴ®が増収となり、売上高全体も増加した。表の数値から算出されるグロウジェクト®の売上構成比は前期より低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において54.7％になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度はFY2024の41.8％から54.7％へ上昇した。イズカーゴ®などによる依存脱却方針は継続しているが、当年度の構成比は悪化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において41.8％になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度はFY2023の35.7％から41.8％へ上昇した。イズカーゴ®などによる依存脱却方針は継続しているが、当年度の構成比は悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において35.7％になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度は前期の25.3％から35.7％へ上昇した。イズカーゴ®などの成長により中長期的な依存脱却を目指す方針は継続しているが、当年度の構成比は上昇した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において25.3%になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度は前期の44.1％から25.3％へ低下した。イズカーゴ®、契約金収入、AZD1222原液などの収益源拡大を記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において44.1%であります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度は前期の51.0％から44.1％へ低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、当連結会計年度において51.0％になります。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度は前期51.7％から51.0％へ低下した。一方、少子化・将来の市場縮小、Ferring社への原体依存、グロウジェクター®Lの供給リスクは継続記載された。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループ販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、前連結会計年度において55.8％、当連結会計年度において51.7％に達しております。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度が55.8％から51.7％へ低下した。原体仕入先がフェリング社に限定されるリスクと在庫確保による対応策は継続記載された。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループ販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、前連結会計年度において59.1％、当連結会計年度において55.8％に達しております。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度が59.1％から55.8％へ低下した。原体仕入先がフェリング社に限定されるリスクと、一定期間分の在庫確保による対応策は継続記載された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループ販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、前連結会計年度において58.6％、当連結会計年度において59.1％に達しております。」
ヒト成長ホルモン製剤への売上依存度が58.6％から59.1％へ上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ販売品目のうち、ヒト成長ホルモン製剤の売上高が総売上高に占める割合は、前連結会計年度において56.8％、当連結会計年度において58.6％に達しております。このため、今後本製剤の製造販売に関する承認の取り消しとなる事由が発生した場合、あるいは、その他の理由により売上高が大幅に減少する要因が発生した場合、当社業績に影響を与える可能性があります。」
ヒト成長ホルモン製剤の売上構成比を58.6％と開示。また、原体仕入先がフェリング社に限定されることもリスクとしている。