株価・業績連動型報酬による株主利益との連動
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-06-19。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
- 2026-06-19前進株式の発行・処分
「当社は、2019年5月10日開催の取締役会において、当社の社外取締役を除く取締役（以下「対象取締役」）に対して、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、長期安定的な株式保有を促進することで、株主の皆さまとの一層の価値共有を進めるため、譲渡制限付株式報酬制度を導入することを決議しました。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、取締役4名および執行役員2名に普通株式22,436株を処分する具体的な実施内容を開示した。 - FY2026当期SKK EBITDA実績を開示有価証券報告書
「なお、2026年3月期のSKK EBITDAの実績は1,511百万円となりました。」
業績連動報酬の指標であるSKK EBITDAについて、2026年3月期の実績1,511百万円を開示した。 - FY2025当期SKK EBITDA実績を開示有価証券報告書
「なお、2025年3月期のSKK EBITDAの実績は3,329百万円となりました。」
業績連動報酬の指標であるSKK EBITDAについて、2025年3月期実績を開示した。報酬体系は業績評価報酬・業績連動報酬・譲渡制限付株式報酬の構成を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、本中期経営計画の最終年度である2022年3月期のSKK EBITDAの目標は5,000百万円であり、実績は5,546百万円となりました。」
業績連動報酬の指標であるSKK EBITDAは、最終年度目標50億円に対し実績55億4,600万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2021年2月5日開催の取締役会において、取締役及び監査役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針（以下「決定方針」という。）を決議しています。」
取締役会が個人別報酬の決定方針を正式決議し、業績評価報酬・業績連動報酬・譲渡制限付株式報酬の構成と指名・報酬委員会への委任を具体化した。SKK EBITDAの当期実績は3,057百万円で、2022年3月期目標5,000百万円も記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、本中期経営計画の最終年度である2022年3月期のSKK EBITDAの目標は5,000百万円であり、当期の実績は5,675百万円となりました。」
業績連動報酬の指標であるSKK EBITDAについて、2022年3月期目標5,000百万円に対し、当期実績5,675百万円を報告した。報酬制度は業績連動報酬・業績評価報酬・譲渡制限付株式報酬の構成を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「取締役の報酬等については、株主の皆さまの期待に応えるようインセンティブを高め、当社の持続的な業績向上に資することを基本方針とし、基本報酬に加え、社外を除く取締役を対象として、短期インセンティブとなる業績連動報酬及び業績評価報酬、並びに長期インセンティブとなる譲渡制限付株式報酬を導入しています。」
社外取締役を除く取締役について、短期の業績連動・業績評価報酬と長期の譲渡制限付株式報酬を組み合わせる制度を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「長期インセンティブとなる譲渡制限付株式報酬は、退任時までの譲渡制限が付与された当社普通株式を毎年付与するものです。なお、本報酬の導入に伴い、役員報酬のうち一定額を原資として、役員持株会を通じて当社株式を継続的に購入する従来の株価連動型報酬制度を廃止いたしました。」
従来の株価連動型報酬制度を廃止し、2019年6月19日承認の譲渡制限付株式報酬へ制度を切り替えた。非社外取締役向けに年額5,000万円以内、年40,000株以内とする枠も設定している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、2016年7月に社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬および社内取締役向け業績連動報酬制度を通じて、役員報酬と株主利益・業績との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、2016年7月に社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬および社内取締役向け業績連動報酬制度を通じて、役員報酬と株主利益・業績との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、2016年7月に社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬および社内取締役向け業績連動報酬制度を通じて、役員報酬と株主利益・業績との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、平成28年7月に社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬および社内取締役向け業績連動報酬制度を通じて、役員報酬と株主利益・業績との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、平成28年7月に社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬と社内取締役向け業績連動報酬により、役員報酬と株主利益・業績との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、役員退職慰労金制度を廃止し、取締役、監査役を対象とした株価連動型報酬制度を導入しています。また、平成28年7月より社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
株価連動型報酬および社内取締役向け業績連動報酬制度を通じて、役員報酬と株主利益との連動性を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、平成28年７月より社内取締役を対象とした業績連動報酬制度を導入しました。」
社内取締役を対象とする業績連動報酬制度の導入方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらにより、役員報酬と株主の皆さまの利益との連動性を一層向上させ、会社業績に対する経営責任を明確化し、株主価値の増大を推進しています。」
株価連動型報酬に加え、平成28年7月から社内取締役を対象とする業績連動報酬制度を導入している。