ESGを含む非財務価値の向上と情報開示
FY2017に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年3月、当社グループは、hhc理念に基づき、すべての人が自分らしく生ききる世界をつくるための「エーザイの未来創造戦略」を策定しました。」
非財務価値の向上・開示を、人的資本や環境・社会課題への取り組みを含む新たな全社戦略へ接続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年には「Human Capital Report」を発行し、人事戦略と連動する人的資本に関する取り組みやKPIを開示し、その改善に向けて継続的に取り組んでいます。」
ESG・非財務価値の開示が人的資本経営、KPIの開示、重要マテリアリティの長期目標へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「人権については、ガイドラインとして国際的に認知されている国連「ビジネスと人権に関する指導原則」に則った人権方針の作成、人権デューデリジェンスの実施など、さらなる非財務価値の向上に取り組んでいます。」
ESG・非財務価値の取り組みを、人権デューデリジェンス、サステナブル調達、環境経営ビジョンへ拡張している。 - FY2021前進有価証券報告書
「人権については、ガイドラインとして国際的に認知されている国連「ビジネスと人権に関する指導原則」に則った人権方針の作成、デューデリジェンスの仕組み構築など、さらなる非財務価値の向上に取り組んでいます。」
ESG推進は、SBT・TCFD、気候目標に加え、人権方針と人権デューデリジェンスの構築へ展開した。 - FY2020前進有価証券報告書
「環境については、2030年度に向けた科学的根拠にもとづく温室効果ガス削減目標を設定し、Science Based Targets（SBT）イニシアチブから承認を取得しました。」
ESG施策について、2030年度に向けた温室効果ガス削減目標のSBT承認、再生可能エネルギー、TCFD、人権デューデリジェンスへ展開した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年度より、ESG、SDGｓに関する全社戦略と推進を担うポリシー・アドボカシー＆サステナビリティ部を新設しました。低炭素社会の形成に向け、産業革命時期と比較して気温上昇を2℃未満にするための国際イニシアチブであるScience Based Targets（SBT）の認定を申請し、承認されました。」
ESG推進組織をポリシー・アドボカシー＆サステナビリティ部として運用し、SBT認定の承認、人権方針の作成まで進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年4月に、ESG、SDGｓに関する全社戦略と推進を担うESG推進部を新設し、さらなる非財務価値の向上に取り組みます。」
ESG・SDGsの全社戦略と推進を担う専管組織を2018年4月に新設した。 - FY2017初出有価証券報告書
「企業の価値は、財務価値に、ESG(環境、社会、ガバナンス)をはじめとする非財務価値を加味したものと考えています。」
環境、ガバナンス、パイプライン、知的財産、人材を非財務価値として重視し、統合報告書や環境報告等で開示する方針を初めて独立した記述として示している。