人的資本の4つのマテリアリティと3カ年中期目標
FY2023-Q1に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
H.U.グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026達成有価証券報告書
「当社は、2026年３月期以降、本中計とともに改定されたマテリアリティに基づき、男性育児休業・休暇取得率およびエンゲージメントサーベイにおける２項目（企業理念への共感・成長の機会）を５か年の全社目標として設定しました。男性育児休業・休暇取得率においては、全社研修での目標値の浸透、未取得者へのヒアリング・フォロー等の実施により、過去最高水準にて目標値を達成しました。また、エンゲージメントサーベイにおいては、各社・各部の状況に応じたアクションプランの設定・実行・フォロー体制整備により、こちらも目標値を達成しました。」
新たな人的資本の5カ年全社目標について、男性育児休業・休暇取得率とエンゲージメントサーベイ2項目の目標達成を記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「このため、人的資本に関するマテリアリティ（新たな価値を創出する人財の育成）を特定し、「人を想い、人が高める」をキーワードに、多様かつ健康で活性化された組織風土づくりに取り組んでいます。」
人的資本の重点が4項目のマテリアリティから、H.U.2030に連動する「新たな価値を創出する人財の育成」へ再整理された。2025年3月期は多くの指標を達成した一方、男性育児休業・休暇取得率は未達だった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このため、人的資本に関するマテリアリティ（人権、ダイバーシティ、働きやすい職場環境、健康増進、人材開発・育成）を特定し、「人を想い、人が高める」をキーワードに、多様かつ健康で活性化された組織風土づくりに取り組んでいます。また、組織への定着を図るため、これらの考え方を「人権方針」「ダイバーシティ方針」「労働安全衛生方針」「人材育成方針」として定め、統一した認識のもと、組織的・体系的に推進しています。」
人的資本の重要課題に人材開発・育成が加わり、4項目から5項目へ範囲が広がった。人権、ダイバーシティ、労働安全衛生、人材育成の方針に基づく推進体制も示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「そのため、人的資本は当社グループが最も重視しているテーマであり、この考え方のもと、人的資本領域に関する４つのマテリアリティ（人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進）を特定し、多様かつ健康で活性化された組織風土づくりに取り組んでいます。」
人的資本を重視し、人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進の4つの重要課題に基づく組織風土づくりを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「そのため、人的資本は当社グループが最も重視しているテーマであり、この考え方のもと、人的資本領域に関する４つのマテリアリティ（人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進）を特定し、多様かつ健康で活性化された組織風土づくりに取り組んでいます。」
人的資本を重視し、人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進の4つの重要課題に基づく組織風土づくりを継続している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「そのため、人的資本は当社グループが最も重視しているテーマであり、この考え方のもと、人的資本領域に関する４つのマテリアリティ（人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進）を特定し、多様かつ健康で活性化された組織風土づくりに取り組んでいます。当社グループでは、人的資本領域に関するマテリアリティに基づき、2021年３月期から2023年３月期までの３カ年の中期目標を設定し、目標達成に向けて取り組みを進めています。」
人的資本を重視するテーマとして、人権・ダイバーシティ・働きやすい環境・健康増進の4つのマテリアリティを特定し、2021年3月期から2023年3月期までの3カ年中期目標を設定している。