コストダウン諸施策による原価率改善
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、「仁丹」のリブランディングを目的とした戦略的プロモーション活動等に努めたこともあり、前連結会計年度に比べ2.1％減の5,169百万円となりました。」
販売費及び一般管理費の効率化・抑制を継続し、前年度比で減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「損益面では、効率的な研究開発投資、固定費の圧縮に努めたこともあり、セグメント利益は、713百万円と前年同期と比べ606百万円の増益となりました。」
効率的な研究開発投資及び固定費圧縮を継続している。カプセル受託事業の利益改善要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、効率的な生産稼働と合理的な研究開発投資に努めたこともあり、セグメント利益は、402百万円（前年同四半期はセグメント損失51百万円）となりました。」
効率的な生産稼働及び合理的な研究開発投資を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「損益面では、効率的な研究開発投資、固定費の圧縮に努めたこともあり、セグメント利益は、107百万円と前年同期と比べ35百万円の増益となりました。」
効率的な研究開発投資及び固定費圧縮を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、効率的な研究開発投資、固定費の圧縮に努めましたが、セグメント損失は、51百万円と前年同四半期と比べ113百万円の減益となりました。」
効率的な研究開発投資及び固定費圧縮を継続しているが、カプセル受託事業は減益となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策により、前連結会計年度に比べ3.6％減の4,562百万円となりました。」
効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策により、販売費及び一般管理費を3.6％削減した。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策により、前連結会計年度に比べ4.1％減の4,972百万円となりました。」
コストダウン諸施策等により販売費及び一般管理費を4.1％削減した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ0.2％増の5,183百万円となりました。販売費及び一般管理費は、効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策により、前連結会計年度に比べ1.3％減の5,185百万円となりました。」
コストダウン諸施策による販売費及び一般管理費の削減を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策による原価率の低減により営業利益は446百万円と前年同四半期と比べ97百万円の増益となり」
コストダウン諸施策による原価率低減を継続し、全社営業利益の増益要因として説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、効率的なプロモーション活動及びコストダウン諸施策による原価率の低減により営業利益は215百万円と前年同四半期と比べ138百万円の増益となり」
コストダウン諸施策による原価率低減を継続し、全社営業利益の増益要因として説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「カプセル受託事業では、コストダウン諸施策による原価率の改善に努めた結果、当連結会計年度のセグメント利益は、497百万円と前年同期と比べ5百万円の増益となりました。」
コストダウンによる原価率改善を継続し、カプセル受託事業の利益改善要因として説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、コストダウン諸施策による原価率の改善や効率的な研究開発投資に努めた結果、セグメント利益は、425百万円と前年同四半期と比べ43百万円の増益となりました。」
カプセル受託事業において、コストダウンによる原価率改善を継続し、セグメント利益の増益要因として説明している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「利益面においては、コストダウン諸施策による原価率の低減により、売上総利益は2,711百万円と前年同四半期と比べ139百万円の増益となりました。」
原価率を低減するためのコストダウン諸施策を実施し、売上総利益の増益要因として説明している。