業績連動型株式報酬による中長期インセンティブ
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
- FY2026前進有価証券報告書
「そのため、本信託の信託期間を2029年7月末日まで延長しています。」
業績連動型株式報酬制度を継続し、役員報酬BIP信託の信託期間を2029年7月末まで延長した。業績連動部分は0～150％の範囲で決定する仕組みも示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度の中長期目標の評価指標と評価方法は以下のとおりであり、目標設定時に決定した判定基準にもとづいて、2025年5月15日開催の報酬委員会において審議がなされ、その達成度を0％と決定し、2024年度の各執行役の株式報酬（在任時交付部分）を決定しました。」
ESG EBIT、相対PBR、全社マテリアリティを指標とする株式報酬制度を運用し、2024年度の中長期目標達成度を0％と評価した。年間賞与では全社業績目標達成度103％、個人業績目標達成度平均103％を決定した。 - FY2024前進有価証券報告書
「在任時交付部分（業績連動部分）は、その評価指標を、ESG EBIT、相対PBR、全社マテリアリティとすることを決定し、報酬委員会が決定した要件を満たした時のみ100%以上の株式報酬が得られるインセンティブ性が高い評価と交付の仕組みとしました。」
2023年度から改定した株式報酬制度を運用し、ESG EBIT、相対PBR、全社マテリアリティを評価指標とする在任時交付部分を導入した。信託期間は2026年7月末まで延長された。 - FY2023前進有価証券報告書
「中長期の企業価値の向上に報いる業績連動型報酬として、ESG EBIT、相対PBRおよび非財務目標の達成度に基づいて決定される新たな株式報酬制度を導入しました。」
役員報酬制度を改定し、執行役の業績連動型報酬比率を50％以上とする方針、ESG EBIT・相対PBR・非財務KPIを用いる株式報酬、信託期間2026年7月末までの延長を決めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「直近では2022年5月13日開催の報酬委員会において、本制度の継続を決議し、本信託の信託期間を2025年7月末日まで延長しています。」
業績連動型株式報酬制度を継続し、信託期間を2022年7月末から2025年7月末まで延長した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「直近では2019年5月13日開催の報酬委員会において、本制度の継続を決議し、本信託の信託期間を2022年7月末日まで延長しています。」
業績連動型株式報酬制度の継続と、2022年7月末までの信託期間を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「直近では2019年5月13日開催の報酬委員会において、本制度の継続を決議し、本信託の信託期間を2022年7月末日まで延長しています。」
業績連動型株式報酬制度を継続し、信託期間を2022年7月末まで延長した。執行役への交付予定株式数は102,286株とされた。 - FY2017前進有価証券報告書
「本制度は、2017年3月末日で終了する事業年度から2019年3月末日で終了する事業年度までの3年間を対象として、各事業年度における全社業績目標の達成度に応じて、信託期間中の毎年7月に、執行役の報酬として、当社株式を交付する制度です。」
業績連動型株式報酬制度を継続し、対象期間を2017年3月期から2019年3月期までと設定。執行役への割当予定株式は81,407株で、信託期間は2019年7月末まで延長された。 - FY2016初出有価証券報告書
「本制度は、毎年の業績目標の達成度に応じた株式が執行役に交付される中長期インセンティブ・プランであり、当社の執行役が中長期的な視点で株主の皆様との利益意識を共有し、中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づける内容となっています。」
2014年3月期から2016年3月期までの3年間を対象とし、2016年5月に制度継続・一部改定を決議している。