働き方改革・ダイバーシティ推進による生産性向上
FY2017に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに86社。
- FY2026前進有価証券報告書
「管理職に占める女性従業員の比率16.4％ 18％以上（2027年度）」「男性育児休業の取得率75.8％ 80％以上（2027年度）」「自己投資支援制度の利用率59.6％ 60％以上」
人的資本指標を更新し、女性管理職比率16.4％、男性育児休業取得率75.8％、自己投資支援制度利用率59.6％等の実績と新たな目標を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「管理職に占める女性従業員の比率16.4％、男性育児休業の取得率76.0％、男性育児休業の14日以上取得率64.1％、自己投資支援制度の利用率55.0％、従業員・管理職の教育受講率96％、健康診断受診率100％」
人的資本指標を更新し、女性管理職比率、男性育児休業取得率、自己投資支援制度利用率等の2024年度実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「管理職に占める女性従業員の比率 14.7％ 15％以上（2025年度）」「男性育児休業の取得率 65.5％ 50％以上（2025年度）」「自己投資支援制度の利用率 46.5％ 60％以上」
人的資本指標を更新し、女性管理職比率14.7％、男性育児休業取得率65.5％、自己投資支援制度利用率46.5％等の2023年度実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「管理職に占める女性従業員の比率 15％以上 14.2％」「男性育児休業の取得率 50％以上 53.3％」「自己投資支援制度の利用率 60％以上 44.6％」「健康診断受診率 100％ 100％」
人材・職場環境について、女性管理職比率、男性育児休業取得率、自己投資支援制度利用率、健康診断受診率等の目標と実績を初めて体系的に開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「所定労働時間を155時間から140時間に変更し、15時間裁量給と選択週休制度（週休３日）の導入に加え、一部の副業を認めました。」
働き方改革について、所定労働時間の短縮、週休3日制度、一部副業の許可へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「企業価値の向上やイノベーションの創出には人材が最も重要な資産の一つであるとし、ダイバーシティ&インクルージョンの実践により、多様な価値観・専門性を持った人材がその個性を原動力とし、互いの知を融合しながら自らで成長していく機会や、それらを支える制度や仕組みを整備していくことで、持続的な成長を支える人材を確保し、個人の成長と当社グループの成長を実現します。」
ダイバーシティ&インクルージョンを、制度・仕組みの整備と人材確保・成長を通じた企業価値向上の枠組みとして具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「働き方改革、ダイバーシティーの推進、社会からの要請（雇用延長、同一労働同一賃金）にも対応し、生産性を向上させることで、イノベーションと医療経済性の両立を目指してまいります。」
働き方改革、ダイバーシティ、雇用延長、同一労働同一賃金への対応を生産性向上の施策として掲げた。