業績連動型・譲渡制限付株式報酬制度
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2023年度付与分のパフォーマンス・シェア・ユニットの評価結果は以下のとおりです。/相対TSR(注1)87.3%ile/ESG関連指標(注2)69ポイント/支給率185.0%。/2025年度付与分のパフォーマンス・シェア・ユニットに係る戦略目標の業績評価について、…支給率99.9%という評価結果としました。」
株式報酬について、2023年度付与分の支給率185.0%及び2025年度付与分の戦略目標に対する支給率99.9%という実績評価を開示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年度からの主な変更点/報酬構成比率(基本報酬:年次賞与(STI):LTI)1:0.25:0.5から1:0.5:0.8へ変更/従来の譲渡制限付株式報酬制度に代えて、リストリクテッド・ストック・ユニット制度を導入/年次賞与及び株式報酬の業績評価指標等を見直し」
新中期経営計画の開始に合わせ、業績連動報酬の比率を高め、報酬比較対象をグローバルヘルスケア企業へ見直し、譲渡制限付株式報酬からリストリクテッド・ストック・ユニットへ移行する方針を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2021年度に付与したパフォーマンス・シェア・ユニット制度に係る実際の当社株式の数及び金銭の額の算定に用いる評価指標の実績値(相対TSR及びESG関連指標)は、それぞれ42.1%ile、スコア16ポイント増加(「Asia Pacific Index」への選出同等レベルとみなす)です。」
業績連動型株式報酬について、2021年度付与分の相対TSR及びESG関連指標の実績値を開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「パフォーマンス・シェア・ユニット制度/グローバルのライフサイエンス企業をピアグループとして設定した相対TSR(ウェイト80%)及びESG関連指標(ウェイト20%)の達成度に応じて0%~200%の範囲で株式交付率を決定」
EMTを基軸とする新たな執行体制に合わせ、株式報酬を相対TSRとESG指標に連動させる制度へ具体化した。譲渡制限付株式報酬、パフォーマンス・シェア・ユニット、マルス・クローバック条項等を含む報酬体系を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の取締役(社外取締役を除く)の報酬は、基本報酬、年次賞与および株式報酬の3つの制度で構成しています。総報酬の基準額におけるそれぞれの構成比率は、基本報酬:年次賞与:株式報酬を1:0.25:0.5とし、総報酬の水準は、医薬品企業のベンチマーク結果を参考に決定しています。」
基本報酬・年次賞与・株式報酬の3制度と、基準額1:0.25:0.5の構成比を開示し、業績連動型・譲渡制限付株式報酬制度の運用を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「目標業績指標である売上成長率(3年間の年次換算成長率)、コア営業利益率(3年間の平均値)、フルROE(3年間の平均値)の達成度に応じて0%~200%の範囲で株式交付率を決定する。」
業績連動型株式報酬制度について、MTP2020の3年間の財務指標達成度に応じて株式交付率を変動させる仕組みを具体的に開示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「2018年7月26日/69,739/8,186/67/8,823/67/8,880/譲渡制限付株式報酬としての新株式の発行による増加です。/割当先 当社取締役(社外取締役を除く)4名、当社執行役員8名」
取締役4名および執行役員8名を対象に、譲渡制限付株式報酬として69,739株の新株式を発行した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「2018年7月1日から2018年7月31日までの間に、新株予約権の行使および譲渡制限付株式報酬としての新株式発行により、発行済株式総数が102,739株、資本金が82百万円、資本準備金が82百万円それぞれ増加しています。」
業績連動型・譲渡制限付株式報酬制度への移行後、譲渡制限付株式報酬としての新株式発行を実施したことを記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本制度は、当社の社外取締役を除く取締役(以下「対象取締役」)に、当社の持続的な成長や中長期的な企業価値の向上に資するべく、株式報酬制度が発信するメッセージをより明確にして制度の機能や実効性を強化する観点から、当社のビジョンや戦略の実現に向け意欲高く取り組むことを促し、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的とした制度です。」
従来のストック・オプションに代えて、パフォーマンス・シェア・ユニット制度と譲渡制限付株式報酬制度を導入する方針を記載している。