持続可能な医療と患者中心の最適な医療への貢献
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「国際的な非営利団体であるCDP（Carbon Disclosure Project）により、気候変動及び水セキュリティの透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、CDP2025のAリスト企業に選定されました。」
サステナビリティに関する外部評価として、CDP2025で気候変動・水セキュリティのAリスト企業に選定された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年には、ダブルマテリアリティ（環境や社会が企業に与える影響（財務マテリアリティ）と企業活動が環境や社会に与える影響（インパクトマテリアリティ））の考え方に基づき、リスクと機会を分析し、総合的にマテリアリティの見直しを行いました。」「従来の26項目から、16項目の重要課題を特定・集約しました。」
重要課題をダブルマテリアリティの観点から再評価し、従来の26項目を16項目へ集約した。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、サステナビリティにおいて重要な指標である「Dow Jones Sustainability Index World」に４年連続で選定されました。」
サステナビリティへの取り組みについて、DJSI Worldへの選定が3年連続から4年連続へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「Dow Jones Sustainability Index World」の３年連続選定（医薬品企業で世界最高の評価）など、当社の事業活動を通じたESGの取り組みが高く評価されました。」
サステナビリティについて、DJSI Worldへの3年連続選定などの評価実績を追加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「Dow Jones Sustainability Index World」の２年連続選定（医薬品企業で世界２位）、国際環境非営利団体CDPによる最高A評価獲得（気候変動対策と水セキュリティ対策の二部門）、温室効果ガス削減目標のSBT（Science Based Target）認定など、当社の事業活動を通じたESGの取り組みが高く評価されました。」
サステナビリティへの取り組みについて、DJSI Worldの２年連続選定、CDP最高A評価、SBT認定などの評価実績を追加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらには、ESGをはじめとするサステナビリティ基盤を強化してまいりましたが、世界の代表的なESG評価指数である「Dow Jones Sustainability Index World」の構成銘柄に2020年初めて選定され、グローバル水準で持続可能性の高い企業として評価されました。」
サステナビリティへの取り組みについて、DJSI Asia Pacificに続き、2020年にDJSI Worldへ初めて選定されたと説明した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、人権を含めた包括的サプライヤー評価体制を構築し、運用を開始しました。こうした取り組みの結果として、グローバルの社会的責任投資指数である「Dow Jones Sustainability Index(DJSI) Asia Pacific」の構成銘柄として２年連続（５回目）の選定を受けました。」
マテリアリティへの対応として、人権を含むサプライヤー評価体制の運用を開始し、DJSI Asia Pacificに2年連続で選定された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「『IBI 21』では、当社グループのMissionと、事業の経済・社会・環境に及ぼす影響を踏まえて特定した重要課題（マテリアリティ）に取り組んでまいります。なかでも、医薬品及びサービスの高い品質の維持、及び当社の技術や知見が活用可能な保健医療アクセスの向上によるグローバルヘルスへの貢献については特に注力してまいります。」
持続可能な医療への課題認識を、重要課題の特定・開示、品質、保健医療アクセス、グローバルヘルス、自然資本への対応へ拡張している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「世界人口の増加と各国における高齢化進展によって医薬品へのニーズが増大するなか、限られた資源のもと、持続可能な医療をいかに実現するかという点が世界共通の課題となっております。」
持続可能な医療を世界共通の課題とする認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界人口の増加と各国における高齢化進展によって医薬品へのニーズが増大するなか、限られた資源のもと、持続可能な医療をいかに実現するかという点が、世界共通の課題となっております。」
持続可能な医療を世界共通の課題と捉え、患者・医療関係者を中心とするソリューション提供を課題としている。